デジタル技術の体験とエコシステムを通じて、日本企業のデジタル化の停滞打破を支援

2024年8月15日
PwC Japanグループ

※本プレスリリースは、2024年7月15日にPwCグローバルが発表したプレスリリースの翻訳です。英語の原文と翻訳内容に相違がある場合には原文が優先されます。

PwCコンサルティング合同会社（東京都千代田区、以下PwCコンサルティング）の東京オフィスに拠点を置くTechnology Laboratoryでは、クライアントが新興技術を活用してアイディエーションを行い、プロトタイプを構築できる環境を提供しています。これにより、クライアントは自身の新しいデジタルビジネスモデルを立ち上げる前にテストし、テクノロジーを利用してその差別化を図ることが可能です。PwCコンサルティングは、現在の日本の経済環境下において、競争上の強みを見出すためのグリーンフィールド（未開発のエリア）プロジェクトを立ち上げる機は熟しているとみており、Technology Laboratoryは、クライアントが新しいソリューションや異業種間のソリューションを触発し、共同で生み出すためのハブを創出するものです。

日本企業には外部のパートナーとのアイディエーションを行わず、社内で行う傾向がありますが、これは時に、外部に存在する最善の独創的なアイデアを活用する機会を逃すことにつながります。したがってクライアントは、Technology Laboratoryのような社内外の関係者から成るエコシステムと連携することにより、自身のステークホルダーとともにPwCコンサルティングの戦略やデータ分析の専門知識を活用できるという利点を得られることになります。

PwCコンサルティングのパートナーである三治信一朗は以下のように述べています。

「Technology Laboratoryは世界各国におけるPwCのさまざまなイノベーションセンターと緊密に連携しながら、先端技術に関する幅広い情報を集約し、製造、通信、インフラストラクチャー、ヘルスケアといった各産業やビジネスに関する豊富なインサイトを蓄積しています。これらの知見と未来予測やアジェンダ設定を組み合わせ、企業の事業変革、大学や研究機関の技術イノベーション、政府の産業政策を総合的に支援します」

PwCがスポンサーとなり最近公開されたレポートIDC Spotlight report「先進技術とエコシステムで停滞を乗り越える：デジタルビジネスへの支援アプローチとは」（2024年5月発行、#272418）の中で、執筆者であるアナリストの植村卓弥は以下のように述べています。

「Technology Laboratoryの特徴として、PwCがグローバルで提唱するBXT（Business eXperience Technology）アプローチを用い、新興技術を含むデジタル技術を活用し、産官学といったさまざまなステークホルダーを融合させつつ、アイデア創出からのプロセスを実践する点が挙げられる。特に新興技術の活用については、ドローン、ロボティクス、AR/VR（Augmented Reality/Virtual Reality：拡張現実／仮想現実）、5Gなどの高速ネットワーク技術、地理空間データなどの各分野の専門家を抱え、これらを活用したソリューションが体験可能な形で常設的に展示されている」

以上