素材・化学

素材・化学業界の抱える課題解決に向けたPwC Japanグループのサービスを紹介します。

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サーキュラーエコノミー：化学産業の競争優位を築く新たな源泉

化学業界における持続可能なサプライチェーン構築に向けて

Chemicals trends 2020（英語）

2019 Digital Operations study for chemicals（英語）

素材・化学業界は、世界的な不況時を除くと、過去数十年にわたり安定して成長してきました。しかし近年、まれに見る急激な変化に直面しています。

資源の制約や環境意識の高まりが、川上に位置する石油業界などに待ったなしの変革を促しています。また新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響拡大と長期化による外出制限・自粛が消費者の生活様式や嗜好を大きく変化させ、川下の企業のトッププレイヤーもここ数年で入れ替わりました。米中対立も激化しており、間に挟まれた素材・化学メーカーはグローバルサプライチェーンを見直しつつ、変化に対応しなければなりません。

一方、長年の定説に反し、消費者はサステナブルな製品に対してより多くのコストを負担する意思を持ちはじめています。素材・化学業界にとって、カーボンニュートラルや循環型経済モデルへの対応は大きな好機となり得ます。例えば、化石燃料を使わない新しい素材の開発・取得は中期的な成長を促す可能性があり、川下にある産業とのアライアンスによりリサイクル原料を前提としたクローズドループを形成すれば、プラットフォームビジネスで成功するチャンスを得られます。先行着手できる企業やデジタルトランスフォーメーション（DX）による優位性を確立している企業にとっては、千載一遇のチャンスが訪れています。

PwCグローバルネットワークの素材・化学チームは、欧州を中心に、米国・アジアに1,300名超のエキスパートを擁しており、豊富な経験と知見、ソリューションを共有しています。連携を通じて、常に新しい視点から素材・化学業界の企業の経営課題の解決を支援します。

業界を取り巻く課題とPwCのソリューション

カーボンニュートラルや循環型経済モデルへの対応

自動車・電子部品メーカー、消費財メーカーなど素材・化学業界の顧客は、近年の消費者の購買行動の大きな変化を察知し、カーボンニュートラルや循環型経済モデルへの取り組みを急ピッチで実施しています。

一方、川上産業にあたる素材・化学メーカーは、顧客の業界からの要望に「待ち」の姿勢を取りがちで、循環型経済への対応やカーボンニュートラルへの取り組みを推進し、成長機会につなげることが課題となっています。PwCは、素材・化学メーカーのサステナビリティ戦略の策定・実行、循環型経済モデルの戦略構築・実行を支援します。

素材・化学業界のトランスフォーメーション（事業再編）

素材・化学業界では、新しい価値観や社会的要請などから、グローバルで新しいビジネスのあり方を模索・実現しています。日本の素材・化学業界においても同様です。その過程では、コモディティの新しいビジネスモデル構築や脱コモディティに向けた、構造改革と事業の高機能・高付加価値化が大きなテーマとなっています。

M&Aは、構造改革や高機能・高付加価値化を実現するための手立てとして必要不可欠です。新規領域へ進出するためのM&Aに加え、近年は、グローバルで事業展開する大手化学メーカーを中心に、伝統的なコア事業からの転換を目指したトランスフォーメーション型のM&Aも実施されています。素材・化学業界において、M&Aの活用は競争力強化の大きなカギを握っているとともに、企業を取り巻くステークホルダーからの要請でもあります。

PwCは、こうした素材・化学業界のトランスフォーメーションを総合的に支援します。

素材・化学業界のM＆A

事業ポートフォリオマネジメント

近年、日本の素材・化学業界ではヘルスケア・半導体メーカーなど川下の企業の事業買収が目立つ一方、川上では石油メーカーがプライベート・エクイティファンドに石油化学品事業を売却するなど、再編の動きが進んでいます。

加えて、今後は事業ポートフォリオを検討する際に、将来的な二酸化炭素排出量などの観点から「グリーンポートフォリオ」を構築することも重要となります。

PwCは、戦略から買収・売却のサポートまで、事業ポートフォリオの検討を一貫して支援します。

DX

素材・化学業界でもデジタル専任組織を立ち上げ、経営戦略や事業計画にDXへの取り組みを明記する企業が増えています。

RPAなど業務効率化の推進に留まらず、ECサイトを介したロングテール顧客へのリーチ・売上の向上など、顧客接点の拡大とその成果を見出す企業も出てきています。PwCグローバルネットワークは1,500を超えるDXのユースケースを保持しており、DX戦略策定から実績のあるDX施策の提供までを一貫して支援します。