
【動画】PwCコンサルティング×日本マイクロソフト対談ダイジェスト―日本企業における今後の生産性改革の在り方とは―
「日本企業における今後の生産性改革の在り方」をテーマに、生成AI活用や日本企業における新たな働き方について、日本マイクロソフト株式会社のエグゼクティブアドバイザー小柳津篤氏とPwCコンサルティングのディレクター鈴木貞一郎が語り合いました。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大は、従業員の労働環境を大きく変えました。各企業はリモートワークを導入するにあたり、新しい勤怠制度やテクノロジーの採用を加速させ、従業員がパンデミックの状況や各自のライフスタイルに合わせて勤務場所を変えることは当然のこととなりました。
労働者が職業を選択する際にリモートワークの可否は重要な要素の1つになっており、従業員満足度の向上やリテンションの観点からも見逃せない要素となっています。COVID-19の収束の気配がみられる昨今、一部オフィス回帰の動きが見られるものの、企業は今後もリモートワークを前提とした働き方が継続することを想定し、施策を検討する必要があります。
リモートワークの導入により、従業員間のコミュニケーション不足、ITセキュリティ環境の低下など、マネジメントに対する課題も表面化しており、経営層には働き方や労働環境を見直しつつも高い労働生産性を維持し、ビジネスを成功に導くことが求められています。
そのためには、従来のオフィスでの作業を前提とした働き方からデジタルワークプレイスを中心とした働き方へのシフトを前提とし、デジタルツールを用いたより高度なコミュニケーションとコラボレーションを実現することが必要となります。
PwCは現状の業務を分析したうえで、生産性やユーザーエクスペリエンスの改善・向上を実現するデジタルワークプレイス基盤の整備や、その利活用の推進、効果測定を支援します。
企業全体でデジタルワークプレイスを活用し、コラボレーションを促進するには、適切な環境を整備することはもちろん、活用方法、そしてそのビジョンを従業員に明確に理解してもらうことも重要になります。デジタルワークプレイスの導入を成功に導くためには以下の観点での検討が必要です。
PwCでは、変革に向けたゴールの設定や新しい働き方の定義、最適なユーザーエクスペリエンスの提供を実現するツールを導入し、定着させるための施策について、検討実施から効果測定までのサービスを一貫して提供します。多様な働き方が求められる昨今においても、デジタルワークプレイスを活用し、企業内でのコミュニケーション・コラボレーションがより活性化するよう支援いたします。
「日本企業における今後の生産性改革の在り方」をテーマに、生成AI活用や日本企業における新たな働き方について、日本マイクロソフト株式会社のエグゼクティブアドバイザー小柳津篤氏とPwCコンサルティングのディレクター鈴木貞一郎が語り合いました。
PwCコンサルティングが提唱する給与維持型の週4日勤務制度「Four Day Workweek Approach」ソリューションの概要と成功のカギ、ベネフィットを解説します。
PwCは給与維持型の週4日勤務制度のソリューション「Four Day Workweek Approach」を提唱しています。本稿では、組織成長と業務時間削減を両立するための7つのポイントを紹介します。また、生産性が高い働き方・仕事の進め方へのシフトする方法について、日本マイクロソフトでのチェンジマネジメントの事例を交えながら紹介します。
PwCコンサルティングは、従業員の生産性向上を支援するコンサルティングサービスの提供を開始します。これはMicrosoft Copilot for Microsoft 365 を活用した支援で、労働人口が減少する現代において、個人の生産性最大化や企業価値の向上に貢献します。
大野 元嗣
ディレクター, PwCコンサルティング合同会社