高等教育機関・大学改革支援

少子化やグローバル化といった社会の変化に伴い、大学をはじめとする高等教育機関にはさまざまな変革が求められています。PwCは、ビジョン・戦略の策定から改革の実行までを一貫して支援します。

主な支援内容

PwCは世界158か国に拠点を有しており、オーストラリアや英国など、海外大学における改革支援も行っています。海外拠点ネットワークを活用し、海外大学に関するベンチマーク調査も可能です。

ビジョン・戦略の策定

  • 大学の理念・教育目標などの棚卸、明確化
  • 理念などに基づく中長期ビジョンの策定(教育・研究目標の策定、育成すべき人材像の明確化など)
  • 中期計画の策定(教育・研究の高度化に資する目標設定など)
  • 改革の実行支援(組織・運営体制のあり方検討、教職員などの働き方改革など)

教育・研究の高度化

  • 教育、研究分野の優先順位付け
  • 教育・研究に関する質保証システムの設計(経営・教学に関するデータの収集・分析、IR(Institutional Research)機能の高度化など)
  • 大学全体のデジタル化推進
  • 地方大学との連携による地域イノベーション人材育成、産学連携によるオープンイノベーションの推進など)
  • 教育・研究資源の最大活用(知的財産権の活用など)

強固な経営基盤の実現

  • ガバナンス強化(学長・理事長などを中心としたマネジメント体制の確立、外部の実務家などを含むアドバイザリー体制の構築など)
  • 人財価値の最大化(クロスアポイントなどの産学人材交流、スタッフ・ディベロップメント、ファカルティ・ディベロップメントなど)
  • 財源の多様化を軸とした財務基盤の強化(産学官共同研究の大型化など)

主要メンバー

宮城 隆之

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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作佐部 孝哉

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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杉本 将隆

ディレクター, PwCコンサルティング合同会社

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菅原 政規

シニアマネージャー, PwCコンサルティング合同会社

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