環境・社会へのインパクト可視化支援：Sustainability Value Visualizer

サステナビリティに関する企業活動が環境・社会へ与えるインパクトをサプライチェーン・事業・施策・製品など、あらゆる粒度で可視化することで、サプライチェーンのサステナビリティ化から、事業・施策のインパクト検証、事業・製品ポートフォリオ検討、開示・コミュニケーションまで幅広く支援します。

環境・社会へのインパクトを可視化する
PwCのアプローチ

サステナビリティ経営を実践していくためには、自社が環境・社会に与えるインパクトを正と負の両面で把握することが不可欠であり、CSRD（Corporate Sustainability Reporting Directive）の中でも、ダブルマテリアリティ^※1の検討において環境・社会に企業が与えるインパクトを把握することが求められています。

昨今、これらのニーズの高まりを背景に、多くの企業がインパクトの可視化にアプローチしており、またVBA（Value Balancing Alliance）などの各イニシアチブではインパクト可視化の方法論の検討が進んでいます。しかし、網羅的な方法論の確立には至っていないのが現状です。

PwC Japanグループでは、外部のイニシアチブなどの情報をインプットとしながら、自社で開発したSustainability Value Visualizer（環境・社会インパクト可視化）の知見を活用することで

① サプライチェーン全体でのインパクトの可視化
② 事業・施策別のインパクトの可視化
③ 事業・製品ポートフォリオ全体でのインパクトの可視化

の3つの方法により、企業が環境・社会に与えるインパクトを可視化することを支援しています。

これらの結果を用いることで、

① サプライチェーンのサステナビリティ化検討
② 事業・施策別のインパクト検証
③ 事業・製品ポートフォリオ検討

を推進できるようになり、開示・コミュニケーションにも活用できます。

① サプライチェーンのサステナビリティ化検討

企業には自社のみではなく、サプライチェーン全体での環境負荷を把握し、対応することが求められています。しかし、サプライチェーンの全体像を的確に把握した上で、サプライチェーンから環境への負のアウトプットを特定することは、多くの企業にとって容易ではありません。

PwC Japanグループでは、「サプライチェーンに関する外部研究・データ」と「環境への負のアウトプットに関する外部研究・データ」を組み合わせることで、自社で把握しきれない領域を含むサプライチェーン全体が環境に与える負のアウトプットを試算する方法論を確立しています。これにより、サプライチェーン全体で大きな負のアウトプットを生んでいる環境のテーマ（例：GHG排出・水消費）、その領域（例：原料生産・製造）を明らかにすることが可能です。

これらの可視化結果は、サプライチェーンのサステナビリティ化に向けた方針・取り組みの検討に活用することが可能です。

② 事業・施策別のインパクト検証

環境・社会インパクトの創出を目的とした事業・施策を推進する上で、「意図しているインパクトを創出することができているか」「そのインパクトは具体的にどの程度か」を把握することは不可欠ですが、それらは決して容易ではありません。

PwC Japanグループでは、自社で開発した「インパクトパス」^※2の知見を活用することで、そのインパクトを特定すると同時に、それらを定量化・金銭価値化することが可能です（「インパクトパス」の詳細についてはこちら）。

「インパクトパス」を用いて環境・社会インパクトを定量化・金銭価値化することによって、事業・施策が創出しているインパクトの効果を検証できます。同時に、インパクトパスを描くことで、インパクト創出の過程におけるKPIの検討、活動の改善方針の検討にも活用することができます。

③ 事業・製品ポートフォリオ検討

サステナビリティ経営の先進企業の中には、自社のポートフォリオに含まれる複数の事業・製品について、それぞれが創出する環境・社会インパクトを可視化し、財務の観点のみならず、環境・社会の観点も踏まえて事業・製品を評価することに取り組んでいる企業も見られます。

PwC Japanグループでは、環境・社会インパクト創出の観点での評価項目・フローを作成し、複数の事業・製品を同じ枠組みで評価することで、環境・社会インパクトの観点から評価・比較できるよう支援します。

これらの評価結果を従来の財務評価と合わせて活用することで、自社の事業・製品、投資先の事業などについて拡大または撤退の判断をする際に、財務、環境・社会の両方の観点からの検討が可能になります。同時に、事業・製品の改善方針を検討するにあたってのインプットとしても活用ができます。

また、①～③の方法で行った検討内容は、自社の取り組みの意図やその成果を社内外に効果的に訴求していく、開示・コミュニケーションにも活用可能です。