
医彩―Leader's insight 第8回 病院長と語る病院経営への思い―小田原市立病院 川口竹男病院長―
経営改善を実現し、「改善を持続できる組織」に移行している小田原市立病院を事業管理者・病院長の立場で築き、リードしている川口竹男氏に、病院経営への思いを伺いました。
大学・公的・民間病院などの医療機関を中心に、ヘルスケア業界でビジネスを展開する企業、自治体や官公庁などに幅広いコンサルティングサービスを提供します。
総医療費の増大が今後も見込まれる中、介護、健康サービスも含めたヘルスケア産業の重要性は高まる一方です。病院経営の改善、医療現場の業務効率化・情報化、国内外の患者・利用者の満足度向上、新型感染症対応、保健・予防といった健康サービス産業の拡大など、ヘルスケア業界を取り巻く情勢が大きく変化し、柔軟な対応力が一層求められるようになりました。
PwCコンサルティングのヘルスケアチームは、国内外における経験・知見・ネットワークを生かし、病院などの施設、企業、国や地域に対して、それぞれのニーズに応じたきめ細やかなサービスを提供、解決困難な課題にも真摯に向き合います。
PwCは健康・医療の領域において、医療政策に係る調査研究から実証事業の実行、デジタル技術などを活用した社会インフラの構築に至るまでを一貫して支援し、「健康長寿社会」の実現に貢献します。
PwCコンサルティングは、これまで急性期病院を中心としたコンサルティングサービスを数多く実施してきました。医療機関の支援にあたっては、(1)成果へのこだわり、(2)圧倒的な調査スピード、(3)現場を巻き込んだ合意形成を特長とし、(4)中長期的な経営改善を持続できる組織への移行を目指しています。
PwCコンサルティングは中期経営計画の策定支援業務の提供を皮切りに、医療機関(関東圏の400床規模公立病院)と一体となって2年間で医業収支6億円*1増を実現するなど、経営改善を実現しました(図表2)。
*1:市からの補助金(一般会計負担金)を除く医業収支比較
新型感染症の蔓延や医療者の働き方改革の進展など、医療を取り巻く環境が大きく変化する中、経営計画を再考する必要性が生じている医療機関は少なくありません。PwCコンサルティングは医療職を巻き込んだ本質的な経営改善実現を目指し、医療機関の経営戦略や中期経営計画の策定支援を行います。
医療費増が進む中で、公立病院においては「持続可能な地域医療提供体制を確保するための公立病院経営強化ガイドライン」(総務省)が求める経営効率化や地域医療構想を踏まえた役割検討、再編統合に対する圧力が今後ますます高まるものと考えられます。
経営改善を実現し、「改善を持続できる組織」に移行している小田原市立病院を事業管理者・病院長の立場で築き、リードしている川口竹男氏に、病院経営への思いを伺いました。
埼玉県では令和6年度より看護業務改善のためのICT導入アドバイザー派遣事業を実施しています。本事業でアドバイザーを務めたPwCコンサルティングのメンバーが、取り組みの概要とともに、埼玉県が考える看護職員の就業環境改善に向けた支援のあり方について伺います。
PwCコンサルティングが経営強化・業務改善支援を行っている北杜市立塩川病院・院長の三枝修氏および北杜市立甲陽病院・院長の中瀬一氏に、これまでのご御経験を踏まえて地域医療の魅力を存分に語っていただきました。
山梨県北杜市の市立甲陽病院では、総看護師長のリーダーシップの下、看護業務の見直しを進めています。このプロジェクトを支援したPwCコンサルティングとともに取り組みを振り返り、現場からの声や成功の秘訣について語りました。
中外製薬では、全社を挙げて生成AIの業務活用に取り組んでいます。後編では現場にフォーカスを移し、900件を超えるユースケース提案の選定プロセスや生成AI導入時の課題、それらを乗り越えるために採用した「大規模アジャイル」の運営手法について伺いました。
中外製薬では、全社を挙げて生成AIの業務活用に取り組んでおり、現場からの900件を超えるユースケース提案を取りまとめています。前編ではDX戦略の全体像から生成AI推進体制の構築、さらに「アウトカムドリブン」による戦略目標と現場ニーズの両立について伺いました。
厚生労働省は、2024年に「医師偏在の是正に向けた総合的な対策パッケージ」を策定しました。医師の偏在対策は海外でも固有の医療制度や政治・経済情勢の下、自由と規制の間を行き来してきました。後編では独仏露の3カ国における取り組みについて概観し、日本が進めようとしている施策への示唆を得ることを試みます。
厚生労働省は、2024年に「医師偏在の是正に向けた総合的な対策パッケージ」を策定しました。医師の偏在対策は海外でも固有の医療制度や政治・経済情勢の下、自由と規制の間を行き来してきました。前編では米英2カ国における取り組みについて概観し、日本が進めようとしている施策への示唆を得ることを試みます。