
大林組:「新しい仕事のスタイル」をつくるゼロから始まったデジタル変革
総合建設会社大林組の「デジタル変革」に伴走し、単なるシステムの導入ではなく、ビジネスプロセスの抜本的な変革を推し進めたPwCコンサルティングの支援事例を紹介します。
PwC Japanグループでは、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」ことを自らのPurpose(存在意義)としています。パートナーを含む所属メンバー全員が、複雑な課題に対して重要な決定を下す際にもPurposeを拠りどころとして行動しています。PwCコンサルティング合同会社では、より良い社会をつくりたいという想いを持った有志が部門や役職の枠を超えて集結し、2019年に「ソーシャル・インパクト・イニシアチブ(Social Impact Initiative:以下、SII)」を立ち上げ、PwCのPurposeを体現する組織として各種の取り組みを進めています。
SIIでは、ビジネスではリーチしづらい社会課題に直接アプローチし、社会システム起点で課題形成・解決ができるコンサルタントを目指して、「戦略的プロボノ人材育成プログラム(Strategic Pro-bono Development Program)」を推進しています。本活動にはこれまで延べ362名のコンサルタントが参加し、社会課題に主体的に関わる風土を醸成してきました。さらに本活動では、民間企業へのプロボノノウハウの提供や、課題現場のリアルな声を反映したコンサルティングビジネスの創発など、活動を年々深化させています。
私たちSIIは、2022年度から戦略的プロボノ人材育成プログラムで支援した団体とともに、各団体の事業が創出する社会的インパクトの可視化を行っています(2022年度のSIIインパクトレポートはこちらから)。2年目となる2023年度は、各団体の活動を後押しすることに主眼を置き、各団体の現状や課題に応じて、適切と思われる社会的インパクトの表現方法(社会的インパクト測定・マネジメント手法)を選択しました。
地政学上のリスクの高まりや格差の拡大など、私たちの生活を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、社会課題の解決に向けては、マルチステークホルダー間の連携がこれまで以上に必要とされています。本レポートが、これらの課題に対峙する非営利団体等の意図を伝え、共感を呼ぶことで、課題解決を企図する関係者間の連携強化の一助となることを願います。
「PwCコンサルティング合同会社Social Impact Initiativeインパクトレポート企画メンバー」
総合建設会社大林組の「デジタル変革」に伴走し、単なるシステムの導入ではなく、ビジネスプロセスの抜本的な変革を推し進めたPwCコンサルティングの支援事例を紹介します。
NPO法人クロスフィールズ代表 小沼大地氏とPwCコンサルティングのパートナーでチーフ・インパクト・オフィサーの宮城隆之がビジネスセクターとソーシャルセクターの協働で目指す社会課題の解決のあり方や、インパクトなどについて語りました。
「いかに収益性を担保しながら社会課題に向き合うか」は、国だけでなくビジネスの未来においても重要な課題です。シリーズ3回目となる本稿では、孤独・社会的孤立の市場についてどのように理解しビジネスにつなげていけばよいのかを探ります。
「マジョリティ」が「マイノリティ」に歩み寄ることで格差や不平等が大きく改善されるという概念に基づき、マイノリティの人々の領域にテクノロジーを使って「市場」を作ることでインクルージョンを社会実装する「テックインクルージョン」について解説します。
PwC Japan有限責任監査法人は、2025年3月6日(火)に開催した本セミナー を、3月27日(木)よりオンデマンドで配信開始します。
PwC税理士法人は2月26日(水) より、表題のセミナーをオンデマンド配信します。
PwC Japanグループは12月20日(金)より、表題のセミナーをオンデマンド配信します。
PwC Japan有限責任監査法人は、9月12日(木)より、表題のセミナーをオンデマンド配信します。