
有価証券報告書においてサステナビリティ情報の開示が義務化されるなど、カーボンニュートラルを目指した脱炭素の取組みが待ったなしの状況となっています。
経理部門にも、気候関連の情報開示やグリーンボンドによる資金調達など、脱炭素の取組みに関与する機会が増えると予想され、ある程度の知識が必要となります。
本連載では全8回にわたり、脱炭素の基礎的な事項および経理部門に関連する事項を、わかりやすいQ&A形式で解説します。
※本稿は、旬刊経理情報(株式会社中央経済社)に寄稿した記事を転載したものです。
※発行元の許諾を得て掲載しています。無断複製・転載はお控えください。
※法人名、役職などは掲載当時のものです。
2025年6月4日、公益通報者保護法の一部を改正する法律が成立し、同月11日に公布されました。本改正の経緯および今後事業者において対応が求められる事項について概説します。
サークルエコノミー財団のイヴォンヌ・ボジョーCEOをゲストに迎え、PwC Japanグループの中島崇文と、包括的かつ体系的な変革の道筋を議論します。
サークルエコノミー財団CEOのイヴォンヌ・ボジョー氏とPwC Japanグループの中島崇文が、サーキュラーエコノミー(循環経済)とSX(サステナビリティトランスフォーメーション)実現に向けた具体的な道筋を語ります。
本田技研工業が環境負荷ゼロ社会の実現を目指して掲げる「Triple Action to ZERO」のコンセプトや、その実現に向けた取り組みについて、同社で環境企画部長を務める青木健氏に聞きました。