
サプライチェーンのレジリエンスを高めるKPI管理の重要性
現在のビジネス環境は、消費者ニーズの多様化やグローバル競争の激化に加え、気候変動や地政学的リスクなどの外部環境の急速な変化が企業の事業ポートフォリオに影響を与えており、予測の不確実性を前提にした柔軟な対応策が不可欠です。その対策として、KPI管理の高度化に向けた取り組みについて解説します。
本レポートは、PwCが2021年12月に発表した「2021 Global investor survey: The economic realities of ESG」の日本語訳です。
世界の投資家325名(大部分が長期のアクティブ投資を行うアセットマネージャー)から回答を得た調査によれば、ESGはこれまでも話題となっていましたが、近年その勢いが強まっていることが明らかになりました。調査から見えたのは、企業が提供する現状のESGレポーティングにさらなる改善が期待されているということでした。具体的には、ESGに関する開示情報の多くは目的適合性、適時性、完全性、比較可能性が十分ではないため、企業のステークホルダーは、ESGに関する企業の成果を比較することが難しく、投資家は資本配分が難しいと感じています。
投資家は、グローバルで単一の、非財務情報の報告基準を求めています。投資家は、企業のESGに関する長期的な取り組みを支持していますが、具体的な行動、適切な報告、透明性のあるコミュニケーションがない場合には、議決権を行使し、さらに必要な場合には投資を引き揚げる可能性があるとしています。
現在のビジネス環境は、消費者ニーズの多様化やグローバル競争の激化に加え、気候変動や地政学的リスクなどの外部環境の急速な変化が企業の事業ポートフォリオに影響を与えており、予測の不確実性を前提にした柔軟な対応策が不可欠です。その対策として、KPI管理の高度化に向けた取り組みについて解説します。
多様なテーマを抱えるサステナビリティの領域におけるデータガバナンス/マネジメントを推進するにあたり、個別最適に陥りデータの全社的な利活用に至らないことが課題とされています。本コラムでは、組織横断的なデータガバナンスが必要な理由、そしてその推進の要諦を解説します。
金融庁は、「マネロン等対策の有効性検証に関する対話のための論点・プラクティスの整理」を公表しました。リスク評価書の策定に当たっての留意点を解説します。
マネー・ローンダリングおよびテロ資金供与防止対応に関わる国家の体制整備状況を審査するFATFにより2014年から実施されてきた第4次相互審査の結果を総括し、第5次相互審査に向けた留意点を解説します。