働き方改革
オフィス環境とテクノロジーの整備、そしてさまざまな制度を通じて、多様なライフスタイルを可能にする働き方改革を推進しています。
PwCは、クライアント先に常駐することも多い業務特性に合わせて、1990年代よりフリーアドレス制を導入しています。モバイル端末やコラボレーションソフトウェアなどのテクノロジーを駆使して、組織と個人が最も効果的に価値を創造できるような働き方を推進しています。
新オフィスで多様な働き方を推進
PwC Japanグループの大手町オフィスは、執務スペースをプロフェッショナルたちが知やアイデアを触発しあう「コラボレーションの場」とするコンセプトのもと、デザインされています。少人数で立ったままミーティングが可能なBoxベンチ、また、離れた場所にいる人ともビデオ会議で気軽に打ち合わせができるスペースなどが設けられています。
また、2016年にリノベーションを行った名古屋オフィスは用途に応じて働くスペースを選べるオフィス環境でクリエイティブな働き方を支援しており、「日経ニューオフィス賞」の中部ニューオフィス推進賞を受賞しています。
大阪では、2017年12月にPwC Japanグループの4法人が集結し、新オフィスに移転しました。各法人間のさらなる連携強化を図っています。
多様な働き方を可能にするテクノロジーの活用
テクノロジー面では、PwCグローバルネットワークとして G Suite※1を導入し、職員間のコラボレーションを促進しています。各オフィスでは Google の機能を生かせるインフラを整えています。またスマートフォンにもさまざまな機能を搭載し、多様な働き方を可能にする業務のデジタル化をしています。
※1 Google 社が提供するクラウド型オフィスアプリケーションサービス（メールやカレンダーなど）の総称
柔軟な働き方を支援する制度や施策
多様な職員がプロフェッショナルとして自律的かつ持続的に能力を発揮し、子育てやさまざまなライフスタイルに合わせて柔軟に働けるよう、リモートワークやコアなしフレックスタイムなどの各種制度や施策を導入しています。※2
※2 PwC Japanグループの各法人ごとに利用できる制度が異なります。
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