ワークスタイルレポート
時代の変化を見据えた
先進的な働き方の実現
テクノロジーの進展、そしてCOVID-19の拡大により、人々の働き方は大きく変わりました。PwC税理士法人ではニューノーマル時代にふさわしい先進的な働き方とオフィスのあり方を実現。新しい可能性に満ちたワークスタイルを追求しています。
OFFICE新しいワークスタイルを実現する
共創をテーマにしたオフィス
ニューノーマル時代の新しいワークスタイルを推進するPwC税理士法人。東京・大手町のオフィスはその象徴です。オフィスのテーマは「共創」。場所に縛られない働き方を可能にするとともに、スタッフ間のコラボレーションを積極的に促す仕組みも導入されています。例えばオフィスの各エリアの混雑状況をリアルタイムに確認することが可能なため“密”を回避できる一方、自分が直接コミュニケーションを取りたいスタッフの執務場所も確認することができます。また、各フロアを内階段でつないだことでスタッフの何気ない出会いや偶発的なコミュニケーションも促進されます。一人ひとりの働き方の自律的な選択を可能にする、これからの時代にふさわしいオフィスです。
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【動画】PwC Japanの新たなワークスタイル
CASE 01仕事と子育てを在宅で両立し、時間を有効活用
Profile
- 岡本 友紀子
- 公認会計士／税理士
事業法人部
ディレクター - 2009年入社
- （インタビュー当時）
在宅勤務に不都合は感じません
現在私は主に日系クライアントに対して、海外オフィスチームと連携して税務アドバイスを提供したり、税務ガバナンスの構築を支援したりしています。ほとんど在宅勤務で対応可能で、日中はミーティングが多いものの、社内ミーティングもクライアントミーティングも基本的にウェブ会議。チーム内のちょっとした確認などもチャットやオンライン通話によってタイムリーに連携できています。関連資料も電子化されているため、在宅勤務に不都合を感じることはありません。
母親としての時間に余裕が持てます
在宅勤務によって業務時間を調整できるため、2児の母親である私は大変助かっています。例えば平日の学校行事への参加や急な通院など、柔軟に対応することができています。通勤時間や移動時間を大幅にセーブできることも、家事や育児の時間を確保する上で大きなメリットとなっています。
心がけているのは、ちょっとした雑談
人とのつながりがオンライン中心になったことで、雑談などのちょっとしたコミュニケーションの機会が減ったと感じていました。そこで私は社内ミーティングの際、意識的に冒頭で少しでも雑談をするようにしています。また部署全体で複数のスモールグループを組成し、パートナーからスタッフまで含めたフラットなコミュニケーションの場を定期的に設定。メンバーの状況把握や意見交換などを行っています。
CASE 02在宅勤務の定着を機に、地方に移住しました
Profile
- 西川 真由美
- 税理士
金融部
ディレクター - 2018年入社
- （インタビュー当時）
自由なコミュニケーション
私は証券会社や信託銀行、PEファンドやリース会社などのクライアントを中心に、新商品の設計や投資案件の検討の際に必要な税務面でのアドバイスを行っています。PwC税理士法人にはディスカッションが必要な場合には所属部署を越えて自由にコミュニケーションできる環境が整っており、とても大きな魅力です。
山登りを満喫しています
在宅勤務が今後も継続する見通しであることから、思い切って東京を離れることを決断しました。登山が好きなので、引っ越し先の候補として第一に考えたのは山へのアクセスが良いところ。ただ、就業規則上は前泊なしで通勤できる範囲に居住する必要があります。これらの条件を考えた時、山梨県甲府市が最適でした。週末には山梨県や長野県の山岳地域を訪れ、山登りを満喫しています。生活コストという面でも、地方移住のメリットを実感しているところです。
距離は支障にはなりません
必要に応じて都内のオフィスや官庁などに出向くこともありますが、せいぜい数カ月に1回程度。普段のコミュニケーションはチャットやウェブ会議が中心です。同僚から「今度オフィスで挨拶させてください」と言われて、実際には会ったことがなかったんだと改めて気付くくらい、コミュニケーションに支障は感じていません。時間に余裕がある時には、チャット上で雑談をすることもあります。そういうちょっとした“遊び”で、距離感が縮まったり、場が和んだりするのはオンラインでもオフラインでも同じではないかと思っています。
