医彩―PwC Healthcare Hub 第2回 地域に寄り添い、まちを元気に―医療と看護の概念を覆す「コミュニティナース」のアプローチ

身体が不自由になってからお世話になるだけが医療や看護ではない

秋元：私たちはPwCコンサルティング合同会社で、ヘルスケア業界のさまざまなクライアントに対して支援を提供しています。特に病院や自治体に対するコンサルティングにおいては「医療提供体制をよりよくするための改善」という視点に立脚したご支援を行っているのですが、矢田さんは「暮らしに寄り添い、まちの人々とともに元気をつくる」という、そこに住む人々の視点に立脚したアプローチで活動をされていますね。まずは、看護の世界を目指されたきっかけを教えてください。

矢田：私は26歳の時に父の死を経験しました。働き盛りだったのに、がんだと診断されてから他界するまではあっという間で……。病気の予兆をもっと早く発見できていたら、自分が医療や看護の知識をもっと持っていたらと、何もしてあげられなかったことを悔やみました。こうした悲しみをどう消化させたらよいのかを考えた時に、日常の暮らしの中に医療・看護の知識を共有してくれる人が身近にいて、それにより病気を未然に予防できるような社会を作りたいと思ったのです。それから看護を学ぶために、大学に入りました。

増井：矢田さんは「病気になってから初めて対応するという医療の仕組みを変えていこう」というメッセージを常日ごろ発信されていますが、原点にはそうしたご経験があったのですね。

矢田：現在の日本には医療保険や介護保険といった制度があります。これらは非常によくできた制度で、私たちの生活に安心をもたらすインフラとも言えますが、一番よいのは、こうした制度を使うまでの時間が長いこと、つまり健康でい続けることですよね。とはいえ、専門知識がない住民一人ひとりが自身の変化を察知し、病気を未然に予防するというのは至難の業です。地域コミュニティの中に住民の健康を気づかう「おせっかい役」がいて、自身が持つ知識や技術を活用し、健康と楽しい生活をサポートする。このような考えのもと、コミュニティナースは生まれました。

おかげさまで、「人は誰もがもっと健康に、もっと幸せに生きていく力を持っている」というコミュニティナースの想いに多くの方がご賛同くださり、各地で活動が展開されています。私たちの活動を見学しに来てくださる方も多く、本当にありがたい限りです。私がこの取り組みを一人で始めた2014年には考えられなかったことです。

岩本：人々の健康増進という目的を達成する上で最も重要なのが、個々の健康意識の向上ではないでしょうか。矢田さんが日々活動される中で、このために特に心掛けていることを教えてください。

矢田：健康増進に楽しみを見出すための動機付けです。例えば、私たちは街のスナックや郵便局などにもコミュニティを設けていて、コミュニティナースが定期的に訪問をし、常連のお客さんたちの健康意識向上を図っています。スナックのママの「いつまでも健康でいて、お酒を飲みに来てほしい」との一言が、お客さんたちを定期検診に向かわせるんです。意識変容の領域は「自己責任」と位置付けられがちですが、変容を促すことは誰だってできます。アプローチは対象によって異なりますが、自らを変える動機として最も共通しているのは「誰かを喜ばせたい」「誰かのために頑張りたい」という思いであり、そうした「誰か」を見つけるために寄り添うことも、私たちの大事な役目だと思っています。

増井：地域に住む人同士がつながり、相手の存在が健康増進のモチベーションになる。まさに、コミュニティが一体となったナーシングを目指されているのですね。

矢田：身体が不自由になってからお世話になるだけが医療や看護ではない。日々の何気ない交流も看護の一部であり、相手にそれを感じさせないのが一番だと思います。そして、看護に従事する人だけでなく、住民こそがそのアクションを実行できる力を持っていると信じています。高齢者や患者と言われている人でも、伴走する人やコミュニティと一緒ならば健康維持ができるんだということを社会に示したい。これが私のパッション（Passion）です。

そのテクノロジーは「親密圏」に入り込めるか

岩本：ヘルスケアの領域においては近年、ソフトウェアを使って病気を予防・治療するデジタル治療や、日々の運動量や食事を記録して行動変容を促すアプリが続々と登場しています。ただ、ともすれば開発者側の利便性や効率性が優先され、結果的に利用してもらえず、社会からひっそりと姿を消すといった事象も見受けられます。テクノロジーを使用する側がメリットを十分に理解でき、自ら「使ってみたい」と思えることが大切であると、あらためて実感しました。

矢田：テクノロジーを使用する人々を支援する私の立場から考えを述べさせてもらうと、「ターゲットにとっての親密圏はどこか」を見極めることが大事だと思います。

岩本：親密圏、ですか。

矢田：例えば、健康増進のための行動変容を促すアプリを開発したとします。その宣伝に「病院にお世話にならないために」といったキャッチコピーを採用したらどうなるでしょうか。ターゲットは健康な方ですから、病院に普段からお世話になっているとは考えづらい。健康な方にとって、親密圏＝日常生活の中に病院が占める割合は3％もありません。つまり、病気が身近ではないため、ピンとこないことが予測できます。残りの97％である家庭だったり職場だったり飲食店だったりと関連したキャッチコピーを採用し、「このアプリを使えば日常生活がもっと楽しくなる」と具体的にイメージさせることが重要ではないでしょうか。

増井：アプリを使う人の日常生活や人間関係といった親密圏の中で、どこに存在すれば受け入れられやすいかを考えることが大切ということですね。

矢田：はい。もう1つ大切なのは、「余白」を作ることだと考えます。例えば、運動量と食事内容を管理する糖尿病対策アプリがあるとします。しかしこのアプリは、情報の入力機能のみで、病院への報告用としてしか活用できない。友人と運動量を比較して切磋琢磨したり、家族に食事の写真を見せてアドバイスをもらったりといった、日常生活に取り入れる余白がないのです。

生活を改善する究極の目的は「心と身体の健康と安心を得て、毎日の生活をより楽しむため」です。単に血糖値などの数値を測定するだけでは、数値の改善自体が目的になってしまい、その先に待つよりよい自分を想像しづらい。アプリを通じてどのような人が介在し、どのようなコミュニケーションが生まれる可能性があるか。テクノロジーを活用するのは人間ですから、生活する上で一番大切な「人との関わり」を生み出してくれるものこそ求められると私は考えています。

秋元：最後に、今後の抱負をお聞かせください。

矢田：コミュニティナースの活動が医療保険や介護保険と対等な一種の公的なシステムとして位置づけられ、地域全体で健康を作っていくのが当たり前の社会を目指したい。コミュニティナースにどうインセンティブを付与するかをはじめ、乗り越えるべき壁はまだまだあります。でも、健康寿命が延び、全ての人がよりよく生きている姿を想像したら、挑戦しないわけにはいかないです。 

秋元：PwCは、社会課題の解決に挑戦する企業や団体の活動を支援しています。今後もそうした活動をさらに拡大し、Purpose（存在意義）である「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」を体現していきたいとの思いを強くしました。本日はありがとうございました。