成長志向の人材が集い
税務の未来をテクノロジーで変革
PwCアウトソーシングサービス
合同会社より転籍K.R.
米国公認会計士、人工知能修士号
税務業務変革テクノロジー ディレクター
入社9年目
新卒で入社したPwCアウトソーシングサービス合同会社から転籍。
AI専門チームを率いて税務の業務変革による価値創出に挑む。
システム開発会社出身O.H.
税務業務変革テクノロジー シニアマネージャー入社6年目
連結会計システムのパッケージベンダーで実績を積み入社。
業務効率化システムの開発と組織づくりに注力。
PwC Japan有限責任
監査法人より転籍K.Y.
米国公認会計士
税務業務変革テクノロジー マネージャー入社3年目
PwC Japan有限責任監査法人から転籍し、
AIを活用したシステム開発の技術全般を担う。
半導体メーカー出身K.M.
税務業務変革テクノロジー シニアアソシエイト入社3年目
航空宇宙関係の開発やメーカーでのDX推進業務を経て入社。
AIやディープラーニングを活用したシステム開発に携わる。
PwC税理士法人の「税務業務変革テクノロジー」は、ETL(Extract/Transform/Load:抽出・変換・格納)技術やRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)、生成AIなどの最先端技術を活用し、企業の税務DXに挑むテクノロジーチームです。そこで活躍する4名が、税理士法人におけるテクノロジー人材としての業務や成長機会、企業カルチャーについて語り合いました。
K.R.私は、新卒でPwCアウトソーシングサービス合同会社に入社し、外資系企業の日本支社や子会社のバックオフィス業務のアウトソーシングサービスに従事しました。もともとエンジニアではなかったのですが、その間にクライアントの経理業務を効率化するプロジェクトに参加した際にRPAやOCR(光学的文字認識)技術に触れたことで、テクノロジーに興味を持つようになりました。ちょうどPwC税理士法人で、テクノロジーの力で会計・税務の自動化を図る「税務業務変革テクノロジー」という新しい部署ができると聞き、「OEP(Open Entry Program)」※という社内制度を活用して転籍しました。
※OEP制度:PwC Japanグループ内の各法人および国内外部機関への異動・転籍希望を提出できる公募制の異動・転籍支援プログラム
K.Y.私もK.R.さんと同じくOEPでチームに加わりました。IT系のベンチャー企業で経営企画の仕事を1年経験した後、米国公認会計士の試験に合格し、PwC Japan有限責任監査法人に入社しました。会計監査の仕事に携わる傍ら、個人的にAIやプログラミングの勉強もしていたのですが、入社3年目に、企業のAI活用を支援するPwCグループ横断のAIチーム(AI Lab)へ参画することとなりました。そこでテクノロジーの可能性に強く魅力を感じたこと、さらに会計監査で培った知識・経験が生かせると思い、転籍を希望しました。
O.H.私は連結会計システムのパッケージベンダーから転職してきました。前職では、特定製品のシステム開発に11年ほど従事していたのですが、新しいチャレンジを通じてさらなる成長がしたいと転職活動を始め、出合ったのがPwC税理士法人でした。目を引いたのは、「テクノロジーによる税務業務の支援」を行うチームが、税理士法人内に独立した組織として存在し、社内のシステム開発だけでなく、クライアント向けのソリューション提供も行っている点です。面接時に多様なシステムの開発に携われることや、柔軟にシステムを設計できることを聞いて、入社を決めました。
K.M.私のキャリアのスタートは、国産ロケット開発のプログラミングの仕事です。その後、半導体メーカーに転職し、そこで機械学習や画像処理などの技術開発に携わりました。次の仕事では生成AIを扱ってみたいと思い、転職活動をする中で、PwC税理士法人を知りました。エージェントから「税理士法人」を紹介された時は、正直そこでのエンジニアとしての仕事のイメージができませんでしたが、話を聞くと、生成AIやクラウド・コンピューティング・サービスを活用した高度なシステム開発を行っているとのことで興味を持ちました。面接時に「税務やバックオフィス部門のDXを推進したい」という強い熱意を感じ、ここなら新しいことに挑戦できると思い入社しました。
K.R.ETLやRPA、生成AIといったさまざまなテクノロジーを活用し、経理・税務領域における業務改革やソリューション開発の支援を社内外で行っています。具体的には、経理業務で取り扱う文書の処理を、生成AIの活用で効率化させる実証実験などを支援してきました。私はこうしたプロジェクトのマネージャーを担当しています。さらに、PwC Japanグループ内の横断的なAIプロジェクトにも参画しており、そこではサステナビリティ、サイバーセキュリティなど、会計・税務以外の分野の開発業務も行っています。
K.Y.私は、生成AI関連のアプリケーションの開発を中心に、チーム内の技術面全般をリードしています。K.R.さんが話したような社外向けプロジェクトでは、クライアントの税務・会計業務の自動化に関する生成AIの導入支援を行っています。一方で、社内の業務を効率化・自動化するためのソリューション開発も手掛けています。
K.M.私も社内外双方の案件に携わっています。その中でも特に、生成AIを組み込んだプログラミングを中心に担当しています。
O.H.私は3人とは少し違って、主に申告業務の効率化・高度化に取り組んでいます。具体的には、税務申告用のデータ加工ツールや、クライアントとのデータ連携プラットフォームの開発などにおけるプロジェクトマネージャーを務めています。
K.M.私は異業種からの転職なので、会計・税務の知識がないまま、税理士法人で仕事ができるのかという不安はありました。ただ、結論から言うと、それで困ることはなかったですね。入社時の研修で会計・税務の基本知識はキャッチアップできますし、わからないことがあれば、誰でも職階に関係なく丁寧に教えてくれます。気付いたら不安は払拭されていました。前職では、上位職階者と話す機会があまりなかったので、社内のフラットさには驚きました。
O.H.私も転職にあたって、会計や税務の分野でテクノロジー関連の仕事がどれだけあるのか心配でしたね。社内業務は直接的な売り上げや利益が見えにくいこともあり、エンジニアの価値が認められるのかも不安でした。しかし、税制は毎年のように変更されますし、法人税の申告以外にも消費税、事業所税とテーマは多岐にわたります。仕事が尽きることはなく、社内でも頼りにされていると実感しているので、不安は杞憂に終わりました。
K.Y.私は事前にPwC JapanグループのAIプロジェクトを経験していたこともあり、不安は一切ありませんでした。テクノロジーの仕事に100%コミットできることへの期待しかなかったですね。実際、期待どおりの毎日で、今は仕事が楽しくて仕方がない状態です。
K.R.私も期待に満ちた状態でチームに来ましたが、その期待をはるかに超えていますね。PwCには「スピークアップ」のカルチャーがあり、手を挙げれば身に付けたい専門性ややりたい領域にチャレンジできます。つまり、自身でキャリア設計を描けるということです。私はAIへの探求心が強まったことで、仕事をしながら大学院に通い、人工知能修士号も取得しました。
K.Y.私には一つの分野で突き抜ける才能はないかもしれません。ただ、テクノロジーの知識に、会計の専門知識と監査の経験を生かすことで、多角的な視点から問題の本質を見極められることが自身の強みだと思っています。これを高めていき、総合力で唯一無二の存在になりたいですね。
K.R.私は引き続き、会計・税務領域をはじめとするバックオフィス業務に変革を起こすサービスやソリューションを提供していきたいですね。「会計・税務×AIならPwC」と言われる日を目指していますが、そう遠くない未来に実現できる手応えを感じています。
K.M.とにかく開発業務が好きなので、開発者として活躍し続けることが目標です。
O.H.私はシステム開発も続けますが、並行して組織をより大きく強くしていくことに注力していきたいです。それが私のキャリアを生かせる方向だと思っています。
K.Y.PwCはグローバルネットワーク全体でAIに注力しており、日々知見も共有されています。今後は、日本チーム主体のグローバルプロジェクトが発足することも大いにあり得ると考えています。また、生成AIのみならず、多様な分野の最先端技術に触れる機会が豊富にあり、それらを活用し、刺激を受けながら仕事ができます。手を挙げればやりたい領域の業務ができ、仕事のミスマッチが生じにくいことも魅力です。IT分野のメガベンチャーと比べても遜色ない環境が整っているので、テクノロジーの社会実装を通じて社会をより良くしたいと思っている人は、ぜひ一緒に仕事をしましょう。
K.M.開発フィールドは日々、拡大しています。生成AIや機械学習以外にも、RPAやUI・UX設計などに関わることも可能なので、自身が希望する分野でキャリアを重ねられます。充実した研修や、困った時には誰かに頼りやすい社内カルチャーもありますから、これまで税務業界と縁のなかった人でも大いに活躍できます。
O.H.税理士でも、会計士でも、エンジニアでも、一人ひとりをプロフェッショナルとしてリスペクトし合う風土は、やりがいを感じられると思いますよ。
K.R.本当に組織はいたってフラットで、職階や年齢を意識することなく働いています。一般的に20代の社員は若手扱いされて、なかなかチャンスが回ってこないこともあると思いますが、PwC税理士法人では自分の意欲次第でやりたい仕事ができます。最先端技術に触れたい人、そしてそれらを活用して自分の可能性を爆発させたい人には、最適な環境だと思います。