PwCあらたのウェルビーイング

リーダーメッセージ（健康経営宣言）

PwCグローバルネットワークのメンバーファームであるPwCあらた有限責任監査法人（以下、PwCあらた）は、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPurpose（存在意義）のもと、社会に対して良いインパクトをもたらすことを目指しています。Purposeの実現に向けては、ここに集う誰もが生き生きと働ける環境が欠かせません。私たちは“Be well, work well”という表現を用い、メンバー一人ひとりが心身共に健康かつ創造的であることを大切にし、職員としても法人としてもよき存在となることを追求すべく、ウェルビーイングを重視しています。そして、私たちの帰属する広い社会、次世代まで見据えた長い未来が、誰にとっても今まで以上によきものとなるように貢献していきます。

私たちはPurposeの実現のために、法人や関係組織が一体となって、まず私たち自身の健康経営を推進し、さらにその先にあるウェルビーイングを目指した取り組みを続けていくことを宣言いたします。

PwCあらた有限責任監査法人
代表執行役／CEO
井野貴章

人財企画室リーダーメッセージ

私たちは、一人ひとりが心身ともに健康であり、PwCあらたで働くことに成長や幸福を感じ、高いモチベーションで自律的に仕事に取り組める組織であることを目指しています。私たちにとって、パートナーや職員一人ひとりは最も重要な資産であり、誰もが最高の状態でパフォーマンスを発揮することでPurpose（存在意義）を実現していきます。私たちは、自らのPurposeの実現に向け、そのための環境づくりを重視しています。

PwCではウェルビーイングを、1）Physical、2）Mental、3）Emotional、4）Spiritualの4つの領域で捉えています。その中でも「Physical」と「Mental」のケアを重要な基礎と位置付け、健康な心身があってこそ職員が充実した仕事や生活ができるとの考えをベースに各種施策や組織風土作りを実践しています。

「Physical」身体の健康を守る施策として、健康に関する講座やイベントを実施し職員の運動習慣者率向上を図っており、「Mental」メンタルヘルス対策として、社内外の相談窓口を設置しております。外部EAP（従業員支援プログラム）は英語での相談も可能であり、職員の家族も利用できます。休職した職員の復職支援も手厚く実施しており、感染症対策に配慮しオンラインで参加できるリワークプログラムも取り入れております。復職後も産業医や看護師による面談等の継続フォローを行い、職員が安心して復職できるよう体制を構築しております。また、長時間労働や過剰な業務負荷への対策として、一人ひとりの業務量のモニタリングとフォローを強化するなど、さまざまな施策を行っています。

急速にリモートワークが進み、私たちを取り巻く労働環境は著しく変化しました。そういった環境においても、メンバーが「健康的に働く」ことを実現し、”Be well, work well”を達成するため、私たちは、関係各所の協力のもと「健康経営戦略マップ」に基づいた施策を実行し、その効果を検証しながらウェルビーイングを推進して参ります。

PwCあらた有限責任監査法人
人財企画室室長
奈良昌彦

アプローチ

PwCは、ウェルビーイングを、1）Physical、2）Mental、3）Emotional、4）Spiritualの4つの領域で捉え、従業員が充実した仕事や生活ができるよう、各種施策や組織風土づくりを推進しています。

ウェルビーイング推進体制

PwCあらたでは、職員が心身ともに健康的な生活を送りつつ、高いパフォーマンスを発揮できる組織文化を醸成するため、そして優秀な人材の獲得・維持に寄与するために代表執行役がリーダーとなり、経営委員会、企画管理本部、インターナルファームサービス部門、PwC健康保険組合が連携し、各種施策に取り組んでいます。

職員一人ひとりに対しコーチが割り当てられ、職員の労働時間や働き方についても適切に相談できる体制となっています。コーチは適切に部門長やグループのリーダーとコミュニケーションをとり、スクラムを組んで職員のウェルビーイングの向上に取り組んでいます。

ウェルビーイング実現に向けた「健康経営戦略マップ」

PwCあらたでは“Be well, work well”を実現するため、アブセンティーズム／プレゼンティーズム、退職率、People Engagement Index(職員エンゲージメント調査の結果数値）を目標指標として置き、取り組みを推し進めています。下図「健康経営戦略マップ」にて、取り組み（健康投資）から目標指標までの結びつきを図示し、健康経営戦略やそれに至るまでのストーリーが明確になることで、様々な取り組みの実効性を高めています。

職員の健康に対する意識調査

PwCあらたでは、職員を対象にした健康に対する意識調査「スマートライフアンケート」を2017年より毎年実施しています。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大に伴い、勤務形態を原則在宅勤務に切り替え約2年が経過しましたが、直近の調査結果から以下の傾向が明らかになりました。

「食事に気を使っている」「十分な睡眠が取れている」職員の割合は、在宅勤務に切り替えた2020年以降数値が大きく上がりました。在宅勤務に慣れてきた現在も、7割以上の職員が食事に気を使い、十分な睡眠を確保出来ていることが伺えます
「日常的に運動をしている」職員の割合は44.6％で、前回より上がりましたが、在宅勤務により運動不足の職員がまだ半数以上います。この点を踏まえて歩数によってインセンティブを受けられるウォーキングプログラムの推進やオンラインでできる運動プログラムを取り入れながら、在宅勤務がベースとなった中でも職員が運動習慣付けできるよう取り組んでいきます

また、プレゼンティーズムの数値は直近67.9%（目標80％）、アブセンティーズムの平均値は1.6日（目標2.0日未満）、ワークエンゲージメント*は3.4点（目標3.5点）でした。

働き方が大きく変化した中、職員が健康に働き続けるためには一層のケアが欠かせません。私たちは、先が見通せない状況だからこそ、調査結果をもとに一人ひとりの変化を察知し、心身の健康を維持・増進するための施策を積極的に推進していく必要があると考えています。

PwCあらたでは、今後もハイブリッドワークの定着により職員一人ひとりが健康的で理想とするパフォーマンスを発揮できる自分にあったワークスタイルや働き方を見つけることを支援します。

*スマートライフアンケートにユトレヒト・ワーク・エンゲージメント尺度超短縮版3項目を組み入れて測定。3項目のスコア（0=全くない－6=いつも感じる）の回答従業員平均。

ウェルビーイング推進のための各種施策

PwCあらたは、職員のウェルビーイングを推進するために、以下のような施策に取り組んでいます。

※掲載している実績値は、すべて直近年度のものです

働き方改革

PCネットワークアクセス時間制限
全職員の就労時間のさまざまなモニタリング
各種休暇制度（有給休暇、リフレッシュ・ヘルスケア休暇、メディカル休暇、介護特別休暇、特別試験休暇、結婚特別休暇、育児特別休暇）
✔男性の育児休暇取得率：88％
有給休暇の取得推進
✔平均取得日数：17.2日

多様で柔軟な働き方の支援

場所、時間、就業形態の観点も含め総合的に柔軟な働き方を推進するDesign Your Work Styleの導入

ハイブリッドワーク制度
フルリモートワーク制度
育児・介護短時間勤務(育児・介護の一定の条件を満たした場合のみ短時間勤務(短日・時短)が可能な制度)
フレキシブル・ワーク・アレンジメント(FWA) (特定の理由に該当する場合において、短時間勤務(短日・時短)が可能な制度)
育児・介護休職
フレキシブル・ライフ・デザイン休職(FLD) (育児・介護以外の特定の理由に該当する場合において、休職が可能な制度)
コアなしフレックスタイム制度
保活コンシェルジュによるサポート
ベビーシッター補助制度
大手町事業所内託児所／提携保育園
OEP（応募制部門間異動）
ボランティア休暇の付与／ボランティア活動実施に係る交通費の助成
オンラインで実施できるボランティア活動の情報紹介
共通の目的に基づいて集まった従業員同士の交流サポート（ワーキングペアレンツネットワーク、LGBTアライ（支援者）ネットワークなど）
全職員参加のミーティングにおいて、法人内の多様な働き方を支援する制度の説明や利用者に対してインタビューを行うセッションを実施

職場環境の整備

サテライトオフィスの設置
コミュニケーションの活性化を意識したオフィスレイアウト　
（フリーアドレス、PwC Japanグループ共有のカフェエリア）
運動を意識したスポットの設置
（スタンディングデスク、バランスボールチェア、フロアを行き来する内階段の設置など）
集中スポットブースの設置
バリアフリー
プレーヤールームの設置
マザーズルームの設置
服装規程の廃止

こころ、からだの健康

各自が主体的に健康づくりに取り組める、PwC健保のカフェテリアプラン（健診オプション検査、ウェアラブルデバイスや運動器具・家庭薬、風疹予防接種、子宮頸がんセルフ検査キット、マッサージ、生活指導など、疾病予防や健康増進のための多彩な内容）
※当健保では、歯科、女性特有の疾病、生活習慣病、の3つを可変医療費トップ3として着目し重点事業として、被保険者へ積極的にアプローチおよび支援をしております
✔健康診断受診率：99％
✔定期健康診断後の精密検査受診率：1％
✔特定健診の実施率：95%
✔特定保健指導の実施率：41％
✔適正体重維持者率：72％
✔重症化予防プログラム完遂率100%（目標値100％）
✔ストレスチェック受検率：80％
✔ストレスチェック集計結果：”仕事に非常に満足だ””仕事に満足だ”の回答 72％、高ストレス者率 13％
優待価格で利用可能なジムやヘルシーな宅配弁当、無料で受けられる禁煙プログラム
✔喫煙者の割合：12％
健康リテラシーを高めるセミナーやイベントの実施
ウォーキングやオンラインエクササイズなど運動プログラムのライブ配信と動画の公開
✔オンライン上で計69回開催
社内でマッサージが受けられるリラクゼーションルーム設置
インフルエンザ予防接種健保費用補助（被保険者に限らず被扶養者も対象）
社内報「Wellbeing letter」ほか、複数媒体を利用した定期的な情報発信
メンタルケアとして社内外の相談窓口を設置。職員の家族も利用できる外部EAPは英語での対応が可能。
傷病により休職した職員への復職支援としてオンラインで受けられるリワークプログラムの導入
✔傷病休職者：1.6％
ウォーキングプログラム”ぴぃさんぽ”を通じて運動習慣付けの支援
✔登録者数1,428人（目標値1,500人以上）※健保全体での参加人数
外部講師を招き全職員を対象とした”企業版両親学級”のウェビナー実施
✔イベント参加者の満足度：97％

新型コロナウイルス感染症予防対策

PwCあらたでは、感染症予防に最大限配慮しながら企業としての社会的責任を果たすべく、原則在宅勤務での就業としています。在宅勤務を可能な限り活用することとしていますが、やむを得ずクライアント先やオフィスでの執務を行う場合については、上長やクライアント先に事前に承認を受けたうえで出社するよう対策しています。また緊急事態宣言下においては、移動を伴う往査や訪問は最大限自粛し、不要不急の国内出張は不可としています。

ソーシャルディスタンスを保った座席配置
全執務エリア入口に検温器と消毒液の設置
オンライン会議の推奨
職域接種の実施
ワクチン接種時間と接種後の休養を業務時間扱いとする対応
保育所や介護施設など、家族の預け先が感染予防のためクローズされた際、自宅で保育や介護をしながら就業している職員へのサポートとして、欠勤時間を補填できる“Family care”という仕組みを導入

職員からの声により導入した施策

PwCあらたでは「Speak Up」という文化を大切にしており、立場や社歴を問わず自由に意見を出し合い、「働きやすい」と思える環境作りを推進しています。私たちを取り巻く労働環境は大きく変化しましたが、目安箱などを通じて寄せられた職員の声をもとに、さまざまな施策や企画を導入しています。

健康経営優良法人「ホワイト500」に認定

PwCあらたは優良な健康経営を実践している法人として、2019年に続き「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」の「ホワイト500」の認定を取得しました。

なお、「健康経営優良法人（大規模法人部門）」には2019年から5年連続で認定されています。

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