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Tomorrow's audit, today
――次世代デジタル監査への取り組み



動画で見る監査の未来

PwCあらたは、市場をリードするプロフェッショナルのスキル、堅実な監査アプローチ、人工知能(AI)をはじめとするテクノロジーを融合した新時代の監査を通じて、デジタル社会に信頼を築くプロフェッショナルファームを目指します。

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監査人のデジタルリテラシー向上

テクノロジーを活用し、高品質な監査を実現するとともに新たなインサイトを提供します。

昨今、テクノロジーの進化に伴い、あらゆる業界でデジタル化が進んでいます。監査業界においても、AIの活用による高度な分析やビックデータの解析など、これまで以上に高い品質の監査を行うための取り組みや業務の効率化が求められています。監査人がこれからも企業の発展に貢献し続けるためには、テクノロジーと有機的に結合した監査が必要であると私たちは考えています。これを実現するため、PwCは人材のアップスキルとテクノロジーの開発に大きな投資を行っています。高いデジタルリテラシーをもった監査人がデジタルツールを最大限に活用し、被監査会社にこれまでにないスピードの監査とデータに基づく深いインサイトを提供します。

PwCの取り組み

アップスキルとは、変化し続ける高度なテクノロジーを職場や日常生活の中で使えるようになるために、必要な知識やツール、能力を身に着ける機会を与えることを意味します。PwCでは、職員が学びたいと思うデジタル関連の知識やツールを主体的に学べるよう、職員主導のアプローチを支援するとともに、業務における積極的な活用を奨励しています。

より高品質な監査

被監査会社のリスクに応じて監査計画を立案し、高品質な監査を実施します。

被監査会社ごとの経営環境を踏まえて適切なリスク評価を行います。PwCの全世界共通の電子監査調書システム「Aura」とデータ分析ツール「Halo」を用いて被監査会社のデータを分析することにより、財務報告における重要な虚偽表示リスクを識別し、リスクに応じて効果的かつ効率的な監査を実施します。

PwCの取り組み

「Aura」は2008年より、PwCが行う世界中の全ての監査業務で使用されています。被監査会社ごとの経営環境を踏まえて適切なリスク評価を行い、重要な虚偽表示リスクの水準や内部統制への依拠度合い、実証テストの深度などを決定します。「Halo」は、全ての取引を検索、検証、分析することができます。被監査会社のデータを分析し、異常な取引やリスクの高い領域をより正確に把握することができます。

さらなる透明性

グローバル規模の監査でもリアルタイムで状況を把握できます。

監査で使用するデータの受け渡しや監査の進捗の確認を「Connect」と呼ばれるワークフローツールで行います。リクエストごとにアクセス制限が設定されており、ユーザーはセュリティが確保された環境で、監査の進捗をリアルタイムで確認することができます。

PwCの取り組み

より迅速な対応や問題解決を実現するため、「Connect」には未解決の項目・問題を自動的にフラグ付けして追跡する機能が搭載されています。そのため監査の進捗状況をいつでもどこでもリアルタイムで確認できます。

優れた効率性

必要なデータを自動抽出することで、監査にかかる時間を削減します

これまで人間の手で行っていた業務を自動化し、ワークフローを合理化することで、監査に費やす時間を短縮することができます。年間を通して監査業務を効率的に行うことができるため、繁忙期や閑散期といった業務の偏りを緩和することもできます。

PwCの取り組み

現金や固定資産などの監査手続をはじめ、特定分野にフォーカスした専門部署を設置しました。深い専門知識と先進的なテクノロジーの効果的な業務分担によって、品質と効率性を伴った監査を実現し、タイムリーに課題を解決します。

カスタマイズ

被監査会社に応じた自動化を実現します。

PwCあらたの監査人はデジタルツールに関するトレーニングを受けており、日々の監査業務の自動化に取り組んでいます。こうした専門のトレーニングを受けた監査人は「デジタルアクセラレータ」と呼ばれ、デジタル化を実現する余地のある領域を見つけ、自動化に取り組みます。テクノロジーに関する深い知見と監査人としての経験を組み合わせ、被監査会社のビジネスに合わせて最適な形で監査業務の自動化を試みます。

PwCの取り組み

テクノロジーを活用した監査の効率化と品質向上を実現するために、私たちは、最新のテクノロジーを利用できるスキルと確かな知見を兼ね備えた人材の育成に取り組んでいます。「Digital Lab」を活用し、RPAやデータ分析ツール、データ可視化ツールなどを監査実務に合わせて構築し、業務負担の軽減と重要な虚偽表示を看過するリスクの低減に貢献します。

優れたインサイトの提供

監査を通して優れたインサイトを提供し、ビジネスをよりよいものにします。

これまで手作業で行っていた業務をデジタルによって自動化することで、監査人はツールによって生成された被監査会社に関するデータをもとに、監査における重要な事項をより深く掘り下げることができるようになります。より深い分析と的確な異常検知、監査に関連するビジネス上の傾向の発見とそれに基づく示唆など、被監査会社に優れたインサイトをもたらします。

PwCの取り組み

PwCの一連のツールを活用することで、異常値や傾向をより正確に把握することができます。またデータを可視化することで、数字だけでは見つけられなかった傾向も見つけることができます。テストの対象を重要な監査領域に絞って、ビジネスに資する新たな発見・分析を提供することもできます。

次世代監査で活用されるテクノロジー

PwCの全世界共通の監査システム

PwCは、新たなテクノロジーがローンチされればそれに目を向け、進行中の取り組みから得られる知識や経験を評価し、グローバルの保証業務のエコシステムや監査手法と連携することで、そのテクノロジーを自分たちの領域に合った形で監査システムに取り入れています。

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PwCあらたの監査業務変革への取り組み

昨今、テクノロジーの進化に伴い、あらゆる業界でデジタル化が進んでいます。
監査業界においても、AIの活用による高度な分析、ビックデータの解析など、これまで以上に高い品質の監査を行うための取り組みや業務の効率化を行うことが求められています。

監査業界が企業の発展に貢献し続けるためには、テクノロジーと有機的に結合した監査業務が、今まさに求められています。
PwCあらたは、デジタル時代に必要とされる品質を実現する監査法人として、デジタル化への道を一歩ずつ着実に歩みながら、新たな時代における社会の信頼構築に貢献していきたいと考えています。

PwCあらたが推進する監査業務変革の内容を、人員体制やカルチャー醸成に向けた取り組み、活用するデジタルツールといった切り口からお伝えします。

PwC あらたの監査業務変革への取り組み

監査業務変革への取り組みをまとめたブローシャーをご覧いただけます。

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監査の変革 2021年版 どのようにAIが会計監査を変えるのか

監査におけるデジタル化の課題について触れつつ、現状の監査がデジタル化・AI 化によってどのように変化するか、また被監査会社および監査人にもたらす効果について考察します。

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DXを本気で進めるために経営陣が考えるべきこと/DX推進現場レポート

PwCあらたは、「デジタル社会に信頼を築くリーディングファーム」となることをビジョンとして掲げ、デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進と個々のデジタルスキル向上に取り組んでいます。

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監査業務変革に向けた組織体制

PwCあらたは、業務品質の向上とテクノロジーの活用による業務改革のさらなる強化を目的として、2021年7月より、デジタルツールの開発、導入推進およびデジタル時代に向けたカルチャーの醸成を担うアシュアランス・イノベーション&テクノロジー部(AIT)と業務の標準化および自動化を担うテクニカル・コンピテンシー・センター(TCC)を一つの組織に統合しました。

アシュアランス・イノベーション&テクノロジー部(AIT)のもとで、コンプライアンス・テクニカル・ソリューションズAIT部(CTS Auto)とコンプライアンス・テクニカル・ソリューションズTCC部(CTS TCC)が有機的に連携しながら、AIを活用した会計監査を研究する組織であるAI監査研究所とも一丸となって法人全体の監査業務変革を推進します。

「開発・導入」、「業務標準化」および「人財育成」を密接に連携させることで、社会のテクノロジーの進化にいち早く対応し、その活用を通じて業務品質のさらなる向上を実現していきます。

■部門の概要

執行役副代表<アシュアランスリーダー・監査・監査変革担当>:久保田 正崇

アシュアランス・イノベーション&テクノロジー部、コンプライアンス・テクニカル・ソリューションズAIT部:部長 近藤 仁

コンプライアンス・テクニカル・ソリューションズTCC部:部長 尻引 善博

AI監査研究所:所長 辻村 和之

主要メンバー

久保田 正崇

執行役副代表, PwCあらた有限責任監査法人

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鈴木 智佳子

パートナー, PwCあらた有限責任監査法人

Email

尻引 善博

パートナー, PwCあらた有限責任監査法人

Email

近藤 仁

パートナー, PwCあらた有限責任監査法人

Email

伊藤 公一

ディレクター, PwCあらた有限責任監査法人

Email

上野 史久

シニアマネージャー, PwCあらた有限責任監査法人

Email