【動画】PwCコンサルティング×日本マイクロソフト対談ダイジェスト―日本企業における今後の生産性改革の在り方とは―
「日本企業における今後の生産性改革の在り方」をテーマに、生成AI活用や日本企業における新たな働き方について、日本マイクロソフト株式会社のエグゼクティブアドバイザー小柳津篤氏とPwCコンサルティングのディレクター鈴木貞一郎が語り合いました。
デジタルワークプレイストランスフォーメーション支援～Microsoft 365を活用し、あらゆる場所から最大限の生産性を発揮できる環境を整備～
働く場所を問わずに仕事を行う時代に
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大は、従業員の労働環境を大きく変えました。各企業はリモートワークを導入するにあたり、新しい勤怠制度やテクノロジーの採用を加速させ、従業員がパンデミックの状況や各自のライフスタイルに合わせて勤務場所を変えることは当然のこととなりました。
労働者が職業を選択する際にリモートワークの可否は重要な要素の1つになっており、従業員満足度の向上やリテンションの観点からも見逃せない要素となっています。COVID-19の収束の気配がみられる昨今、一部オフィス回帰の動きが見られるものの、企業は今後もリモートワークを前提とした働き方が継続することを想定し、施策を検討する必要があります。
デジタルワークプレイスを中心とする働き方への変革
リモートワークの導入により、従業員間のコミュニケーション不足、ITセキュリティ環境の低下など、マネジメントに対する課題も表面化しており、経営層には働き方や労働環境を見直しつつも高い労働生産性を維持し、ビジネスを成功に導くことが求められています。
そのためには、従来のオフィスでの作業を前提とした働き方からデジタルワークプレイスを中心とした働き方へのシフトを前提とし、デジタルツールを用いたより高度なコミュニケーションとコラボレーションを実現することが必要となります。
PwCは現状の業務を分析したうえで、生産性やユーザーエクスペリエンスの改善・向上を実現するデジタルワークプレイス基盤の整備や、その利活用の推進、効果測定を支援します。
デジタルワークプレイスを効果的に利用するために
企業全体でデジタルワークプレイスを活用し、コラボレーションを促進するには、適切な環境を整備することはもちろん、活用方法、そしてそのビジョンを従業員に明確に理解してもらうことも重要になります。デジタルワークプレイスの導入を成功に導くためには以下の観点での検討が必要です。
業務の整理および適切な環境の整備
従業員の働き方や作業場所、顧客とのコミュニケーション方法などを整理し、組織の文化、働き方に合わせて最適なユーザーエクスペリエンスを提供するデジタルワークプレイスを整備します。
データ保護のためのセキュリティ
リモートワーク下でも十分なセキュリティ基準を維持し、かつ従業員側の利便性を損ねない環境を整備することが求められます。単純に新しいツールを導入するだけではなく、各ツールで必要な要件を明確にしつつ、コストを最小限にできるよう環境を整える必要があります。
ツール利活用に関する従業員の理解
多くの企業が多様なデバイスやツールの導入を加速させているものの、従業員間で利用の習熟度合いや活用方法に差が生まれ、コミュニケーションやコラボレーションの観点で混乱が生じているケースが散見されます。ベストプラクティスを提示し、コミュニケーション・コラボレーションの効率化を促す必要があります。
新しい働き方の効果測定
新しいワークスタイルに移行して以降、コミュニケーションおよびコラボレーションの観点で向上がみられるかを定期的にモニタリングすることが重要です。モニタリングの結果から課題を見出し、次の施策を検討する必要があります。
PwCのアプローチ
PwCでは、変革に向けたゴールの設定や新しい働き方の定義、最適なユーザーエクスペリエンスの提供を実現するツールを導入し、定着させるための施策について、検討実施から効果測定までのサービスを一貫して提供します。多様な働き方が求められる昨今においても、デジタルワークプレイスを活用し、企業内でのコミュニケーション・コラボレーションがより活性化するよう支援いたします。
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主要メンバー
大野 元嗣
ディレクター, PwCコンサルティング合同会社
