ロボット工学のエキスパート 大場氏が語る エマージングテクノロジーを活用した未来社会の共創に向けて

強制的なデジタル移行がもたらした「リモートロボット元年」

三治：
COVID-19の感染拡大で、社会生活やコミュニケーションの在り方は大きく変化しました。直接会って話す機会は激減し、オンラインでのリモートミーティングがスタンダードになっています。大場さんの生活にも変化はありましたか。

大場：
はい、私自身も働き方を変えた一人です。私が事務局長を務める産総研デザインスクールではこれまで、Face to Faceでのワークショップを基本としていたのですが、2月の時点で2020年末までの講義をリモートで実施すると決定しました。リモート環境でもこれまでと同じ内容でどこまで開催可能なのか、またリモート環境で人のマインドセットを変えることが可能なのかをチャレンジするよい機会になりました。

三治：
リモート講義ではどのような発見がありましたか。

大場：
リモート講義でよく言われるのは、生徒は先生一人を見ることで講義に集中できる反面、生徒間のコミュニケーションが不足します。そこで産総研デザインスクールではグループ分け機能を多用して、チームでの議論を活性化しています。同時にリモート講義では、全てのコミュニケーションがデジタル化されます。チャットツールやオンラインホワイトボードに議論の記録が残り、オンラインミーティングの画面越しに学生の反応をダイレクトに見るだけではなく、休日や深夜の情報のやりとりすら可視化されます。このデータを分析することで、このチームは議論が深まっているが、こちらのチームは講師が介入しないと議論の活性化が進まないな、と気付くことが可能となります。これまで100人規模のFace to Faceの講義では、全ての学生の反応を把握することは不可能でしたから。

三治：
デジタル化によって、講義で交わされる議論の全体像をより把握でき、その過程を時系列で確認できるメリットは大きいですね。こうした取り組みに早くから一歩を踏み出されたことで、「次はこういう風にデジタルを活用してみよう」といったように、その先のステップも大きく変わると思います。学生たちはリモート講義に抵抗を感じていませんでしたか。

大場：
当初からデジタルネイティブ層は受け入れていました。これからの時代は、デジタルとアナログ両方のよい面を生かした世界が存在するようになります。言い換えれば、アナログにデジタルが加わって「パイ」が広がったのです。パイはこれからも拡大を続けるでしょうから、人間がアナログの世界に固執することなく、新しいハイブリッドなことに挑戦していければと思います。

三治：
ここ10年ほどで、アナログの世界にデジタルの世界が一気に加わりました。これによって、新たな知見や価値観、コミュニケーションの方法が誕生しました。さらに今回、COVID-19が社会全体に強制的なデジタル移行をもたらしました。こうしたタイミングは、社会や人々の生活にエマージングテクノロジー、つまり新たな技術が受け入れられるよいチャンスとも言えます。

このような状況で普及が進んだエマージングテクノロジーとして、ロボットが挙げられますね。飲食店で食事を運搬したり、宅配を行ったり、さらには在宅勤務（リモートワーク）や在宅教育におけるアバターとして活用されたりと、遠隔操作で動くロボットが、社会で一気に活躍の場を広げています。2020年は「リモートロボット元年」として歴史に刻まれる年になると考えています。

大場：
これまでもロボットを遠隔操作するさまざまな技術が存在していましたが、「なぜそれが必要なのか」を考えた時、腑に落ちていなかった方が少なくないのではないでしょうか。しかし、今回のように物理的な制約を受けて、私たちの中でリモート技術の利便性と必要性がはっきりしました。今では「リモートでアクションする」という考え方は当たり前のことと捉えられているように思います。これは日本だけでなく、米国や中国などでも同じです。こうした新技術の活用は、今後も世界的に進んでいくと考えられます。デジタル化もそれを後押しするでしょう。

三治：
トレンドを取り込みつつ、新技術の社会実装を推進する上で、デジタル化は切っても切り離せません。むしろこのタイミングでデジタル化や新技術が受け入れられなかったら、次のタイミングは10年以上先になるのではないでしょうか。

技術の安全性を確立するために必要な取り組みとは

三治：
先ほども申し上げましたが、新技術を実装するには、社会に対して安全性を訴求し、理解してもらうことが不可欠です。では、新技術の安全性を利用者である一般の方々に理解してもらうためには、どのような対応が必要でしょうか。

大場：
もちろん安全は大事ですが、前提として、リスクはゼロにはならないことを認識しておく必要があります。例えば、自動車は移動を楽にする便利な技術ですが、使い方によっては人を傷つける道具にもなります。技術は、利用する人のリテラシー（理解能力／判断能力）に依存しますし、個々人のリテラシーを外部からコントロールすることは不可能です。

したがって安全を担保するためには、技術を提供する側が、その技術をどの程度コントロール可能な状態で世に送り出すか、利用する側の技術利用がどの範囲まで許容されるのかを考える必要があります。例えば、開発者と安全評価者であれば、「どのように使用されるか」を、自分たちがどのようなコンセプトで作ったかを確認しながら安全性を評価します。しかしリスクを回避し過ぎて技術の利便性が落ちてしまっては、いくら安全性が高くても社会全体に受け入れられることは難しいでしょう。提供する側のコンセプトを使う側が理解し、双方が納得の上で利用できるようなコンセンサス作りが必要になると思います。三治さんはどのようなことが必要だと思われますか。

三治：
私は、新技術が実装される早い段階でさまざまな分野の専門家が議論できる「場」を作り、そこで交わされた議論を発信していくことが大切だと考えます。私が所長を務めるTechnology Laboratoryも、そのような議論を活発化するための場として設立されました。新技術にとって一番不幸なのは、断片的な情報だけで「危ないのでは」と騒がれてしまうことです。真偽に関係なく、それが分かりやすい言葉で発信されることで世論が流されることを危惧しています。産官学の専門家が最新の正確な情報に基づいて現状を整理して議論し、その内容を共有できる仕組みが重要だと思います。