サステナビリティ情報開示の枠組みのこれまでの動きと、今後の見通し
サステナビリティ情報開示に関するガイドラインや各国・地域における規制の歴史、さらに多数存在するそれらの規制やガイドラインの関係性を整理しながら、日本企業は今後、どう対応していくべきかについて解説します。
あるべき非財務情報開示とは――求められる信頼性の確保に向けて
2022-12-07
サステナビリティを含む非財務情報についての開示要請が高まる一方で、財務情報と異なり非財務情報については、多くの開示基準等が乱立しています。そのため、企業の開示部署はこれらの要請に対応するための情報収集や開示に多大なリソースを費やしており、負担感が増しているという悩みも聞かれるようになりました。加えて、2023年3月期の有価証券報告書からサステナビリティ情報開示の拡充が求められる可能性は高く、企業側の対応がますます求められることとなります。
しかし、開示基準等が求めるままに多くの労力を費やして非財務情報をやっとの思いで毎期開示する、それが企業にとって望ましいあり方でしょうか。このような状況下で、私たちはあるべき非財務情報の姿を検討し、企業経営に資するあり方はどのようなものかを改めて考察しました。その結果、非財務情報の「質」と「量」、そしてそれらを支える重要な要素として「信頼性」があると考えました。
このレポートが企業の皆様の一助となれば幸いです。
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