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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的な拡大に伴い、人々の働き方は大きく変わりました。リモートワークが当たり前となり、業種や業態を問わず、個人のライフスタイルや周囲の環境に応じて働き方の多様化が進んでいます。
PwCコンサルティング合同会社は、2021年11月から2022年1月にかけてProFuture社と共同で実施した「COVID-19に伴うワークスタイル変化に関する調査」の結果を2022年4月に公表しました。その結果によると、多くの企業でリモートワークが導入されているものの、成功していると言える企業もあれば、うまくいっていない企業もあるようです。では、どのような企業がワークスタイルの多様化に適応できているのでしょうか。
PwCコンサルティングでワークスタイル変革領域をリードする鈴木貞一郎がGoogle Cloud JapanでGoogle Workspaceの営業を統括する小林直史氏をお迎えし、ワークスタイルの変革に取り組む日本企業の現状などについて語り合いました。
デジタル化によって、人材マネジメントとHRテクノロジーの融合はさらに進みます。私たちの強みは、ワークフォース戦略と組織制度設計から業務改革とHRテクノロジーに至るまで、PwCグローバルネットワークの1万人を超える専門家の知見と幅広いノウハウを掛け合わせ、クライアントの組織全体の変革シナリオをデザインできる総合力にあります。
特定のテクノロジーありきの施策やテクノロジーを無視した制度設計では、時代の要請に応えることはできません。PwCは、AIの進化に相対する人材の意義が問い直される「ピープル」ファーストの時代に、人が重視すべき働き方や価値といった「エクスペリエンス」を中心に未来像を描き、そしてそこへ至る道筋をバックキャストして、最適な施策や制度、「テクノロジー」を導き出します。将来が不確実だからこそ、ビジネスとともに人がなぜ変わらないといけないかを可視化します。
変革には、ピープル主導、テクノロジー主導、データ主導の施策を組み合わせます。テクノロジーから得られるデータに加え、職場のIoT化に伴い人の動的データも得られる時代、ピープルアナリティクスのケイパビリティを高度化して施策設計や意思決定プロセスにデータを組み込みます。
また、人のマインドセットを変えないとDXは成功しません。確立されたチェンジマネジメント・メソッドを現場に展開できることも、PwCの特長です。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、これまで起きていた行政やビジネスにおけるデジタルトランスフォーメーション(DX)を加速させたに過ぎません。これからのデジタル社会では組織や人材にさらなる変化が起きるのか、そこで私たちに求められるものは何なのか。PwCの組織・人事チェンジマネジメント領域のプロフェッショナルがシリーズで語ります。