企業のサステナビリティとは、長期的な企業価値向上のためのビジネスアプローチです。この価値は社内外のステークホルダーにより創造されるものであり、ゆえにこのビジネスアプローチは戦略とマネジメント、および情報開示の2つの側面から推進される必要があります。また、現在大きな潮流となっている国際統合報告協議会（IIRC）が進める統合報告は、企業のCSR・サステナビリティマネジメントをコアビジネスに組み込むことで、情報開示の側面から長期的な企業価値向上を図るものであり、今後このようなアプローチがグローバルなスタンダードになるものと考えられます。
Corporate Registerの調査によると、CSR・サステナビリティレポートを発行する企業におけるGRIガイドラインへの準拠の割合は増加し続けており、多くの企業にとってGRIガイドラインが非財務情報開示における重要な基準となっています。一方で、Dow Jones Sustainability IndexやCDPなどのサステナビリティ格付けを含むさまざまなステークホルダーの要請により、情報開示の要請はますます多様化しています。このような状況の中、その全ての要請に個別対応することは極めて非効率であり、全ての情報開示要件を把握した上で、より効率的かつ効果的な情報開示の戦略を持つことが極めて重要です。
グローバルネットワーク
サステナビリティ関連サービスにおいては、60カ国以上、700名余の専門家から構成されるPwCのGlobal Sustainability Service Teamが連携しています。またGRI、IIRC、WBCSDなど主要機関にも常駐スタッフを派遣しています。
日本における専門知識
日本企業の抱える課題を理解した上で、クライアント企業に適切な改善策を提供します。
豊富な実績
PwCでは毎年多くのグローバル企業に対して環境・サステナビリティ戦略策定支援のアドバイザリーを提供しています。
PwC Japanのサステナビリティサービスは、各国における先進的な取り組みを行っているクライアントニーズへの対応はもちろん、国際的なサステナビリティトレンドあるいはガイドラインに対応した最新情報に基づく適確なサービスを提供しています。
PwCサステナビリティ合同会社は、グローバル競争時代における日本企業のサステナブルな企業価値向上を目指し、155カ国に及ぶPwCグローバルネットワークと連携しながら高品質で最先端のサービスのご提供に邁進してまいります。
PwC Japanグループでは、再生可能エネルギーや脱炭素経営、会計、税務などの専門知識を有するプロフェッショナルが「カーボンニュートラルソリューショングループ」として組織を横断して活動しています。
統合報告（Integrated Reporting）は、財務、環境・CSR、ガバナンスの開示情報を、明瞭簡潔で一貫した比較可能な形で統合して提供することを目指しています。
