2022-06-14
コーポレートガバナンス・コードを契機として、各企業において取締役会の実効性を評価する実務が導入され、2度のコード改訂を経てその実務の浸透が進んでいます。
Disclosure & IR 誌に寄稿した本稿では、開示された取締役会の実効性評価の分析結果に基づいて実務の現状を検証するとともに、第三者の活用、課題と対応の開示、スキル・マトリックスとの関連など、取締役会の実効性のさらなる向上に寄与する実効性評価のあり方について解説しています。
手塚 大輔
PwCあらた有限責任監査法人 ディレクター
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