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2021-05-26
2021年1月26日から2021年2月14日の20日間、「PwC’s Digital Trust Forum 2021」をオンライン形式で開催しました。
2回目となる本イベントでは、各業界で日ごろサイバーセキュリティやプライバシーに関する活動を実践される皆様をお迎えし、直面する課題や解決のアプローチをご紹介いただきました。前回に引き続き、今回も多数の企業にご登壇をいただきました。
イベントへの登録者数は1,862名、コンテンツの総再生回数は7,297回と多くの方にご視聴をいただきました。ご参加いただいた方からのアンケートによると、「次回もまた参加したい」との回答が 100%、満足度は82.2%という結果が出ており、非常に高い評価をいただきました。
なお、本イベントにおけるテーマおよびご登壇いただいた企業は表1のとおりです。
表1:PwC Digital Trust Forum 2021の概要
テーマ |
企業名 |
セッションタイトル |
サイバーセキュリティ |
日本航空株式会社 |
|
日本精工株式会社 |
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日本電気株式会社 |
CISOオフィスによるサイバーセキュリティガバナンスの取り組み |
|
クラウドセキュリティ |
日本マイクロソフト株式会社 |
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グーグル・クラウド・ジャパン合同会社 |
DXを実現するためのクラウド活用とセキュリティ対策のあり方 |
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アマゾンウェブサービスジャパン株式会社 |
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プライバシー |
Sansan株式会社 |
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株式会社資生堂 |
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参天製薬株式会社 |
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サイバースレット |
MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社 |
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株式会社セブン&アイ・ホールディングス |
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株式会社リクルート |
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スペシャルセッション |
経済産業省 |
「Society5.0」において必要なセキュリティ対策 |
一般社団法人日本IT団体連盟 |
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株式会社リチェルカセキュリティ |
社会課題としてのサイバーセキュリティに対するPwCの取り組み |
次に、ご参加いただいた方々に実施したアンケートの結果をもとに、企業におけるサイバーセキュリティやプライバシーの現状やニーズを考察します。
本イベントに対する満足度を聞いた*1ところ、82.2%が「満足」という回答でした。オンデマンド開催により時間と場所を選ばず参加できたことを満足度の要因とご回答いただいているケースもありますが、大多数は、他社の取り組みを業種を問わず把握、理解できたことによるものでした。サイバーセキュリティやプライバシーはどの企業にとっても喫緊の課題となっており、特に具体的な対応法について、企業の担当者による生の声を聞くことに非常に強いニーズがあることが明確になりました。
また「次回も参加したいか」との問いに対して、100%が「参加したい」と回答しました。こちらの理由も、大多数が「他社の取り組みを業種を問わず継続的に把握、理解したい」ためと回答としており、各テーマにおける最新の事例を継続的に収集したいという強いニーズが見て取れました。
ここで着目したいのは、2つのキーワードです。一つは「他社」、もう一つは「業種を問わない」です。経営課題への対応においては、他社の事例を把握したいというニーズは、同業に限って聞かれるのが一般的です。しかしながら本イベントの参加者の多くは「業種を問わず」、「他社事例」を把握したいと希望していました。こうした意向を考察すると、次のような背景が想定されます。
デジタル社会におけるトラスト(信頼)の構築ならびにサイバーセキュリティリスクへの対応は、もはや自社だけが適切に行えばよいという状況ではありません。これからは、ステークホルダーを含む経済活動全体を通じてサイバーセキュリティリスクに対する一定水準以上の対応を行っていることが社会から期待されると言ってもよいのではないでしょうか。
今回のイベントを通じて、多くの企業がデジタルトラストの構築やサイバーセキュリティリスクへの対応に取り組まれていることをあらためて実感することができました。そうした取り組みを加速し、信頼をもとにした安心・安全なデジタル社会構築を実現できるよう、PwCは社会課題解消のインフラとして、これからも貢献していきたいと思います。
*1:1. たいへん満足=100、2. 満足=80、3. 普通=50、4. やや不満=20、5. 不満=0の5段階で評価。それぞれのスコアを合計し、回答者数で割ったものを満足度とした。
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