ITモダナイゼーション

経営に関するITを実現するためのITモダナイズ(近代化)サービス

経営環境が大きく変化する中、企業が勝ち残るためには、その変化に対応するために俊敏性と弾力性を高めることが重要であり、時代遅れのITシステムは足かせとなり得ます。俊敏性と弾力性を高めるためには、ITそのものはもちろんのこと、人材育成や組織体制、開発プロセスも含めて再定義するITモダナイゼーションが必要です。PwCは基幹システムを中心とする旧態依然のシステムアーキテクチャとオペレーティングモデルからの脱却を支援します。

ITモダナイゼーションの必要性

パンデミックの発生や地政学リスクの高まりなど、企業を取り巻く環境は大きく変化します。また、その変化のスピードは加速度的に増すばかりであり、将来を予測することは非常に難しくなっています。

このように不確実性が高まる経営環境において企業が勝ち残るには、変化に対する俊敏性と弾力性を高めることが重要です。時代遅れのITシステムは足かせとなり得るため、企業が急激な変化への対応力を会得するにあたっては、ITモダナイゼーションは避けては通ることができないでしょう。

なお、このITモダナイゼーションを実現するためには、ITそのものは当然のこと、ITに関連する組織・人材・社内プロセスについても、時代に即して再定義することが必要です(図表1)。

ITモダナイゼーションを阻む壁

時代に即した再定義が求められている一方で、IT予算の8割近くが保守などの現状維持に割かれているという現状があります(図表2)。バリューアップ予算を増加させることができていないことからも、ITモダナイゼーションは依然として進んでいないことが分かります。

ITモダナイゼーションの必要性について認識しつつも、多くの企業は以下のような課題を抱えていると考えられます。

  • IT
    • システムがブラックボックス化していて、保守や変更が困難である
    • 既に保守切れを起こしている、もしくは保守切れを迎えるシステムへの対応が追い付いていない
  • 人材
    • システムの採用技術が時代遅れになっており、必要なスキルセット(人材)を確保するのが困難になっている
  • 組織
    • デジタル部門を設置する取り組みは多く見られるが、IT部門の在り方に大きな変化は見られない
    • ベンダ請負モデルのアウトソースに依存している
  • プロセス
    • 変化が激しい領域でも、緻密に年次サイクルで予算を管理している
    • 投資は必ずスコープを確定させてから、リソースを投下している

このような課題を解決するためには、多くの予算とリソースを必要とする「保守切れ対応の呪縛」から脱却し、「基幹システムを中心としたITモダナイゼーション」を推進していく必要があります。

ITモダナイゼーションの4つのポイント

基幹システムの刷新は難易度が高く、リスクも高いですが、一括導入(ビッグバン)方式ではなく、基幹システムの機能を切り出し、新規アプリケーションやSaaSなどに徐々に置き換えながらシステムと運用モデルの双方を段階的に移行していくことにより、リスクを軽減させることが可能です。PwCは、ITモダナイゼーションを実現するポイントとして、以下の4つを重視しています(図表3)。

  1. SaaS・パブリッククラウドの積極活用による保守切れ対応工数削減
    利用技術を現行踏襲させるのではなく、パブリッククラウドやSaaSを最大限活用することにより、ユーザー企業のITに関する保守切れ対応工数を大幅に軽減する
  2. 更新容易性を高める疎結合なアーキテクチャ設計
    従来基幹と呼ばれるシステム範囲を見直し、モノリスな現行IT資産を解きほぐすことで、疎結合で変更容易性の高いコンポーザブルなITアーキテクチャに刷新する
  3. 段階的かつ短いサイクルでの移行
    一括導入方式ではなく、移行しやすいところから段階的かつ短いサイクルで移行することでリスクを最小化する
  4. 抜本的な次世代運用モデルへの転換
    従来と同じ体制・運用プロセスの考え方を踏襲するのではなく、同じ目標(KPI)でビジネスとITが動ける体制にするなど、運用モデルを抜本的に転換する

主なサービス

更新容易性を高めるアーキテクチャや次世代運用モデルを描いたうえで、システムだけではなく、運用モデルも含めて段階的に移行します。

  • ビジネスケイパビリティごとにレガシー刷新の価値を定義
    • 現状調査(ビジネス戦略、システム変更頻度等)
    • ビジネスごとのITモダナイズの価値定義
  • クラウド時代の概念アーキテクチャ策定
    • 俊敏性を高めるアーキテクチャのToBe像定義
    • 変革にあたって、障壁となるポイントの洗い出し
  • システムごとのクラウド移行方針を策定
    • システムの機能分解
    • クラウド適合性評価
    • 移行シナリオ策定
  • 次世代型の組織運営モデル策定
    • 俊敏性を高める組織運営モデルのToBe像定義
    • 現行の組織運営モデルとのギャップ分析
  • レガシー刷新のための段階的なアプローチによるロードマップを策定
    • アクション整理と優先度付け
    • 全体ロードマップ策定と合意形成

{{filterContent.facetedTitle}}

{{contentList.dataService.numberHits}} {{contentList.dataService.numberHits == 1 ? 'result' : 'results'}}
{{contentList.loadingText}}

主要メンバー

中山 裕之

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

Email

岡田 裕

シニアマネージャー, PwCコンサルティング合同会社

Email

詳細をご希望の方は下記よりご連絡ください