「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPwCのPurpose（存在意義）に基づき、経験豊富なプロフェッショナルがグローバルネットワークを駆使して、クライアントの新たな価値創造に貢献するディールアドバイザリーサービスを提供します。
現在、社会やビジネスの在り方は経済の巨大な潮流（メガトレンド）により大きく変わろうとしており、世界経済の不確実性はますます高まっています。また、コーポレートガバナンスコードの適用、 グローバルレベルでの法規制や税制の複雑化など、企業を取り巻く国内外の環境は日々変化し、そのスピードは一段と増してきています。こうした経済・金融情勢の中、日系企業をはじめ多くの企業が、グローバル化に対応した事業戦略を遂行すべく、ビジネスモデルの変革や、成長市場での業務拡大などに取り組んでいます。
PwCアドバイザリー合同会社には、企業経営を取り巻く複雑な課題を解決し、企業価値向上を実現させるため、経営課題やニーズを理解し、細心の注意を払いながらも大胆な発想ができる、豊富な経験とスキル、そして情熱を持った人材が結集しています。また、PwCの日本におけるメンバーファームとして、世界156カ国*のグローバルネットワークと緊密に連携し、税務、法務、コンサルティング、監査・アシュアランスとの協働体制のもと、主にM&A・事業再生・インフラの三つの領域でクライアントの皆様へサービスを提供しています。
私たちは、‘To build trust in society and solve important problems’（社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する）というPwCのPurpose（存在意義）に基づき、クライアントの新たな価値創造に貢献します。
PwCアドバイザリー合同会社
代表執行役 吉田 あかね
*2021年10月現在
ディールを行う際に検討すべき事項は、業種や地域、ディールの形態などによりさまざまです。 ディールの実行中に条件が変わり、対処すべき事項が変わることもあります。
私たちPwCの特徴の一つは、ディールから、コンサルティング、税務、会計、法務にわたる幅広い専門家を擁していることです。クライ アントに寄り添うパートナーとして、柔軟かつ機動的に最適なチームを構成し、戦略策定から実行・実現までを総合的に支援します。
企業の投資機会は世界各地に広がっています。
日本企業はさらなる成長のために、欧米先進国のみならず南米やアフリカのような日本から遠い場所にも投資を振り向けています。反面、事業の効率化や資金調達のために海外事業を売却する事例もしばしばみられます。
PwCは世界155カ国*に拠点を有し、うち100カ国以上にディールの専門家を配置しています。また、30以上の国・地域に広がる「ジャパンデスク」に、ディールの専門家を含む日本人や日本語対応が可能なスタッフを配置しています。
PwCの日本チームはこれらのグローバルネットワークの持つ人材と経験を活用し、クライアントの企業価値向上に向けた取り組みを丁寧に支援します。
「貴社は、お持ちのデータを有効活用できていますか？」－企業が持つデータは財務データ、顧客データ、購買データ、人事データなど多様です。私たちPwCは、過去の経験から「データの9割は眠ったままになっており、売上と利益をさらに伸ばすために、より有効に活用することが可能である」と考えています。
私たちは、データアナリティクスの技術を活用し、クライアントを取り巻く現状を多角的に分析し、売上成長やコスト削減に向けた具体的かつ実行可能なソリューションを提案します。
PwCアドバイザリー合同会社
英文名称：PwC Advisory LLC
代表執行役 吉田 あかね
東京
〒100-0004
東京都千代田区大手町1-1-1 大手町パークビルディング（地図）
Tel: 03-6212-6880（代表） Fax: 03-6212-6881（代表）
宅地建物取引業 東京都知事（1）第105762号
第二種金融商品取引業 関東財務局長（金商）第3239号
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
大阪
〒530-0011
大阪府大阪市北区大深町4‐20 グランフロント大阪 タワー A 36F（地図）
Tel: 06-6375-2630 Fax: 06-6375-2631
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させサービスを提供しています。
PwCアドバイザリー合同会社のコンプライアンスラインは、パートナーまたはスタッフによる、アドバイザリーなどのクライアント業務に関連しない不正・法令などに対する違反ならびに倫理に反する行為に関する情報について、その事実を内外より幅広く収集し、当社のコンプライアンスの徹底を図ることを目的としています。
私たちのPurpose（存在意義）とValues（価値観）に共感いただける、活力ある方々のご応募をお待ちしています。
