Skip to content Skip to footer
Search

Loading Results

環境への取り組み

Committing to Net Zero by 2030
2030年までにネットゼロを目指します

気候変動は、 いま世界が直面する最も差し迫った問題の1つです。それは子どもたちの未来に不安を感じる人や投資先を選ぶ年金基金まで、あらゆる人と組織に影響を及ぼします。つまり、構造的な変革によって気候危機を回避し、グリーン成長の可能性を引き出すことは全ての人にとって重要です。

PwCは、経済界こそがその変革の実現に向けて重要な役割を担っていると考えています。私たち自身も気候変動の影響を業務に組み込み、役割を確実に果たしていきます。

そのためにPwCはグローバルネットワーク全体で2030年までに温室効果ガスの排出量を科学的根拠に基づいて「ネットゼロ」(実質ゼロ)にすることを宣言しました。

Playback of this video is not currently available

3:30

2030年までにネットゼロを達成するためのPwCグローバルネットワークのコミットメント

  • 温室効果ガスの排出量を10年以内に50%削減
  • 2030年以降、脱炭素プロジェクトを通じて残りの排出量を削減
  • PwCの全メンバーファームで電力を100%再生可能エネルギーから調達
  • 全オフィスのエネルギー効率を改善
  • 航空機による出張を削減

PwC Japanグループの取り組み

出張時の航空機利用により排出されるCO2を100%カーボンオフセット

COOL CHOICE」への参加

PwC Japanグループは、環境省主導の低炭素社会実現に向けた気候変動キャンペーン「COOL CHOICE」に参加し、オフィスのエネルギーの使用状況を適切に把握・管理することによるエネルギー効率のよいオフィス運用に取り組むと共ともに、クールビズ・ウォームビズ期間の服装規定の緩和などを実施しています。

  • クライアントへのサービス提供モデルを再構築し、在宅勤務とオフィスへの出社を併用
  • ビジネスが気候に及ぼす影響をステークホルダーが理解できるように、クライアントの非財務情報の開示を促進
  • 気候変動をはじめ、環境・社会・ガバナンス(ESG)関連の要因が及ぼす影響を踏まえてクライアントへのサービス提供に取り組む。

PwC Japanグループの取り組み

ESG関連サービス

2020年8月、PwC Japanグループは企業のサステナビリティ経営へのトランスフォーメーション(サステナビリティトランスフォーメーション)を総合的に支援する専門組織「サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンス」を設立しました。

サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンスは、環境・社会課題解決を通じたクライアントの持続的成長を包括的に支援します。

サステナビリティ経営支援サービス

  • 主要なサプライヤーと協力し、ネットゼロを達成するための支援、推奨を行う

PwC Japanグループの取り組み

第三者行動規範の制定

PwCは、国連グローバル・コンパクトが「人権」・「労働」・「環境」・「腐敗防止」の4分野において掲げる10原則ならびに独立性に関する諸法令を遵守し、適用される法令ならびに社内規程・手続に従って業務を遂行しています。PwCの第三者行動規範は、これらの原則を反映し、PwCが取引を行う第三者パートナーの皆様に対して最低限期待する誠実性と業務行動の基準を定めています。

PwCの第三者行動規範

  • ネットゼロ経済を加速していくために、ビジネス、政策立案者、NGOとの長年にわたる研究と協力を継続する

PwC Japanグループの取り組み

Going Circular! サーキュラーエコノミー(循環型経済)への取り組み

PwCは、シェアリングエコノミーに関する調査レポートなどを通じて情報発信を積極的に行っています。

サーキュラーオフィス検討コンソーシアムに参加しました


PwCのネットゼロの取り組みに関する詳細は以下をご覧ください。
PwCのネットゼロの取り組み[English]

PwC Japanグループのネットゼロの取り組みに関する詳細は、PwC Japanグループ Annual Reviewをご参照ください。
PwC Japanグループのネットゼロの取り組み

PwCのカーボンオフセットプロジェクト

PwCは、温室効果ガス排出を削減するだけでなく、地域社会の発展や持続可能な景観の保全、再生可能エネルギー市場の構築に寄与する優れた脱炭素プロジェクトを支援しています。

詳細はこちら[English]

PwCのアプローチ

PwCのコーポレートレスポンシビリティ(CR)は、以下の3つのテーマに注力して推進しています。

持続可能な責任あるビジネス

“Do the right thing”(正しいことをする)の組織文化に基づき、倫理観や誠実さをもってビジネスを遂行します。また私たちのビジネスを通じ、社会全体の持続的な価値創造と重要な社会課題の解決に貢献します。

コミュニティへの支援

PwCは、スキル、知識、人材といった資産を活用し、人も企業も発展できるコミュニティづくりを支援します。「Maximising Potential(潜在能力の最大化)」という指針のもと、2022年までに世界1,500万の人々、非営利団体、社会的企業・小規模事業者の未来と成長に向けた支援に取り組みます。

環境への 取り組み

環境への取り組み

既に実施している環境に対するグローバルな取り組みをさらに強化し、PwCグローバルネットワーク全体で2030年までに温室効果ガスの排出量を科学的根拠に基づきネットゼロにするという高い目標を発表しました。

{{filterContent.facetedTitle}}


{{filterContent.facetedTitle}}