「透明性」を使いこなす

透明性を向上させるだけでなく、変化を促進するために、企業はより多くの質の高い情報が必要となります。情報の質を改善することにより、企業は投資家を含むステークホルダーに力を与えるでしょう。投資家は、社会に貢献し、環境、社会、ガバナンス（ESG）リスクを管理している企業を高く評価し、そうでない組織に対してはそうあるように圧力をかけることができます。

現時点で、企業に関して高い確実性をもって把握することができるのは、財務パフォーマンスだけです。しかし、それだけでは将来は言うまでもなく、現在でさえもステークホルダーの期待に応えるには十分とは言えません。

変化への圧力

今でも投資家はより質の高い情報を求めています。機関投資家の88％が、ESG指標をモニタリングして投資判断への情報としていると述べています。この需要は、ESG情報の重要性が増すにつれてますます高まるでしょう。PwCの分析（英語）によると、今後5年間で、ヨーロッパのESGミューチュアルファンドへの投資総額は、複合年率で25％を超える成長を遂げる可能性があります。企業が大きな資本市場にアクセスしたい場合、ESG関連の十分な報告が参入の条件としてますます重要になっています。

同時に、従来の財務数値の範疇を超えた情報開示が、幅広いステークホルダーから求められています。昨年、欧州委員会は非財務報告指令の改訂を開始し、証券監督者国際機構（IOSCO）は持続可能性基準の調和を加速する意向を表明。また、米国証券取引委員会（SEC）は人的資本の開示を強化するために規則を修正しました。消費者、従業員、NGOは、企業が社会に与える影響を理解したいと考えており、これにより信頼できる情報を見つけられると期待しています。

透明性を高めることへの圧力は、非財務情報に関して客観的かつ強制力のある共通基準を定義する取り組みにつながっています。しかし、この動きはまだ始まったばかりです。現時点では、二酸化炭素排出量からジェンダーにおける多様性まで、あらゆるものを報告するための無数のものさしがあり、すべて異なる目的を持っています。少なくとも、意味のある比較を行うためにユーザーが異なるフレームワークを相互にマッピングすることは困難であり、企業にとってはどの項目が最も影響力があるかを知るのは困難です。財務分野での会計基準に相当する、非財務報告のスタイルが広く合意された形で確立されるまでにはしばらく時間がかかりそうですが、間違いなくその方向に進んでいます。

また、保証業務を通じて情報開示への信頼を構築することについても大きな進歩が見られます。さまざまなステークホルダーは、財務情報が監査されることを期待していると同時に、非財務情報に対しても同様のニーズをもっています。

どこに焦点を合わせるか

向かうべきところは明確ですが、取るべき経路と変化のペースについては多くの不確実性を伴います。CEOと経営陣がより透明性の高い未来について検討する際に考慮すべき5つの課題があります。

1. 取締役会を巻き込む：投資家や幅広いステークホルダーからの圧力の高まりにより、透明性は取締役会レベルの課題になっています。持続可能な価値をどのように生み出すかについて報告することは、PR活動の枠にとどまるものではありません。投資家、規制当局、従業員、顧客の信頼を維持するために非常に重要な取り組みです。信頼を維持するために、データが正確であることを保証することもさることながら、企業の業績を向上させるためにデータが使われていることを保証することも重要です。財務および非財務の両面において持続可能な価値の創造に真剣に取り組んでいるということをステークホルダーが確信して初めて、信頼が生まれるのです。
2. 自社なりの戦略を持つ：ステークホルダーが要求しているのは、重要なことについての透明性であり、ビジネスの隅々までの透明性ではありません。つまり、組織にはそれぞれに適した開示アプローチがあるということです。それには包括的な基本内容（例えば、世界経済フォーラムと国際ビジネス評議会によって最近提案されたもの＜英語＞）に加えて、自社のセクター、特定のビジネスおよびステークホルダーグループに関連する独自の指標が含まれる可能性があります。統一基準が確立されていない状況においては、レポーティングの拠り所として適切な基準を選択することが重要です。選ばれる指標と開示情報は、ステークホルダーにとって重要な課題に関連するものであるべきであり、コンプライアンスを意味のあるものにするためにチャレンジングな内容である必要があります。
3. 基準だけでなく、システムについても考慮する：市場が最終的にどの基準を選択するかに関わらず、非財務データを効果的に収集し、報告する能力を備えておくべきです。これを適切に行うには、コミュニケーションチーム主導でCSRレポートを発行すること以上の取り組みが必要です。すなわち、適切なデータ、適切なコントロール、適切なスキル、および適切な保証機能を持つことが不可欠です。単なる数値ではなく、システムの観点から考えた場合に、信頼できる数値は氷山に例えるなら水面に出ている一部程度にすぎませんが、水面から顔を出すためには氷山が必要なのです。
4. 財務データを扱う場合と同様、厳密に：非財務指標が財務指標と同じように重要になりえることは、周知の事実となっています。多くのプラットフォームビジネスの投資家にとって、顧客獲得と顧客密着度の数値がEBITDA（Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization）よりも重要であるということを考えてみてください。企業には、財務数値と同じ厳密さで同様の数値を報告することが期待されており、それこそが他の非財務情報にも求められているアプローチです。企業の健康状態を知るために、実にさまざまな指標が不可欠となっているのです。
5. デジタル化を推進する：第三者が処理および使用できる柔軟なデジタルデータを提供することで、透明性を担保できます。世の中は、企業が公式サイト上にPDFで提示するといったやり方から、データとストーリーテリングの両方を活用した参加者巻き込み型へ変化しています。消費者はすでに集計アプリを利用して企業についての理解を深めながら買い物をしています。将来、このようなアプリは口コミをとりまとめるだけでなく、デジタルソースから選別された客観的な情報も消費者に提供することが予想されます。そういった情報を提供できない企業は商業的に苦しむことになるでしょう。同じことがB2Bの分野にも当てはまります。そこでは、格付機関などはますます多くのデータをアルゴリズムに導入すると思われます。

非財務報告革命は急速に進んでおり、そういった面で2021年は非常に重要な年と言えます。準備ができていない企業は、資本へのアクセスを失い、価値を犠牲にし、評判を傷つけ、最終的には法令違反となる可能性もあります。一方、透明性の確保をリードする企業は、すべてのステークホルダーの間で信頼を築き、他社との差別化に成功し、資本市場の効率性を高め、社会の発展に寄与することになるでしょう。