ピープルアナリティクスサーベイ2020調査結果(速報版)

PwCコンサルティングは日本企業202社を対象に、人材データ分析の活用に関する成熟度や取り組みの現状、さらなる活用の課題などについて、HR総研(ProFuture株式会社)と共同調査を行い、その結果を取りまとめました。

今回の調査結果、および過去にPwCコンサルティングが実施した同様の調査結果(「人材データの分析活用度調査」)から、人材データ分析をすでに取り組んでいる企業の割合は2016年の20%から4ポイント増の24%、従業員5,000名以上の大企業に限れば34%から15ポイント増の49%とほぼ半数に達していることが分かりました。このことから、人材データを分析し、活用する流れは大企業がけん引していることがうかがえます。

図1 人材データ分析の活用に取り組み済みの企業割合

また、人材データを分析するにあたって現在活用しているデータの種類、および将来の展望について調査を行いました。回答結果からは、各企業が人事システムによって管理する基本的データだけでなく、より広範なデータを活用しようとする積極的な姿勢が見てとれるとともに、先進企業ほどその傾向は強いことが明らかになりました。

コロナ禍においてリモートワークの導入をはじめとする働き方改革が一気に進んだことが影響したのか、「従業員意識調査」と「ストレスチェック情報」の活用がともに10ポイント以上増加しました。また、「採用時情報」「育成情報」の項目も10ポイント近く増加するなど、ケイパビリティに対する関心の高まりが見られます。新型コロナウイルス感染症の流行を契機として働き方の多様化が進む中で、今後も定性的な人材データのより積極的な収集、活用が見込まれます。

コロナ禍以前に主流だったデータ、ユーザー、プラットフォーム、ガバナンスに頼るようでは、刻々と変化する働き方の実態をタイムリーに捉え、適切な対策は打つことは困難でしょう。

こうした状況下においては、多くても年に数回アップデートされるだけの人事システムで管理する基本的な人事データだけでなく、ワークスタイルやパルスサーベイなど頻繁にアップデートされる“動的な”データや、意識・志向などの“定性的な”データが重要となるでしょう。同時に、人事担当者のみならず現場マネージャーや一般従業員がこれらのデータを活用しながら、マネジメントや仕事に役立てていくことが求められます。実際に、BIツールの導入、データレイクおよびデータマートの構築により、社内でさまざまなデータを分析・活用しやすい環境整備も進んでおり、BIツールの活用企業は昨年から全体で5ポイント、5,000名以上の大企業で14ポイント増加しています。企業にとって、今後ますますBIツールの導入や、分析を行う人材の採用・育成ならびに組織の構築が必要となってくるでしょう。

図2 主な活用データの種類別状況

主要メンバー

井上 卓也

ディレクター, PwCコンサルティング合同会社

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岩井 佑介

シニアアソシエイト, PwCコンサルティング合同会社

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岡本 のりよ

シニアアソシエイト, PwCコンサルティング合同会社

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中舘 大智

シニアアソシエイト, PwCコンサルティング合同会社

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名取 淳

シニアアソシエイト, PwCコンサルティング合同会社

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山形 方人

シニアアソシエイト, PwCコンサルティング合同会社

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