新型コロナウイルス感染症に係るCFOの検討事項シリーズ

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の大流行は世界保健機関(WHO)によってパンデミックと宣言されており、職場環境はもとより、家庭やコミュニティの日常生活にも大きな影響を与えています。

被害が世界的に広がり、グローバル規模での対応が迫られる中、企業や組織も、迅速に対応することが求められています。日経平均株価やニューヨークダウは、わずか1カ月で20%以上急落しました。先行きが見えない今後の金融市場の動きの中では、不確実性とどのように向き合い、具体的対応策をビジネスに取り入れていくかが、各企業の死活を分ける要素となると予想されます。

CFO(Chief Financial Officer)は、このようなビジネスの難局を力強く切り抜けるために、これから起こり得る事象を長期的な観点から予測し、戦略的に舵を取っていく必要があります。

本シリーズでは、過去のリーマンショックなどの外部データや事例に基づき、この危機に立ち向かうために検討すべき事項やヒントとなるような情報を、シリーズでお届けします。

新型コロナウイルス感染症が経済にもたらす影響(コロナショック)が世界規模で日々深刻さを増しています。企業は、今後直面し得る事象を予測しながら、直近年度・翌年度だけでなく5年先までを見据え、財務報告への影響を適切に捉え、対応策に迅速に着手することが戦略的にビジネスを進めるうえで重要となります。

【株価低迷・業績不振】

 直近の考慮事項
【起こりうる会計事象の影響予測・対応計画】

 危機への抜本的対応 
 (事業売却・人員整理)
 アドホックな公的施策への対応 
 (助成金交付・減税措置)
  • 助成金の会計処理
  • 減税措置などによる影響の会計処理
 長期経済トレンドへの対応
 (投資・雇用の縮小、M&A)

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過去のリーマンショックなどの外部データや事例に基づき、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による危機に立ち向かうためにCFOが検討すべき事項やヒントとなるような情報を、シリーズでお届けします。

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主要メンバー

顧 威(ウェイ クウ)

パートナー, PwCあらた有限責任監査法人

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長沼 宏明

パートナー, PwCあらた有限責任監査法人

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山上 眞人

パートナー, PwCあらた有限責任監査法人

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浅野 圭子

ディレクター, PwCあらた有限責任監査法人

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杉田 大輔

ディレクター, PwCあらた有限責任監査法人

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長谷川 友美

シニアマネージャー, PwCあらた有限責任監査法人

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