アーキテクチャ再構築支援

デジタルトランスフォーメーション(DX)やニューノーマルな働き方を実現するため、拡張性と柔軟性を持ったアーキテクチャを作成し、エコシステムの価値の増大を支援します。

デジタルトランスフォーメーション(DX)やニューノーマルに対応する新たな働き方を進める上で重要となるのが、ITの持つ拡張性と柔軟性です。これを確保するためには、経営を取り巻く外部環境の変化に対応する俊敏性と、最新の技術動向を深く理解したうえで未来を予測し、経営活動に取り込んでいく先進性が求められます。加えて昨今、データドリブン経営を目指す企業・組織が増えていますが、データとアルゴリズムを中心に据えたデジタルなフィードバックループを設計・構築し、このループに基づいた事業運営を図ることでエコシステムの価値を増大させることが差別化のポイントとなりつつあります。

アーキテクチャの再構築はなぜ必要か

DXを推進するにあたり、既存のIT資産がボトルネックとなって俊敏性、先進性が十分に発揮できない、またそのために多大な投資と時間を要するケースが発生しています。一方、従来のIT資産をそのままクラウド環境に移行することによりインフラリソースのコスト低減をねらったものの、十分な投資対効果を得られない上に、クラウドネイティブな考え方で構想されていないため、クラウドのメリットを十分に生かし切れていないといったケースも見受けられます。こうした状況下では、エコシステムの価値を創造することが難しく、経営や事業の変革を推進することは困難です。

エンタープライズアーキテクチャに基づく抜本的な見直し

アーキテクチャの再構築にあたっては、エンタープライズアーキテクチャの手法を活用し、ビジネスアーキテクチャ、アプリケーションアーキテクチャ、テクニカルアーキテクチャ、データアーキテクチャを統合的に見直すことが必要です。エンタープライズアーキテクチャは、2000年代に普及した組織構造を最適化するための手法です。その後、利用が下火になった時期もありましたが、DXの取り組みにおけるビジネス部門、情報システム部門の共通言語として、また個別最適から全体最適までを統合する手法として、その有効性が見直されつつあります。エンタープライズアーキテクチャの手法が普及し始めた当初は、全体最適=全体標準化・共通化に重点が置かれていました。現在、エンタープライズアーキテクチャは、全体最適を目指して活用されることに変わりはありませんが、標準化・共通化を図る範囲と個別最適、特別な対応を行うべき範囲の選別、重みづけの的確な見極めに重点が移っています。将来的にクラウドを活用する場合には、CI/CD(Continuous Integration/Continuous Delivery)、IaC(Infrastructure as Code)、マイクロサービス、API、サーバーレス、オーケストレーション含むコンテナ、サービスメッシュ、データの結果整合性、カオスエンジニアリングなどを効果的に採用する必要があります。そのためには、エンタープライズアーキテクチャの各レイヤーの整合を確認しつつ、全社視点で検討を進めることが有効です。

アーキテクチャ再構築支援サービスの特長

PwCは、デジタルなフィードバックループにより実現されるエコシステムの価値を高めることがモダナイゼーションの目指すべき効果の1つと考えています。そのためには、エンタープライズアーキテクチャの4つの領域を統合的に見直すことに加えて、「カルチャーレイヤー(組織文化の階層)」を設定し、カルチャー変革を同時に推進することが重要だと考えています。カルチャーリテラシーの向上も重要な取り組みの1つです。実績が豊富な手法を活用し、カルチャー変革も含めたアーキテクチャ再構築を実現します。

PwCのアプローチ

カルチャーの変革、全社的な視点でのプロセス変革、人材・組織変革、IT・データの変革には経営トップのコミットメントが欠かせません。PwCではエンタープライズアーキテクチャと大規模かつ組織全体のアジャイルトランスフォーメーションに定評のある手法を統合してモダナイゼーションを推進します。

また、アプリケーションアーキテクチャについては、トランザクションデータ、ログデータを活用してデータドリブンで現状把握・分析を行います。分析にあたっては、プロセスマイニング、タスクマイニングの手法やツールを採用し、ヒアリングやアンケートなどによる従来の方法から、データに基づく方法にシフトします。


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主要メンバー

林 泰弘

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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