PwC Japanグループ執行体制

PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。PwC Japanグループの執行体制は、各領域を統括する責任者のメンバーによって構成されています。

グループ代表

PwC Japan合同会社
代表執行役

木村 浩一郎

世界が大きな変化に直面する今、私たちは重要な課題の解決を通じて社会における信頼の構築に貢献すべく、さまざまなプロフェッショナルの力を包摂し、異次元の連携を通じて、業務品質に裏打ちされた価値の提供に努めております。

グループマネージングパートナー
(戦略、マーケット)
PwC Japan合同会社 執行役副代表
PwCコンサルティング合同会社 会長

鹿島 章

クライアントのグローバルでの「デジタルトランスフォーメーション推進」「デジタルトラスト構築」「人材のデジタルアップスキリング」をPwCネットワークが持つ人とノウハウを結集して支援し、社会や企業の変革に貢献します。

グループマネージングパートナー
(オペレーション)
PwC Japan合同会社 執行役副代表
PwCあらた有限責任監査法人 執行役常務

出澤 尚

社会から信頼される存在であり続けるべく、私たち自身がさまざまな挑戦を重ね、自らの進化・変革に取り組みます。その経験を原動力としつつ、多くのメンバーの総力を結集して、社会における信頼の構築、重要な課題の解決のために貢献してまいります。


アシュアランス

PwCあらた有限責任監査法人
代表執行役

井野 貴章

社会の支持を集める企業の進化と国民経済の健全な発展に貢献し、デジタル社会に信頼を築く監査法人として、経営努力を多角的に表す経営数値と非財務情報の信頼性を確保する会計監査と支援業務を追求し続けます。

アシュアランス

PwCあらた有限責任監査法人
執行役副代表

久保田 正崇

デジタル化が進み、期待と不安を抱えながら急速に変化していく社会において、テクノロジーを活用した先進的かつ高品質な監査、アドバイザリーを提供し、信頼の構築と実現に貢献していきます。

アシュアランス

PwC京都監査法人
マネージングパートナー

松永 幸廣

監査というのは、企業という人を診て問題のあるところを見つける医者のような役目ではないかと思っています。全ての問題を見ようとしても、見えないものがあり、聴こえない音もあることを感じながら、より社会から信頼され、お互いにも敬愛しあえるプロフェッショナルのチームに少しでも貢献していきたいと考えています。


コンサルティング

PwCコンサルティング合同会社
代表執行役 CEO

大竹 伸明

ウィズそしてアフターCOVID-19環境下での新しい経営体質強化、経営ポートフォリオの見える化、新規事業戦略策定、M&Aによる戦略実践など、PwC Japanグループの監査、アドバイザリー、税務、法務などの各サービス部門と一体となって、戦略策定から実行・実装までを支援します。

ディールアドバイザリー

PwCアドバイザリー合同会社
代表執行役

吉田 あかね

お客様が社会における重要な役割を担っていくうえで必要な事業再編、M&A、アライアンス、官民連携などのディールを、PwCがグローバルで活用するデータアナリティクスを駆使して支援し、社会における新たな価値創造(Value Creation)を実現します。

タックス

PwC税理士法人
代表

高島 淳

税務業界のリーディングファームとしてデジタルトランスフォーメーションを推進し、従来の税務アドバイザーの域を超えて、企業の重要な経営課題を解決するビジネスパートナーとして信頼されるファームを目指します。


リーガル

PwC弁護士法人
代表

北村 導人

PwC弁護士法人は、所属する弁護士の高度な専門的・先進的知見および多様な専門家集団であるPwCのグローバルネットワークを駆使して、社会における多様な法的課題に対して迅速かつ適切なソリューションを提供してまいります。

グループマーケットリーダー

PwC Japan合同会社
執行役常務

森下 幸典

不確実性がますます高まる新たな世界の中で、環境変化にいち早く適応し、自ら変化しながら社会の変革をリードしていくチェンジドライバーとなることを目指します。

グローバルJBNリーダー

PwC Japan合同会社 執行役常務
PwCコンサルティング合同会社 代表執行役副会長

足立 晋

全世界において日本企業のビジネスを支援するJBN(Japanese Business Network)を統括します。日本企業にとっての海外ビジネスは重要性だけでなく、難易度も高まっています。PwCネットワークを最大限に活用し、日本企業のグローバルにおけるさまざまな課題の解決を支援します。

2020年7月1日現在