再生可能エネルギー普及促進に向けた実態調査
PwCは一般消費者の再生可能エネルギーへの認知度、利活用に関するニーズ、導入・購入に至る動機や誘因などを明らかにし、もって再エネ普及促進に資する政策・制度を検討するための実態調査を実施しました。
PwCスポーツ産業調査2017 ‐破壊的変化の大波にさらされるスポーツ産業‐
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2017-12-26
世界のスポーツ産業は、成長の鈍化が見込まれる一方で、若年層の消費行動の変化によって新たな市場が形成されつつあります。
PwCが2017年5月から6月にかけて実施した「スポーツ産業調査」によって、スポーツ産業は大きな変革の時を迎えていることが明らかとなりました。変革をもたらしている要因は、テクノロジーの進化と若年層の消費行動の変化です。例えばオリンピック リオデジャネイロ大会の18歳～49歳のプライムタイム視聴率は、2012年ロンドン大会と比べて25％も減少しています。
こうした変化の一方で、OTT(Over The Top)と呼ばれるインターネット経由の動画配信サービスの台頭や2022年アジア競技大会におけるeスポーツの採用、またAR/VRに代表されるテクノロジーの進化・普及がもたらす放映権ビジネスやスポンサーシップ市場の構造変化によって、新たなビジネスチャンスが生まれています。
本調査レポートの日本版発刊にあたっては、早稲田大学スポーツ科学学術院教授の間野義之氏およびソウル五輪シンクロナイズドスイミングデュエットで銅メダルを獲得し、現在は国際オリンピック委員会(IOC)マーケティング委員などとして活躍されている田中ウルヴェ京氏のお二方に、日本のスポーツ産業をめぐる現状と今後の動向についてお話を伺っています。
間野教授は、日本のスポーツ産業がさらに成長するためには抜本的な制度変更を行い、国内外の投資を呼び込むことの重要性を訴えています。また田中氏は、日本は、世界的なメガスポーツイベントを控え、世界中から注目が集まるこの好機に、さまざまな国の価値観を認め合う、真の意味でのグローバル化を目指すべきだと述べています。
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