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PwCグローバルネットワークのメンバーファームであるPwCあらた有限責任監査法人(以下、PwCあらた)は、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPurpose(存在意義)のもと、社会に対して良いインパクトをもたらすことを目指しています。Purposeの実現に向けては、ここに集う誰もが生き生きと働ける環境が欠かせません。私たちは“Be well, work well”という表現を用い、メンバー一人ひとりが心身共に健康かつ創造的であることを大切にし、職員としても法人としてもよき存在となることを追求すべく、ウェルビーイングを重視しています。そして、私たちの帰属する広い社会、次世代まで見据えた長い未来が、誰にとっても今まで以上によきものとなるように貢献していきます。
私たちはPurposeの実現のために、法人や関係組織が一体となって、まず私たち自身の健康経営を推進し、さらにその先にあるウェルビーイングを目指した取り組みを続けていくことを宣言いたします。
PwCあらた有限責任監査法人
代表執行役/CEO
井野 貴章
私たちは、一人ひとりが心身ともに健康であり、PwCあらたで働くことに成長や幸福を感じ、高いモチベーションで自律的に仕事に取り組める組織であることを目指しています。私たちにとって、パートナーや職員一人ひとりは最も重要な資産であり、誰もが最高の状態でパフォーマンスを発揮することでPurpose(存在意義)を実現していきます。私たちは、自らのPurposeの実現に向け、そのための環境づくりを重視しています。
PwCではウェルビーイングを、1)Physical、2)Mental、3)Emotional、4)Spiritualの4つの領域で捉えています。その中でも「Physical」と「Mental」のケアを重要な基礎と位置付け、健康な心身があってこそ職員が充実した仕事や生活ができるとの考えをベースに各種施策や組織風土作りを実践しています。
「Physical」身体の健康を守る施策として、健康に関する講座やイベントを実施し職員の運動習慣者率向上を図っており、「Mental」メンタルヘルス対策として、社内外の相談窓口を設置しております。外部EAP(従業員支援プログラム)は英語での相談も可能であり、職員の家族も利用できます。休職した職員の復職支援も手厚く実施しており、感染症対策に配慮しオンラインで参加できるリワークプログラムも取り入れております。復職後も産業医や看護師による面談等の継続フォローを行い、職員が安心して復職できるよう体制を構築しております。また、長時間労働や過剰な業務負荷への対策として、一人ひとりの業務量のモニタリングとフォローを強化するなど、さまざまな施策を行っています。
急速にリモートワークが進み、私たちを取り巻く労働環境は著しく変化しました。そういった環境においても、メンバーが「健康的に働く」ことを実現し、”Be well, work well”を達成するため、私たちは、関係各所の協力のもと「健康経営戦略マップ」に基づいた施策を実行し、その効果を検証しながらウェルビーイングを推進して参ります。
PwCあらた有限責任監査法人
人財企画室室長
奈良 昌彦
PwCは、ウェルビーイングを、1)Physical、2)Mental、3)Emotional、4)Spiritualの4つの領域で捉え、従業員が充実した仕事や生活ができるよう、各種施策や組織風土づくりを推進しています。
PwCあらたでは、職員が心身ともに健康的な生活を送りつつ、高いパフォーマンスを発揮できる組織文化を醸成するため、そして優秀な人材の獲得・維持に寄与するために代表執行役がリーダーとなり、経営委員会、企画管理本部、インターナルファームサービス部門、PwC健康保険組合が連携し、各種施策に取り組んでいます。
職員一人ひとりに対しコーチが割り当てられ、職員の労働時間や働き方についても適切に相談できる体制となっています。コーチは適切に部門長やグループのリーダーとコミュニケーションをとり、スクラムを組んで職員のウェルビーイングの向上に取り組んでいます。
PwCあらたでは“Be well, work well”を実現するため、アブセンティーズム/プレゼンティーズム、退職率、People Engagement Index(職員エンゲージメント調査の結果数値)を目標指標として置き、取り組みを推し進めています。下図「健康経営戦略マップ」にて、取り組み(健康投資)から目標指標までの結びつきを図示し、健康経営戦略やそれに至るまでのストーリーが明確になることで、様々な取り組みの実効性を高めています。
PwCあらたでは、職員を対象にした健康に対する意識調査「スマートライフアンケート」を2017年より毎年実施しています。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大に伴い、勤務形態を原則在宅勤務に切り替え約2年が経過しましたが、直近の調査結果から以下の傾向が明らかになりました。
また、プレゼンティーズムの数値は直近67.9%(目標80%)、アブセンティーズムの平均値は1.6日(目標2.0日未満)、ワークエンゲージメント*は3.4点(目標3.5点)でした。
働き方が大きく変化した中、職員が健康に働き続けるためには一層のケアが欠かせません。私たちは、先が見通せない状況だからこそ、調査結果をもとに一人ひとりの変化を察知し、心身の健康を維持・増進するための施策を積極的に推進していく必要があると考えています。
PwCあらたでは、今後もハイブリッドワークの定着により職員一人ひとりが健康的で理想とするパフォーマンスを発揮できる自分にあったワークスタイルや働き方を見つけることを支援します。
*スマートライフアンケートにユトレヒト・ワーク・エンゲージメント尺度超短縮版3項目を組み入れて測定。3項目のスコア(0=全くない-6=いつも感じる)の回答従業員平均。
PwCあらたは、職員のウェルビーイングを推進するために、以下のような施策に取り組んでいます。
※掲載している実績値は、すべて直近年度のものです
PwCあらたでは、感染症予防に最大限配慮しながら企業としての社会的責任を果たすべく、原則在宅勤務での就業としています。在宅勤務を可能な限り活用することとしていますが、やむを得ずクライアント先やオフィスでの執務を行う場合については、上長やクライアント先に事前に承認を受けたうえで出社するよう対策しています。また緊急事態宣言下においては、移動を伴う往査や訪問は最大限自粛し、不要不急の国内出張は不可としています。
PwCあらたでは「Speak Up」という文化を大切にしており、立場や社歴を問わず自由に意見を出し合い、「働きやすい」と思える環境作りを推進しています。私たちを取り巻く労働環境は大きく変化しましたが、目安箱などを通じて寄せられた職員の声をもとに、さまざまな施策や企画を導入しています。
PwCあらたは優良な健康経営を実践している法人として、2019年に続き「健康経営優良法人2023(大規模法人部門)」の「ホワイト500」の認定を取得しました。
なお、「健康経営優良法人(大規模法人部門)」には2019年から5年連続で認定されています。