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働き方改革

オフィス環境とテクノロジーの整備、そしてさまざまな制度を通じて、多様なライフスタイルを可能にする働き方改革を推進しています。

PwCは、クライアント先に常駐することも多い業務特性に合わせて、1990年代よりフリーアドレス制を導入しています。モバイル端末やコラボレーションソフトウェアなどのテクノロジーを駆使して、組織と個人が最も効果的に価値を創造できるような働き方を推進しています。

PwC Japanグループのリモートワーク体制

PwC Japanグループでは、ライフスタイルにあわせた職員の柔軟で多様な働き方を支援しており、2017年からリモートワークの運用を開始しています。2020年4月からは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策の一環としてリモートワークを原則とし、2021年5月時点でクライアント先での業務を含む出社率30%未満を毎月維持しています。

リモートワークの推進にあたっては、遠距離での協働体制が進んでいるPwCのグローバルネットワークの知見も生かしながら、リモートを前提とした新しい働き方の実現に向けた環境・制度・ITインフラ整備を進めています。具体的には、モニターやイヤホン等の購入補助やリモートにおけるコミュニケーション・関係構築促進のための助言・ヒント集の整備をはじめ、押印承認手続きの見直し等を実施しています。

ニューノーマル時代の新たな働き方を実現するオフィス

PwC Japanグループでは、東京エリアにおける主要法人の拠点を大手町に集約し、連携強化と業務の効率化を図っています。中でも2020年末に開設したOtemachi One タワーのオフィスは、ニューノーマル時代にふさわしい新たな働き方を率先して実践していくためのユニークな場となることを目指しています。

最新のデジタルテクノロジーや斬新な空間デザインなど、あらゆる要素が「人」と「人」、すなわちPwC のメンバー同士やPwC メンバーとクライアントの活発な交流を促し、互いにインスパイアしあいながらアイデアを出し合い、新たな経験と価値を共創していくことを目的としてデザインされています。

また、2016年にリノベーションを行った名古屋オフィスは用途に応じて働くスペースを選べるオフィス環境でクリエイティブな働き方を支援しており、「日経ニューオフィス賞」の中部ニューオフィス推進賞を受賞しています。

大阪では、2017年12月にPwC Japanグループの4法人が集結し、新オフィスに移転しました。各法人間のさらなる連携強化を図っています。

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多様な働き方を可能にするテクノロジーの活用

テクノロジー面では、PwCグローバルネットワークとして G Suite※1を導入し、職員間のコラボレーションを促進しています。各オフィスでは Google の機能を生かせるインフラを整えています。またスマートフォンにもさまざまな機能を搭載し、多様な働き方を可能にする業務のデジタル化をしています。

※1 Google 社が提供するクラウド型オフィスアプリケーションサービス(メールやカレンダーなど)の総称

柔軟な働き方を支援する制度や施策

多様な職員がプロフェッショナルとして自律的かつ持続的に能力を発揮し、子育てやさまざまなライフスタイルに合わせて柔軟に働けるよう、リモートワークやコアなしフレックスタイムなどの各種制度や施策を導入しています。※2

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※2 PwC Japanグループの各法人ごとに利用できる制度が異なります。

ウェルビーイング(健康経営)

PwCは、従業員一人一人が心身とも健康で、高いモチベーションで仕事に取り組める環境づくりを進めています。

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