5つのメガトレンドと潜在的影響
メガトレンドとは、世界の在り方を形作るほどの力を持った経済のマクロな動きのことをいいます。
メガトレンドは事実を基に認識され、多くの場合、実証データの裏付けもあります。社会に大きな課題を突き付ける巨大な潮流と定義されますが、そこには大きな機会も存在します。
メガトレンドの考え方自体は目新しいものではありません。メガトレンドという名称は付かないまでも、以前から大半の企業が何らかの方法や形式で、社会の巨大な潮流に対応した戦略を構築してきました。
PwCはここ数年来、多くのクライアントがグローバルメガトレンドの研究を行い、その結果を踏まえて戦略の調整や精緻化を行うのを見てきました。そうした活動の動機は、短期的な利益の追求だけではありません。企業がメガトレンドに注目するのは、存在価値のある企業として長期的に生き残ることを目指すからです。言い換えれば、メガトレンドが生み出す機会を活用しなければ、社会の中で多くの人から存在価値を否定されるリスクを負うことになります。
PwCのクライアントに関しては、すでに多くの企業でメガトレンドへの対応が進んでいます。事業の将来は有望であり、失敗より成功事例の方がより多く見られるだろうと期待しています。
PwCは、メガトレンドの下で世界が直面している喫緊の課題を「Asymmetry（非対称性）」「Disruption（破壊的な変化）」「Age（人口動態）」「Polarisation（分断）」「Trust（信頼）」の5つとしてとらえ、その影響を洞察しています。
PwCは2021年10月〜11月にかけて実施した「第25回世界CEO意識調査」の結果を発表、本稿では日本企業のCEO195名の回答に焦点を当て、世界全体や他の主要な海外諸国との比較分析を行い、日本企業が置かれている状況や今後の課題について考察します。
変化が当たり前となった世界で、成功し続けるためのカギは？
PwCは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に伴う危機対応体制の整備と安定化、ニューノーマルにおけるあるべき戦略の立案を支援しています。
バイデン新政権はどのような政策に重きを置き、いかなる変化をもたらすのか。エキスパートによる立法・規制上の変化に関する見通しと要因、企業活動にもたらす影響への見解をまとめました。
