SantenのCIOに聞く「グローバル市場で勝ち抜くIT組織のあり方」とは 【後編】

デジタル人材に求める「目利き力」とは

荒井：
前編ではSantenのグローバル化戦略を中心に、その戦略に即したIT組織のあり方やグローバル人材について伺いました。後編ではまずSantenのデジタルトランスフォーメーションを支えるデジタル人材について、お話を聞かせてください。

デジタル人材はグローバル規模で争奪戦になっています。いわゆるテックジャイアントと呼ばれる企業は、驚くような高額報酬で優秀なデジタル人材を獲得しています。事業会社がデジタル人材を獲得するためには、どのような戦略が必要なのでしょうか。

原氏：
「デジタル人材」と聞くと、技術に秀でたテクニカル人材を想像します。確かにそうした人材の獲得競争は非常に激しいのですが、われわれが必要としているデジタル人材の素養は、テック系企業が求めているそれとは異なります。

Santenにおいても、デジタル技術やデータサイエンスに精通している人材とそのロール（仕事の役割）は必要です。しかし、Santenは事業会社です。内部に大量のデジタル人材を抱え、自分たちで新たなデジタルサービスやアプリケーションを開発して他社に販売するというビジネスモデルを確立しようとはしていません。

われわれがデジタル人材に求めるのは、最先端のテック人材を擁する会社が提供するサービスや製品の中から、自社に適したものを見つけ出し、それを適用できる「目利き力」です。さらに言えば、そうしたサービスや製品を自社のイノベーションに活かす提案企画力や、それらを活用して自社のビジネスを改革していくソフトスキルも求められます。

荒井：
原さんはCIOとしてどのような人材を求めていますか。

原氏：
私が理想としているデジタル＆IT本部のメンバー像は、自分自身がデジタル技術の先進ユーザーであり、新しいことに対して無限の好奇心を持っている人です。そして、会社が目指す将来像に共感し、自身の好奇心と会社の将来像を重ね合わせ、パッション（情熱）を持って夢を語れること。自身の夢を実現するために社内外の多様なステークホルダーとの関係構築を積み重ね、チームメンバーを巻き込みながら全社戦略を考え、プロジェクトを推進する。そうした人材が理想です。

荒井：
技術の進化が加速し、新たな技術がすぐに陳腐化する現在、重要なのは新しいことに対する好奇心と、夢を具現化するパッションを持っていることですね。自らチャレンジする課題を見つけられるような人材でなければ、時代に取り残されてしまいます。

グローバル&多様な組織運営の課題は

藤田：
グローバルで多様性のある組織を運営する際に、課題となるのは何でしょうか。

原氏：
チャレンジングな部分は、直接的に会えない環境での人間関係の構築や、時差のある環境でのコミュニケーションといった物理的な問題です。

たとえば、昔の日本企業は会社への帰属意識を高めるために飲み会をしたり、業務時間を延長して懇親会をしたりしていました。しかし、グローバルなバーチャルチームではこうした施策はできません。ですから、新しい形の関係作りを模索する必要があります。

荒井：
コロナ禍でリモートワークを推進し、ある程度軌道に乗せた企業の経営者の方からも、リアルでのコミュニケーションの必要性を再認識したという声が上がっています。Santenでは、リモート環境でのコミュニケーションで工夫していることはありますか。

原氏：
グローバルのデジタル&IT本部では、全メンバーを対象にした「オンラインタウンホールミーティング」を四半期に1回実施しています。全メンバーは80名程度ですが、グローバルチームとしての一体感を持ってもらえるよう、世界9カ国に点在しているメンバーの前でスピーチをする機会を作っています。

もちろん、それとは別にリーダーシップチームや機能ごとのミーティングは頻繁に実施しています。時差がストレスにならないよう、タイムゾーンが近いエリアごとに実施したり、ファンクションごとに開催したりといった工夫をしています。

大切なのはチーム横断的な「バーチャルワーキンググループ」を柔軟に形成し、頻繁にコミュニケーションをすることです。リアルでは会えなくても、グローバルメンバーが「連帯している」という意識を持てるようにし、「自分はグローバル企業のメンバーなのだ」と自覚してもらうことが重要だと考えています。

またデジタル&IT本部では、最新技術を使ったさまざまなコミュニケーションを試しています。たとえば、VR（仮想現実）スマートグラスやバーチャルオフィスツールをメンバー間で利用し、アバターを操作してバーチャル空間でコミュニケーションをするといった具合です。これだと実際の距離にかかわらずすぐ隣や対面で話しているような仮想現実感を体感できたり、バーチャルに廊下で鉢合わせたメンバーどうしが立ち話をしたりすることもできます。まだ試行錯誤の段階ですが、こうした施策をデジタル&IT本部が率先して実施し、いい施策があれば全従業員に展開していけると面白いですよね。

藤田：
事業会社でそうした取り組みをしている企業は少数派です。先進的ですね。

原氏：
新しい技術や多様化する技術に対する感度を上げていくことで、パートナー企業とのコラボレーションもスムーズにできるようになることを期待しています。