Transcender playbook
デジタルから価値を得る企業、トランセンダー（先駆者）になるためには、運用面でのレジリエンスを向上させる必要があります。ビジネスの変化のスピードは緩むことなく、不確実性も常につきまといます。変化に真正面からぶつかり迅速に適応する力を付けるために、必要な投資を行いましょう。
まずは、デジタルをイノベーション、ビジネス、エクスペリエンス、テクノロジーが交わるところにある包括的なものとして捉えることが重要です。こうした視点を持つトランセンダー（先駆者）は、それ以外の企業より30％近くも多くなっています。デジタルに対するこのような考え方を業務に落とし込むためには、組織が継続的な学習に向けたマインドセットを備えたものになるよう、投資を行い、主導していくことが必要です。そうすることで、ビジネスを推進するための最善策に注力し、適応力を高め、唯一無二の企業となることができるのです。こうしたアプローチをPwCではBXT（Business eXperience Technology）と呼んでいます。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的大流行が始まってから約4か月後の時点で、米国のCFOの56％は、この間に行ったテクノロジーへの投資により、長期的には会社の利益が上がるだろうと述べていました。また、73％が、柔軟で新しい働き方についても同様の回答をしています。一方、トランセンダー（先駆者）は2020年3月より何年も前に、すでにこうした変更の多くを行っていました。
レジリエンスには、目まぐるしい変化の中で舵取りをしていくための粘り強さとビジョンが求められます。トランセンダー（先駆者）は柔軟に適応する力を高めるような働き方を構築することで、価値を得てきました。こうした働き方を支えるのは、人、プロセス、テクノロジー、働き方のどこにどのように投資をするかという意思決定です。
デジタルトランスフォーメーション（DX）には開始日も終了日もなく、プロジェクトごとに推進されるものでもないことを理解しましょう。トランセンダーの62%はこれを受け入れ、実践でも示しています。同様の行動をとることで、従業員が絶えざる不確実性と変化に適応し、そこからチャンスを生み出すために必要としているツールや働き方を提供できるようになるでしょう。
ネットフリックス
視聴方法の変化への適応
ネットフリックスは郵送DVDレンタルサービスとして1997年に創業しました。月額支払制度により、映画ファンは出費を減らすとともに延滞金を支払わずに済むようになりました。しかし10年後にDVDの配送数が10億枚に達した頃、ネットフリックスのビジネスモデルはストリーミングによる脅威に直面しました。
2020年の第1四半期には新規加入者が約1,600万人増加しました。第2四半期にはさらに1,000万人増加し、COVID-19拡大の前に蓄積されていた新規コンテンツをリリースし続けています。
「デジタルへの取り組みを導入してから、企業文化がより革新的になりました」
ソニー
ラジオはほんの始まり
ソニーは1946年に従業員数名程で東京で創業しました。1950年代、同社は携帯用ラジオで米国市場に参入し、わずか数年で10万台から500万台まで需要を急拡大させました。ソニーの創設者は、これまでに誰もやったことのないことをやるべきだという信念のもと、急速な成長と高品質な製品により、マーケットリーダー、先駆者としての同社の地位を確立しました。
さらなる進歩への意欲
ソニーはコンパクトディスクや記録デバイス、家庭用ゲーム機、エンタテインメントメディアなど、新事業への積極的な取り組みも行ってきました。業績が振るわない年もあり、常に順調だったわけではありませんが、レジリエンスとさらなる進展への意欲は保ち続けていました。現在、ソニーは次の動きに焦点を当て、ゲーム業界に革命を起こすべく、未来のクラウドソリューションに向けた開発を行っています。
リーダーの信念が企業に反映される
トランセンダー（先駆者）は、デジタルをより包括的な視点で捉える傾向にあります。
※本コンテンツは、PwC米国が公開した「2020 GLOBAL DIGITAL IQ How to build a resilient company」を翻訳したものです。翻訳には正確を期しておりますが、英語版と解釈の相違がある場合は、英語版に依拠してください。
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