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PwCは、SBT(Science Based Targets)として2030年までの短期目標および2050年までの長期目標を設定し、温室効果ガス (GHG) 排出量をネットゼロにするという世界的な取り組みを行っています。
2024年度の気候変動への取り組みおよび情報開示に対して、PwCグローバルネットワークはCDP*よりA-のスコアを取得しています。
*CDPは世界の主要企業のサステナビリティに関する情報を収集・分析・開示する取り組みを行う、国際NPO(非営利団体)です。
PwCのネットゼロの取り組みに関する詳細は以下をご覧ください。
PwCのネットゼロの取り組み[English]
PwC Japanグループのネットゼロの取り組みに関する詳細は、PwC Japanグループ Annual Reviewをご参照ください。
PwC Japanグループのネットゼロの取り組み
PwCのSBT(Science Based Targets)は1.5℃目標に整合しており、SBTiから認定を受けています。
短期目標は以下のとおりです。
FY19を基準として、FY30までにスコープ1と2の総排出量を50%削減
FY30までに100%再生可能エネルギー由来の電力に移行する*
*PwC JapanグループはFY22より100%再生可能エネルギー由来電力を使用しています。
FY19を基準として、FY30までに出張による総排出量を50%削減
FY25までに、購入する製品・サービスのサプライヤーの50%(排出量ベース)がSBTを設定することにコミットする
さらに、長期目標として以下を設定しています。
FY19を基準として、FY50までにスコープ1、2、3の総排出量を90%削減する
現時点で削減できないスコープ1、2およびスコープ3(出張)からの排出については、高品質なカーボンクレジットを通じてオフセットを継続します。FY30からはカーボンクレジットのポートフォリオを100%炭素除去プロジェクトに移行する計画です。
PwCの環境に関する取り組みの詳細については、2024 PwC Network Environment Reportをご覧ください
PwCは、温室効果ガス排出を削減するだけでなく、地域社会の発展や持続可能な景観の保全、再生可能エネルギー市場の構築に寄与する優れた脱炭素プロジェクトを支援しています。
It’s time. 取り組むのは、いま。PwCは持続可能な社会の実現を目指し、率先して変化を起こします。
PwCは、スキル、知識、人材といった資産を活用し、人も企業も発展できるコミュニティづくりを支援します。
社会と環境に及ぼす影響を配慮し、“Do the right thing”(正しいことをする)の組織文化に基づき、倫理観や誠実さをもってビジネスを遂行します。国連グローバル・コンパクトの10原則を批准し、持続可能な開発目標(SDGs:Sustainable Development...
PwC Japanグループは、複雑化する社会課題の解決にステークホルダーとともに取り組む場である「Collective Impact Base」を通じて、社会課題に取り組むさまざまな活動主体やコミュニティと連携・協業し、「コレクティブインパクト」を創出することを目指しています。