
新時代に向けたサイバーセキュリティ戦略を採用し、推進できるリーダーシップを確立する
全世界3,249名の経営者・テクノロジー担当責任者を対象に、各社のサイバーセキュリティの現状について調査を行いました。調査結果から見えた傾向をもとに、サイバーセキュリティの今後を展望します。
サイバーセキュリティの分野は、長年にわたりITの進化と共に成熟してきました。その結果、業界やそれに携わる組織や人々は知見や経験を積み上げ、優れた洞察力や先見性を手に入れつつあります。
サイバーセキュリティは、今後を占う上で極めて重要かつ刺激的な時代を迎えています。PwCのGlobal Digital Trust Insights 2021(以下、Global DTI 2021)では、全世界3,249名の経営者・テクノロジー担当責任者を対象に、各社のサイバーセキュリティの現状について調査を行いました。ここでは調査結果から見えた傾向をもとに、サイバーセキュリティの今後を展望します。
セキュリティ部門のリーダーは、ビジネス部門と密に連携して、テクノロジーのみならずビジネス的な視点をも取り入れながら、組織全体のレジリエンスを増強しています。結果として企業は、サイバー攻撃から身を守ったり攻撃を撃退したりと、攻撃者と対等なレベルで戦うことができるようになっています。
CISO(Chief Information Security Officer)は、長期的かつ戦略的な視点を持ってセキュリティに取り組んでいます。セキュリティ部門の管理者も想像力を働かせながら、新たなアプローチでセキュリティに取り組んでいます。
「2021 Global Digital Trust Insights」は、2020年7月から8月にかけて、ビジネス、テクノロジー、セキュリティ分野の経営層(CEO、企業役員、CFO、CISO、CIO、C-Suite役員)3,249名を対象に実施した調査です。回答者の55%は売上高10億ドル以上の企業の経営層、15%は売上高100億ドル以上の企業の経営層です。また、回答者の28%が女性の経営層です。
回答企業の業種は、テクノロジー・エンターテインメント&メディア・通信(22%)、消費財・小売・流通(20%)、金融サービス(19%)、製造業(19%)、ヘルスケア(8%)、エネルギー・ユーティリティ(8%)と多岐にわたっています。
回答者はさまざまな地域に拠点を置いており、西欧(34%)、北米(29%)、アジア・太平洋(18%)、中南米(8%)、東欧(4%)、中東(3%)、アフリカ(3%)と多岐にわたっています。
Global Digital Trust Insights Surveyの正式名称はGlobal State of Information Security Survey(GSISS)です。
この調査はPwCリサーチが実施しました。
※本コンテンツは、PwC米国が発表した「2021 Global Digital Trust Insights」を抜粋し、翻訳した要約版です。情報は2021年3月23日時点のものであり、最新の情報は以下よりご確認いただけます。
全世界3,249名の経営者・テクノロジー担当責任者を対象に、各社のサイバーセキュリティの現状について調査を行いました。調査結果から見えた傾向をもとに、サイバーセキュリティの今後を展望します。
全世界3,249名の経営者・テクノロジー担当責任者を対象に、各社のサイバーセキュリティの現状について調査を行いました。調査結果から見えた傾向をもとに、サイバーセキュリティの今後を展望します。
全世界3,249名の経営者・テクノロジー担当責任者を対象に、各社のサイバーセキュリティの現状について調査を行いました。調査結果から見えた傾向をもとに、サイバーセキュリティの今後を展望します。
全世界3,249名の経営者・テクノロジー担当責任者を対象に、各社のサイバーセキュリティの現状について調査を行いました。調査結果から見えた傾向をもとに、サイバーセキュリティの今後を展望します。
Download PDF -
営業秘密は企業の競争優位性を支える重要な資産であり、経営層には、これをリスク管理の一環として重視し、戦略的に対応することが求められます。シリーズ第2回となる本稿では、主要国・地域における営業秘密の定義や保護制度を比較し、日本企業が注目すべきポイントを解説します。
Download PDF -
米国法規制の重要な指標であり、プライバシーやサイバーセキュリティ、AIといった分野で先進的な取り組みを続けるカリフォルニア州とニューヨーク州の法整備の現状を取り上げ、具体的な制度内容とその背景を解説します。
Download PDF -
2025年のトランプ政権再発足後、世界経済が大きく変動するなか、GDPRやAI規制法といった先進的な法規制で知られる欧州がどのように対応しようとしているのか、コロンビア大学ロースクール 教授・PwC Japanグループ顧問 Anu Bradfordにインタビューしました。
Download PDF -
自動車業界が対応すべき主要なサイバーセキュリティ規制・認証制度を概観します。さらに、これらの法規制対応に必要な組織体制の構築方法や、サプライチェーン全体での安全性確保の実践、そして効果的なセキュリティマネジメントを実現するポイントについても詳説します。