PwCは、組織人事・チェンジマネジメントに関わる戦略・制度設計から最新のテクノロジー導入までを一貫して提供するケイパビリティと豊富な実績を有しています。「クライアントの『人財』価値を最大化して、企業・組織の成長と変革を支援する」をミッションとして掲げ、人事機能のみに限定せず、クライアントのあらゆる変革ニーズに対して組織と人のソリューションを提供します。
テクノロジーの技術革新によって、人材マネジメントは大きな転換点を迎えました。人工知能（AI）やロボティクスなどデジタルワークフォースの適用範囲が広がり、人が担う仕事が再定義され、デジタル時代に適応するための新たなスキルの習得、すなわち「アップスキリング」が重要な経営課題となっています。他方、デジタルネイティブ世代が労働力の過半を占め、職場に新たな価値観や就労観が持ち込まれている昨今、ギグエコノミーの拡大ともあいまって、雇用形態が多様化しています。デジタルワークフォースとヒューマンワークフォース、本業を維持するピラミッド型組織と未来を創るイノベーション型組織、左脳系の分析力と右脳系の創造力．．．これらを両立できる組織に生まれ変わらない限り、将来にわたって成長を続けることはできません。
デジタル化によって、人材マネジメントとHRテクノロジーの融合はさらに進みます。私たちの強みは、ワークフォース戦略と組織制度設計から業務改革とHRテクノロジーに至るまで、PwCグローバルネットワークの1万人を超える専門家の知見と幅広いノウハウを掛け合わせ、クライアントの組織全体の変革シナリオをデザインできる総合力にあります。
特定のテクノロジーありきの施策やテクノロジーを無視した制度設計では、時代の要請に応えることはできません。PwCは、AIの進化に相対する人材の意義が問い直される「ピープル」ファーストの時代に、人が重視すべき働き方や価値といった「エクスペリエンス」を中心に未来像を描き、そしてそこへ至る道筋をバックキャストして、最適な施策や制度、「テクノロジー」を導き出します。将来が不確実だからこそ、ビジネスとともに人がなぜ変わらないといけないかを可視化します。
変革には、ピープル主導、テクノロジー主導、データ主導の施策を組み合わせます。テクノロジーから得られるデータに加え、職場のIoT化に伴い人の動的データも得られる時代、ピープルアナリティクスのケイパビリティを高度化して施策設計や意思決定プロセスにデータを組み込みます。
また、人のマインドセットを変えないとDXは成功しません。確立されたチェンジマネジメント・メソッドを現場に展開できることも、PwCの特長です。
AIやIoTなどのデジタル技術の急速な進展に伴い、新規参入企業による既存事業領域のディスラプション（創造的破壊）など、企業が直面する事業環境は激変しています。企業が優位性を保つためには、デジタル技術を活用したビジネスプロセスの変革が必要不可欠です。変化の激しい状況にも適応できるように、より高度かつ効率的な人材の活用や組織の最適化、データドリブンの的確かつスピーディーな意思決定、デジタル時代に求められるタレントスキルの育成が求められています。PwCはこれらに関わるサービスの提供を通じ、デジタル時代における組織の変革を支援します。
企業買収を成功させるためには、買収先とのシナジーによる価値創出の最大化が不可欠です。
世界のM&A市場において日本企業が関与する案件の割合は増加傾向にあるものの、日本企業による海外企業の買収において、組織面のデューデリジェンスやPMIなど買収後の組織・事業統合計画の遂行に投じられる時間は限られていることが多く、M&Aの成功をさらに難しくしています。
PwCは、人事デューデリジェンス、退職給付制度デューデリジェンス、人事制度統合支援、コミュニケーション支援、組織構造・人事機能・IT統合支援、社員のグループ間転籍に関わる支援、クロスボーダーM&Aの総合的支援といった企業価値を向上させるための統合プロセスにより、人と組織を軸としたM&Aによるシナジー創出を支援します。
どれほど優れた経営戦略を立てたとしても、それを実現するためにはタレントや組織の価値を最大化することが必要不可欠です。
グローバル化、働き方の価値観の変化などにより、タレントは多様化しています。絶えず変化するビジネス環境の下でビジネスを成功に導くためには、その多様性を踏まえてタレントや組織の活用戦略を実行していくことが重要です。PwCは、組織・人事戦略策定、戦略を実現するための基幹人事制度設計、制度運用のカルチャー変革（チェンジマネジメント）に至るまでのサービスを幅広く提供し、タレントと組織に関する課題の解決を戦略策定から実行まで包括的に支援します。
日本の人事情報システムは大きく変わろうとしています。新卒一括採用、終身雇用といった日本型雇用が見直され、同一労働同一賃金、雇用・勤務・報酬の多様化が進むにつれ、人材（タレント）情報の管理に加え、職務（ジョブ）のシステム管理が重要になります。また、リアルタイムの働き方データや生体データなど、組織の生産性や個人のウェルネスを向上させるために有効な情報が飛躍的に増えており、AIを用いてそれらの情報から示唆を得て人事施策に生かしていくことが、これからの人的競争力を生み出すためには欠かせません。
PwCはグローバルの先進的知見を生かし、日本企業の新しい人事情報システムの計画や構築の推進を支援します。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、これまで起きていた行政やビジネスにおけるデジタルトランスフォーメーション（DX）を加速させたに過ぎません。これからのデジタル社会では組織や人材にさらなる変化が起きるのか、そこで私たちに求められるものは何なのか。PwCの組織・人事チェンジマネジメント領域のプロフェッショナルがシリーズで語ります。
