PwCグローバルネットワークのメンバーファームであるPwCあらた有限責任監査法人（以下、PwCあらた）は、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPurpose（存在意義）のもと、社会に対して良いインパクトをもたらすことを目指しています。Purposeの実現に向けては、ここに集う誰もが生き生きと働ける環境が欠かせません。私たちは“Be well, work well”という表現を用い、メンバー一人ひとりが心身共に健康かつ創造的であることを大切にし、職員としても法人としてもよき存在となることを追求すべく、ウェルビーイングを重視しています。そして、私たちの帰属する広い社会、次世代まで見据えた長い未来が、誰にとっても今まで以上によきものとなるように貢献していきます。
私たちはPurposeの実現のために、法人や関係組織が一体となって、まず私たち自身の健康経営を推進し、さらにその先にあるウェルビーイングを目指した取り組みを続けていくことを宣言いたします。
PwCあらた有限責任監査法人
代表執行役／CEO
井野 貴章
私たちは、一人ひとりが心身ともに健康であり、PwCあらたで働くことに成長や幸福を感じ、自律的に高いモチベーションで仕事に取り組める組織であることを目指しています。私たちにとって、パートナーや職員一人ひとりは最も重要な資産であり、誰もが最高の状態でパフォーマンスを発揮することでPurpose（存在意義）を実現していきます。私たちは、自らのPurposeの実現に向け、そのための環境づくりであるウェルビーイングを推進しています。
PwCではウェルビーイングを、1）Physical、2）Mental、3）Emotional、4）Spiritualの4つの領域で捉えています。その中でも「Physical」と「Mental」のケアを重要な基礎と位置付け、健康な心身があってこそ職員が充実した仕事や生活ができるとの考えをベースに各種施策や組織風土作りを推進しています。
急速にリモートワークが進み、私たちを取り巻く労働環境は著しく変化しました。この変化を楽しみながら成果を出し、新たな価値を生み出せる人がいる一方で、実感しにくい他者とのつながりの中でバランスを見出すのに苦労している人もいます。こうした事実を理解し、よい変化を促し、いつでもメンバーが「健康的に働く」ことを維持し、サポートしたい――。その想いから、健康な心身を養う様々な施策に取り組んでおります。充実した内容の健康診断の実施、メンタルヘルス対策として社内外の相談窓口も設置しており、こちらは産業医とEAP（従業員支援プログラム）は英語での相談も可能であり、産業医や看護師による、復職後の継続フォローも行っております。また、長時間労働や過剰な業務負荷への対策としては、一人ひとりの業務量のモニタリングとフォローを強化するなど、さまざまな施策を行っています。
またPwCあらたには、職員が経営層に対してどのようなことでも直接提言できる仕組みとして「目安箱」があります。この目安箱は、PwCあらたが設立以来大切にしている「Speak Up」というカルチャーから生まれたもので、2019年9月から運用しています。健康経営の実現に向けて、経営委員会では職員の健康増進を図るために必要な情報の共有や施策の検討、議論を行っていますが、「目安箱」に寄せられた職員一人ひとりの意見を聞くことで、より効果的な施策を検討し、迅速に実行することができると考えています。
PwCあらた有限責任監査法人
執行役／CHRO
田所 健
PwCは、ウェルビーイングを、1）Physical、2）Mental、3）Emotional、4）Spiritualの4つの領域で捉え、従業員が充実した仕事や生活ができるよう、各種施策や組織風土づくりを推進しています。
PwCあらたでは、職員が心身ともに健康的な生活を送りつつ、高いパフォーマンスを発揮できる組織文化を醸成するため、そして優秀な人材の獲得・維持に寄与するために代表執行役がリーダーとなり、経営委員会、企画管理本部、インターナルファームサービス部門、PwC健康保険組合が連携し、各種施策に取り組んでいます。
また、毎年実施している職員満足度調査において、2022年度はウェルビーイングに関する指標を対前年度で3ポイント向上させることを目標にしています。
PwCあらたでは、職員を対象にした健康に対する意識調査「スマートライフアンケート」を2017年より毎年実施しています。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大に伴い、勤務形態を原則在宅勤務としてから2回目となる2021年の調査結果からは、以下の傾向が明らかになりました。
働き方が大きく変化する中、職員が健康に働き続けるためには一層のケアが欠かせません。私たちは、先が見通せない状況だからこそ、調査結果をもとに一人ひとりの変化を察知し、心身の健康を維持・増進するための施策を積極的に推進していく必要があると考えています。
PwCあらたは、職員のウェルビーイングを推進するために、以下のような施策に取り組んでいます。
※掲載している実績値は、すべて直近年度のものです
PwCあらたは感染症予防に最大限配慮しながら企業としての社会的責任を果たすべく、原則在宅勤務での就業としております。在宅勤務を可能な限り活用することとしていますが、やむを得ずクライアント先やオフィスでの執務を行う場合については、上長やクライアント先に事前に承認を受けたうえで出社するよう対策しております。また緊急事態宣言下においては、移動を伴う往査や訪問は最大限自粛し、不要不急の国内出張は不可としております。
PwCあらたでは「Speak Up」という文化を大切にしており、立場や社歴を問わず自由に意見を出し合い、「働きやすい」と思える環境作りを推進しています。私たちを取り巻く労働環境は大きく変化しましたが、目安箱などを通じて寄せられた職員の声をもとに、さまざまな施策や企画を導入しています。
PwCあらたは優良な健康経営を実践している法人として、「健康経営優良法人」に2019年から4年連続で認定されています。
PwCは、従業員一人一人が心身とも健康で、高いモチベーションで仕事に取り組める環境づくりを進めています。
PwCは、多様な視点からイノベーションを起こし、クライアントや社会の課題解決に貢献するために、多彩な人材が互いに融合しあいながら活躍できる場づくりを進めています。
PwCはお客様先に常駐することも多い業務特性に合わせて、他社に先駆けて1990年代よりフリーアドレス制を導入し、モバイル端末やコラボレーションソフトウェアなどのテクノロジーを駆使して組織と個人が最も効果的に価値を創造できるような働き方を推進しています。
