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PwCあらたのウェルビーイング

リーダーメッセージ

PwCグローバルネットワークのメンバーファームであるPwCあらた有限責任監査法人(以下、PwCあらた)は、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPurpose(存在意義)のもと、社会に対して良いインパクトをもたらすことを目指しています。Purposeの実現に向けては、ここに集う誰もが生き生きと働ける環境が欠かせません。私たちは“Be well, work well”という表現を用い、メンバー一人ひとりが心身共に健康かつ創造的であることを大切にし、職員としても法人としてもよき存在となることを追求すべく、ウェルビーイングを重視しています。そして、私たちの帰属する広い社会、次世代まで見据えた長い未来が、誰にとっても今まで以上によきものとなるように貢献していきます。

私たちはPurposeの実現のために、法人や関係組織が一体となって、まず私たち自身の健康経営を推進し、さらにその先にあるウェルビーイングを目指した取り組みを続けていくことを宣言いたします。

PwCあらた有限責任監査法人
代表執行役/CEO
井野 貴章

PwCあらた有限責任監査法人 代表執行役/CEO 井野 貴章

人財企画室リーダーメッセージ

私たちは、一人ひとりが心身ともに健康であり、PwCあらたで働くことに成長や幸福を感じ、自律的に高いモチベーションで仕事に取り組める組織であることを目指しています。私たちにとって、パートナーや職員一人ひとりは最も重要な資産であり、誰もが最高の状態でパフォーマンスを発揮することでPurpose(存在意義)を実現していきます。私たちは、自らのPurposeの実現に向け、そのための環境づくりであるウェルビーイングを推進しています。

PwCではウェルビーイングを、1)Physical、2)Mental、3)Emotional、4)Spiritualの4つの領域で捉えています。その中でも「Physical」と「Mental」のケアを重要な基礎と位置付け、健康な心身があってこそ職員が充実した仕事や生活ができるとの考えをベースに各種施策や組織風土作りを推進しています。

急速にリモートワークが進み、私たちを取り巻く労働環境は著しく変化しました。この変化を楽しみながら成果を出し、新たな価値を生み出せる人がいる一方で、実感しにくい他者とのつながりの中でバランスを見出すのに苦労している人もいます。こうした事実を理解し、よい変化を促し、いつでもメンバーが「健康的に働く」ことを維持し、サポートしたい――。その想いから、健康な心身を養う様々な施策に取り組んでおります。充実した内容の健康診断の実施、メンタルヘルス対策として社内外の相談窓口も設置しており、こちらは産業医とEAP(従業員支援プログラム)は英語での相談も可能であり、産業医や看護師による、復職後の継続フォローも行っております。また、長時間労働や過剰な業務負荷への対策としては、一人ひとりの業務量のモニタリングとフォローを強化するなど、さまざまな施策を行っています。

またPwCあらたには、職員が経営層に対してどのようなことでも直接提言できる仕組みとして「目安箱」があります。この目安箱は、PwCあらたが設立以来大切にしている「Speak Up」というカルチャーから生まれたもので、2019年9月から運用しています。健康経営の実現に向けて、経営委員会では職員の健康増進を図るために必要な情報の共有や施策の検討、議論を行っていますが、「目安箱」に寄せられた職員一人ひとりの意見を聞くことで、より効果的な施策を検討し、迅速に実行することができると考えています。

PwCあらた有限責任監査法人
執行役/CHRO
田所 健

アプローチ

PwCは、ウェルビーイングを、1)Physical、2)Mental、3)Emotional、4)Spiritualの4つの領域で捉え、従業員が充実した仕事や生活ができるよう、各種施策や組織風土づくりを推進しています。

図1 PwCのウェルビーイングへのアプローチ
PwCあらた有限責任監査法人 執行役/CHRO 田所 健

ウェルビーイング推進体制

PwCあらたでは、職員が心身ともに健康的な生活を送りつつ、高いパフォーマンスを発揮できる組織文化を醸成するため、そして優秀な人材の獲得・維持に寄与するために代表執行役がリーダーとなり、経営委員会、企画管理本部、インターナルファームサービス部門、PwC健康保険組合が連携し、各種施策に取り組んでいます。

また、毎年実施している職員満足度調査において、2022年度はウェルビーイングに関する指標を対前年度で3ポイント向上させることを目標にしています。

図2 ウェルビーイング(健康経営)推進体制

職員の健康に対する意識調査

PwCあらたでは、職員を対象にした健康に対する意識調査「スマートライフアンケート」を2017年より毎年実施しています。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大に伴い、勤務形態を原則在宅勤務としてから2回目となる2021年の調査結果からは、以下の傾向が明らかになりました。

  • 「食事に気を使っている」職員の割合は年々増えており、健康に対する意識がますます高まっている
  • 「十分な睡眠が取れている」職員の割合は、1回目の緊急事態宣言後に大幅に増えたが、2021年はやや低下した
  • 「日常的に運動をしている」職員の割合は37.2%で、2020年に比べて5.5ポイント低下した。在宅勤務が長期化し、運動不足の職員が増えている

働き方が大きく変化する中、職員が健康に働き続けるためには一層のケアが欠かせません。私たちは、先が見通せない状況だからこそ、調査結果をもとに一人ひとりの変化を察知し、心身の健康を維持・増進するための施策を積極的に推進していく必要があると考えています。

図3 「スマートライフアンケート」の結果

ウェルビーイング推進のための各種施策

PwCあらたは、職員のウェルビーイングを推進するために、以下のような施策に取り組んでいます。

※掲載している実績値は、すべて直近年度のものです

働き方改革

  • PCネットワークアクセス時間制限
  • 全職員の就労時間のさまざまなモニタリング
  • 各種休暇制度 (有給休暇、リフレッシュ・ヘルスケア休暇、メディカル休暇、介護特別休暇、特別試験休暇、結婚特別休暇、育児特別休暇)
    ✔男性の育児休暇取得率:70%
  • 有給休暇の取得推進
    ✔平均取得日数:16.2日

多様で柔軟な働き方の支援

  • ハイブリッドワーク制度(2021年度よりリモートでの勤務日数上限を廃止)
  • コアなしフレックスタイム制度
  • 時短勤務(1日あたりの勤務時間の短縮)/短日勤務(1週間あたりの勤務日数の短縮)
  • 保活コンシェルジュによるサポート
  • ベビーシッター補助制度
  • 大手町事業所内託児所/提携保育園
  • OEP(応募制部門間異動)
  • ボランティア休暇の付与/ボランティア活動実施に係る交通費の助成
  • オンラインで実施できるボランティア活動の情報紹介
  • 共通の目的に基づいて集まった従業員同士の交流サポート(ワーキングペアレンツネットワーク、LGBTアライ(支援者)ネットワークなど)
  • 全職員参加のミーティングにおいて、法人内の多様な働き方を支援する制度の説明や利用者に対してインタビューを行うセッションを実施

職場環境の整備

  • コミュニケーションの活性化を意識したオフィスレイアウト 
    例)フリーアドレス、PwC Japanグループ共有のカフェエリア
  • 集中スポットブースの設置
  • バリアフリー
  • プレーヤールームの設置
  • マザーズルームの設置
  • 服装規程の廃止

こころ、からだの健康

  • 各自が主体的に健康づくりに取り組める、PwC健保のカフェテリアプラン(健診オプション検査、ウェアラブルデバイスや運動器具・家庭薬、風疹予防接種、子宮頸がんセルフ検査キット、マッサージ、生活指導など、疾病予防や健康増進のための多彩な内容)
    ✔健康診断受診率:98.8%
    ✔ストレスチェック受検率:80.4%
  • 優待価格で利用可能なジムやヘルシーな宅配弁当、無料で受けられる禁煙プログラム
  • 健康リテラシーを高めるセミナーやイベントの実施
  • ウォーキングやオンラインエクササイズなど運動プログラムのライブ配信と動画の公開
    ✔オンライン上で計21回開催
  • 社内でマッサージが受けられるリラクゼーションルーム設置
  • インフルエンザ予防接種健保費用補助(被保険者に限らず被扶養者も対象)
  • 歯科、女性特有の疾病、生活習慣病、の3つを可変医療費トップ3として着目し、2020年度より重点事業として被保険者へ積極的にアプローチおよび支援
  • 社内報「Wellbeing letter」ほか、複数媒体を利用した定期的な情報発信

新型コロナウイルス感染症予防対策

PwCあらたは感染症予防に最大限配慮しながら企業としての社会的責任を果たすべく、原則在宅勤務での就業としております。在宅勤務を可能な限り活用することとしていますが、やむを得ずクライアント先やオフィスでの執務を行う場合については、上長やクライアント先に事前に承認を受けたうえで出社するよう対策しております。また緊急事態宣言下においては、移動を伴う往査や訪問は最大限自粛し、不要不急の国内出張は不可としております。

  • 出社率2割以下
    ※2020年4月から2021年3月までの期間における、PwCあらた職員の当法人事務所および業務提供先への出社率の合計値
  • ソーシャルディスタンスを保った座席配置と、座席事前承認予約システムの導入
  • 全執務エリア入口に検温機と消毒液の設置
  • オンライン会議の推奨
  • 職域接種の実施
  • ワクチン接種時間と接種後の休養を業務時間扱いとする対応
  • 保育所や介護施設など、家族の預け先が感染予防のためクローズされた際、自宅で保育や介護をしながら就業している職員へのサポートとして、欠勤時間を補填できる“Family care”という仕組みを導入

職員からの声により導入した施策

PwCあらたでは「Speak Up」という文化を大切にしており、立場や社歴を問わず自由に意見を出し合い、「働きやすい」と思える環境作りを推進しています。私たちを取り巻く労働環境は大きく変化しましたが、目安箱などを通じて寄せられた職員の声をもとに、さまざまな施策や企画を導入しています。

図4 職員からの声と施策 1
図4 職員からの声と施策 2

健康経営優良法人に認定

PwCあらたは優良な健康経営を実践している法人として、「健康経営優良法人」に2019年から4年連続で認定されています。

健康経営優良法人 ロゴ

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