PwC Japan有限責任監査法人の基礎研究所(以下、基礎研究所)は2007年の設立以来、将来の監査業務に影響をもたらすと思われる経済・社会の基礎的な流れに関して独自の研究活動を行っています。今回は、2025年6月までサステナビリティ開示基準の設定主体に勤務していた小西健太郎パートナーと細田友貴子シニアマネージャーが、基準設定の経験について語ります。サステナビリティ開示をめぐっては、国際サステナビリティ基準審議会(ISSB)が2023年6月に初のサステナビリティ開示基準(ISSB基準)を公表し、それを受けてわが国のサステナビリティ基準委員会(SSBJ)が2025年3月にわが国初のサステナビリティ開示基準(SSBJ基準)を公表しました。サステナビリティ開示基準はどのように作られているのか興味のある方、開示基準のあり方について考察したい方にも興味深く、役立つ内容となっています。なお、文中の意見は対談者の私見であり、PwC Japan有限責任監査法人および所属部門ならびに対談者が勤務していた基準設定主体の正式見解ではないことをお断りします。
PwC Japan有限責任監査法人
コーポレート・レポーティング・サービス部
パートナー 小西 健太郎
PwC Japan有限責任監査法人
シニアマネージャー 細田 友貴子
ガバナンス・リスク管理・コンプライアンスの構築、金融庁等の監督当局による規制対応など多様なサービスを提供しています。
サステナビリティの知見とサステナビリティに関する各国法規制や国際ガイドラインを熟知したメンバーが企業の情報開示を支援します。
PwC Japanグループは、サステナビリティに関連した戦略から新規ビジネス創出、オペレーション、トランスフォーメーション、リスク対応、開示・エンゲージメントといった幅広い経営アジェンダを包括的かつ実践的なアプローチで支援します。