PwCは、世界中の人々がデジタル世界への知識と理解を深め、スキルを改善できるように支援するための取り組みを展開しています。
デジタル化が急速に進む中、多くの職業が消えゆく一方で、新たな仕事も次々と生まれています。人々が新しいテクノロジーを前向きに受け入れ、うまく対応していくことは社会における喫緊の課題です。
PwCは、”アップスキリング”を経済社会やコミュニティ全体の課題として捉え、行政、教育機関、NGO・NPOなどの非営利団体、企業などと協力しながら、人材の潜在能力を最大限に引き出す支援に長期的に取り組んでいます。
2020年3月、PwCはユニセフ（UNICEF：国連児童基金）とともに、Generation Unlimited（GenU）を支援するグローバルな戦略的コラボレーションとして、3年間で数百万人の世界の若者たちのアップスキルを目指す取り組みを開始しました。
本コラボレーションの一環として発刊したレポート「今こそ前進のとき―現代の若者たちがデジタルな未来とつながるために」では、デジタルから取り残された若者が、その隔たりを乗り越えてデジタル社会に参入し、活躍できるスキルを獲得するための足がかりとなる4つの要素や、国際機関、政府、企業・民間資金提供者、地域社会など各ステークホルダーの果たすべき役割について述べています。
ユニセフは特定の企業やブランド、製品、サービスを推奨するものではありません。
「未来のしごとワークショップ」は、10年後の未来に必要とされる仕事やスキルについて考え、新しい未来の仕事のアイデアを発想する、デザイン思考をベースとした中高生向けのワークショップです。
グループワークにはPwC Japanグループの社員がファシリテーターとして参加し、生徒の皆さんをサポートします。
東京大学とPwC Japanグループは未来を創る経営人材育成を目的として、2022年学生向けプログラム「AI経営寄付講座サマーブートキャンプ」を開催します。
PwC Japanグループと一般社団法人スカイラボは、女子中高生を対象に女性STEAMリーダー育成プログラム「Design Your Future～デザイン思考で未来を描こう」を共同で開催しています。
サイバー空間における攻撃者と標的双方の立場で疑似体験できる対戦型ゲーム”Game of Threats™”を用いてサイバーセキュリティの重要性について理解を深める大学生向け教育プログラムを実施しています。
2014年に岩手県沿岸広域振興局と、東日本大震災からの復興に向けた協力体制を構築し、被災した岩手県沿岸地域の個人事業主の方々に対し経営・会計等に関するスキル向上支援の取り組みを行っています。
PwCは、コミュニティ活動におけるより大きなインパクトの創出には、社員一人ひとりの貢献が重要な要素の一つだと考えています。活動への参画を通じて社会とのつながりを持ち、多様な価値観に触れることが自身の成長・パフォーマンスの向上にもつながるとの考えから、社員のボランティア・プロボノ活動を推奨しています。
2020年度には世界中で約60,000名、日本国内で約600名のPwCメンバーがボランティア・プロボノ活動に参加しました。
個人のボランティア・プロボノ活動を支援する目的でSocial Impact活動支援制度を用意しています。
セミナーや勉強会への参加など、社会課題についての理解を深めるための活動に利用することも可能です。
社内の有志で設立したコミュニティ「プロボノネットワーク」は、「社会によいことをしたいと考えるPwCメンバーが一歩踏み出せるきっかけづくり」をミッションに掲げ、社会課題に興味を持つメンバー同士がつながって交流する場を提供しており、100名以上が参加しています。
PwC Japanグループは、人材育成プログラムにコミュニティ活動を取り入れています。
NPOや地域コミュニティの方々との対話や視察を通じ、社会課題を「自分事」化して理解を深める「社会課題体感フィールドスタディ」、非営利団体や社会的企業に対して約半年にわたるプロボノ支援を行い多様なステークホルダーとの関わりから学び成長することを狙いとした「Strategic Probono Development Program」などを実施しています。
