実態把握から価値創出に到達する5つの方法
人工知能（AI）への取り組みは大変である――PwCの第3回「AI予測」レポートでは、その考えが正しいということが明らかになりました。2020年は多くの企業幹部にとって、現実的にAIを活用する未来に向けた基礎を作る時期、つまり「実態把握」の年となります。今回の調査では、調査対象の企業幹部のうち、2020年にAIを全社的に導入することを計画していると答えたのはわずか4％でした。しかし、2019年の調査では20％近くが全社導入を望んでいました。
一体、何が起きたのでしょうか。PwCは今回の調査結果に加え、AI活用を支援する AI Lab（エーアイラボ）［English］での成果、そして、AIやアナリティクス［English］、自動化の各戦略策定に向けたクライアントへの支援［English］から得た知見を基に、導入を計画する企業が減少した最大の理由を明らかにしました。企業幹部は、AIプロジェクトを大々的に導入する前にまず、基礎に注力する必要があると考えているのです。
こうした考察から、ビジネスやテクノロジーを担当する幹部がどのように課題を克服しようとしているのか、AIの進展に向けて何に優先的に取り組んでいるのか、どのように成果を得ようと考えているのかを知ることができます。米国の産業界は当然ながら、今後10年間にAIがもたらすと試算されている16兆米ドル［English］の経済効果を確保しようと力を入れています。調査対象の企業幹部の90％が、AIはリスクよりも機会の方を多くもたらすと考え、半数近くが、地域別市場もしくは産業セクターまたはその両方をAIが「破壊（ディスラプション）」すると予想しています。
企業が今年、AIに関して適切な動きをとれるように、優先課題をリストアップしました。これに従えば、企業は今後数年のうちに大きな変化につながるリターンを得られるようになるでしょう。
※本レポートは、PwCメンバーファームが、2019年12月に発表した「2020 AI Predictions - Five ways to go from reality check to real-world payoff［英語］」を翻訳したものです。
AIアップスキリングに関して、非技術系の従業員に技術研修を提供しているだけだとしたら、それは正しいやり方ではありません。従業員自身が主体となり、異なるスキルを持つ人たち同士で学び合うマルチリンガルな方法を採用しましょう。
ビジネスやテクノロジーを担当するリーダーは、AIの本当のリスクについてあまりにも無頓着すぎるようです。これは問題点と言えるでしょう。一方で、自信を持ってAIへの取り組みを進められる方法がいくつかあります。
AIをあちこちに展開すれば良いというものではありません。AI活用が得意な企業は、部門やビジネスユニットをまたぐ運用体制の一部として、AIを休みなく稼働させています。
PwCのAI予測年次調査は、多様な産業を対象とし、自社のAI戦略に関わっているビジネスおよびテクノロジー担当幹部の活動と姿勢を探るものです。米国で実施した今年の調査の回答者1,062名のうち、54％がCスイート（経営幹部レベル）の役職に就き、半数以上がITおよびテクノロジー部門の業務に携わっています。また36％は収益50億米ドル以上の企業に所属しています。本調査は、市場調査とインサイトに関するPwCのグローバルなCoEであるPwC Research［English］が2019年10月に実施しました。
PwCは、クライアントの現状を分析し、強固なデータ基盤を構築し、データを生かした収益化を支援します。ビジネスパフォーマンスの最適化やデータが生み出す市場機会の実現に向けて、保有資産、すなわちデータの力の活用を支援します。
アナリティクス ＆ AI トランスフォーメーションは、組織によるアナリティクス機能の構築および活用を実現し、ビジネスにおける価値創造を促進します。
PwCのAIスペシャリストが豊富な経験と6つの問い、事業戦略の再構築、政府政策への影響、未来の仕事、AIのパートナー、AIガバナンス、AIのトレンドを軸にAIの戦略的な活用を支援します。
不確実な現代においては、デジタルトランスフォーメーション（DX）をはじめとする変革の成否がビジネスのキーになり得ます。PwCはあらゆる経営課題の解決に向けてデジタルを活用したコンサルティングやアドバイザリーサービスを提供し、企業価値の向上を支援します。
