有価証券報告書においてサステナビリティ情報の開示が義務化されるなど、カーボンニュートラルを目指した脱炭素の取組みが待ったなしの状況となっています。
経理部門にも、気候関連の情報開示やグリーンボンドによる資金調達など、脱炭素の取組みに関与する機会が増えると予想され、ある程度の知識が必要となります。
本連載では全8回にわたり、脱炭素の基礎的な事項および経理部門に関連する事項を、わかりやすいQ＆A形式で解説します。
※本稿は、旬刊経理情報（株式会社中央経済社）に寄稿した記事を転載したものです。
※発行元の許諾を得て掲載しています。無断複製・転載はお控えください。
※法人名、役職などは掲載当時のものです。
最新情報
8 results
Loading...
インサイト／ニュース
20 results
Loading...
サステナビリティ新時代―成果を生み出すホリスティック×システミックアプローチ
複雑化するSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）課題に対する明確な対応策として新たな方法論を提示し、サステナビリティ経営を強化するM&A戦略や、情報開示の潮流と対応といった具体的手法から、5つの業界における先進事例まで詳述しています。（ダイヤモンド社／2025年7月）
TOPIX100企業のSASBスタンダードの適用と開示状況に対する調査 SSBJ基準への対応に向けたSASBスタンダード活用の現状と課題
TOPIX100構成銘柄企業のサステナビリティ開示を、SASBスタンダードの開示トピックと指標の観点から分析し、日本企業において適用義務化が検討されているSSBJ基準への適合の観点から、課題領域ごとに開示のさらなる改善に役立つ情報を提供します。
米国トランプ政権の反DEI政策の米国外企業への適用 ESG／サステナビリティ関連法務ニュースレター（2025年6月）
2025年1月21日に米国トランプ大統領が発令した「違法な差別の根絶と実力主義の機会の回復」と題する大統領令第14173号の内容と、その域外適用の試みについて概説します。
シリーズ「価値創造に向けたサステナビリティデータガバナンスの取り組み」 第2回：統合管理を含めたデータガバナンス／マネジメントの要諦
多様なテーマを抱えるサステナビリティの領域におけるデータガバナンス／マネジメントを推進するにあたり、個別最適に陥りデータの全社的な利活用に至らないことが課題とされています。本コラムでは、組織横断的なデータガバナンスが必要な理由、そしてその推進の要諦を解説します。
Loading...
