取締役会の実効性評価の開示と現状/ディスクロージャー&IR 2022/2 Vol.20

2022-06-14

コーポレートガバナンス・コードを契機として、各企業において取締役会の実効性を評価する実務が導入され、2度のコード改訂を経てその実務の浸透が進んでいます。

Disclosure & IR 誌に寄稿した本稿では、開示された取締役会の実効性評価の分析結果に基づいて実務の現状を検証するとともに、第三者の活用、課題と対応の開示、スキル・マトリックスとの関連など、取締役会の実効性のさらなる向上に寄与する実効性評価のあり方について解説しています。

手塚 大輔
PwCあらた有限責任監査法人 ディレクター

※本稿は、Disclosure & IR 誌(株式会社ディスクロージャー&IR総合研究所)に寄稿した記事を転載したものです。

※発行元の許諾を得て掲載しています。無断複製・転載はお控えください。

※法人名、役職などは掲載当時のものです。

執筆者

手塚 大輔

ディレクター, PwC Japan有限責任監査法人

Email

本ページに関するお問い合わせ

We unite expertise and tech so you can outthink, outpace and outperform
See how