医療機関における働き方改革の支援

持続可能な医療を提供するという観点から、医療機関において働き方改革は極めて重要なテーマとなっています。働き方改革を推進するにあたっては、時間規制についての議論が先行しがちですが、忘れてはならないのは「働きやすさ」を追求することです。そこで「働きやすさ」を実現するために今すぐ着手可能な業務負担軽減に係る取り組みを中心に、働き方改革を進めるうえでのポイントや私たちが提供する支援内容をご紹介します。

医療機関において働き方改革を進めるポイント

働き方改革は医療機関全体で進めるもの

多くの医療機関にとって、医師の『時間外労働の上限規制』（2024年4月適用開始）への対応は大きな課題です。その際に留意しなければならないのは実効性です。PwCコンサルティング合同会社（以下、PwCコンサルティング）でも、「タスクシフトがうまく進まない」「議論が宙に浮いてしまっている」「何から手を付けるべきか分からない」といった声をよく耳にします。また、医療はチームで行うものであり、医師だけでなく医療機関全体で働き方改革を進める必要があります。医療機関で働く人が求めるワークスタイルとは何か、そして目指している医療機関の姿はどのようなものか。それらを実現するための手段の1つが働き方改革です。

タスクシフト・シェアに求められる既存業務の見直しの観点

時間外労働の削減計画自体も、既存業務を見直されなければ実現には至りません。タスクシフト・シェアも同様で、タスクを受ける側の業務が見直されず、議論が止まっている病院が多いのではないでしょうか。業務の見直しは働き方改革の第一歩です。

目指すべきは、「個人」の働きやすさの追求

医療従事者の中には、長時間労働になることをいとわない、あるいは仕方ないと許容している人も多いのではないでしょうか。ただ、医療従事者の自己犠牲に頼った医療は、持続可能とは言えません。だからこそ、働き方改革を進めるにあたっては、個人の思いや実現したいことを大切にしつつ、働きやすさを追求することが不可欠です。

PwCによる働き方改革のご支援―スモールスタートから始める働き方改革―

多くの病院では、マンパワーに制約があるうえに、新型コロナウイルス感染症の対応でさらに業務量が増大し、働き方改革自体を進めにくいのではないでしょうか。そのような環境下では、1つの診療科、職種別、病棟単位など、スモールスタートで小さな成功体験を生むことが初めの一歩になります。

PwCコンサルティングでは、他業界での知見に加え、医療現場でのコンサルティング経験を豊富に有するメンバーがハブとなり、貴院の迅速な改革を支援します。

進め方イメージ―着手しやすい部門でトライアルを重ね、徐々に院内に展開―

推進体制イメージ―病院長直下にワークスタイル変革チームを組成―

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主要メンバー

増井 郷介

ディレクター, PwCコンサルティング合同会社

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小田原 正和

ディレクター, PwCコンサルティング合同会社

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