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プロジェクトストーリー（サステナビリティ編）
クライアントの気候変動対応にチームで伴走。従業員満足度調査でトップスコアのチームが語る、仕事とワークスタイル
【対談者】
S.Kaiho
サステナビリティ・アドバイザリー部 シニアアソシエイト
2019年PwCあらた有限責任監査法人入社。大学院では途上国の水利用に関して調査研究をした。日本企業が途上国で持続可能な方法でビジネスを行うことに関心がある。
N.Kato
サステナビリティ・アドバイザリー部 シニアアソシエイト
非政府組織（NGO）、環境省外郭団体、民間シンクタンクを経て、2020年PwCビジネスアシュアランス合同会社入社。前職では途上国での温室効果ガス削減プロジェクト、気候変動対応による経済影響のマクロ分析等に携わる。
H.Ebiko
サステナビリティ・アドバイザリー部 アソシエイト
2020年PwCあらた有限責任監査法人入社。大学院ではIoT、ビッグデータ等の先進技術を活用したリスクマネジメントについて研究。PwCあらたではデジタル技能を高める研修プログラム「デジタルアクセラレーター」にも参加している。
※法人名、役職、インタビューの内容などは掲載当時のものです。
（写真左から）S.Kaiho、N.Kato、H.Ebiko
——所属するサステナビリティ・アドバイザリー部 環境・エネルギーチームについて教えてもらえますか。
Kaiho
サステナビリティ・アドバイザリー部は、クライアントのサステナビリティに関する取り組みを支援しています。3つのチームに分かれていて、1つがサステナビリティ戦略策定やサステナビリティ課題の評価・分析等を主として経営層を支援するサステナビリティ・センター・オブ・エクセレンス（The Sustainability CoE：The Sustainability Center of Excellence）、もう1つが統合報告やサステナビリティレポートを通じた非財務情報の開示を支援するESG戦略・情報開示（R&A:Reporting and Assurance）チームと、そして私たちが所属する環境・エネルギー（E&E:Energy & Environment) チームです。
Ebiko
環境・エネルギーチームは、省エネルギーの推進や再生可能エネルギーの利用拡大といった、地球環境保全に資するさまざまなサービスを提供しています。クライアントのカウンターパートは、サステナビリティ推進部やESG推進部といった部門だけでなく、現場の調達部門や生産技術部門といった実際にエネルギー転換や設備投資を進める担当者になることもあります。戦略を描き、その戦略を現場目線で実行するフェーズまでを一貫して支援できる点が特長です。
Kato
1クライアントに対して通常3、4名でチームを組みます。チームの中には、民間企業向けに気候変動対応の支援を行うメンバーと、ファンド向けに再生可能エネルギー発電所の評価などを実施しているメンバーがいます。
Kaiho
全体で10名の小さなチームですが、だからこそ一人ひとりが力を発揮できるチームづくりを重視しています。
——気候変動対応は企業の幅広い事業分野に関連するため、豊富な知識と経験が重要になりますね。
Kaiho
企業の気候変動対応はまさにいま大きく動きつつあり、世界的にも枠組みをつくっている段階です。毎年のように新しい基準や対策、あるいは新しい考え方や方法論が登場していて、私たち自身も常に知識をアップデートしていく必要があります。
Ebiko
クライアントと対話を重ねる中で、本質的な課題に向き合うように心がけています。目の前の課題を一つひとつ解きほぐす過程で私たち自身の知識も深まり、着実に前進していることを実感しています。
Kato
国内事業のみならず、グローバルに展開するクライアントも数多くいます。例えばカーボン・クレジット制度は、海外の拠点ごとに認証制度やクレジットの流通プロセスも異なります。それら全てを把握して最適な方法を提案することが私たちの役割です。
Kaiho
例えばグローバル企業のクライアントがアメリカで再エネを調達する際に、選択肢を提供してA案だとこう、B案だとこう、とクライアントの意思決定を前に進めるための材料を揃えて提案します。
クライアントと中長期の関係を築き、社会に大きなインパクトを
——環境・エネルギーチームの強みは、どのような点でしょうか。
Kaiho
私たちが最も大切にしているのは、クライアントに寄り添う姿勢です。担当者との対話を通じて課題を顕在化させて、伴走しながら課題解決を支援する。気候変動などサステナビリティ課題に対する正解は、決して1つではありません。クライアント企業それぞれが描く「サステナビリティ」は異なり、かつ世界のルールもどんどん変わっています。適切な針路を提示して、ときにはビジョンに向かって先導しながら、クライアントに寄り添います。
Ebiko
中長期的にお付き合いしているクライアントが多いのも、私たち環境・エネルギーチームの特長ですよね。
Kato
そこは大きいと思います。サステナビリティ課題そのものが中長期である分、一過性の関係性では、積み残しが発生してしまいます。やはり、中長期にわたって対話を通じて悩みや課題、現状を深く理解できているからこそ、期待値を超える成果につながっているのだと思います。
Kaiho
サステナビリティはクライアントの事業全てに関わる課題です。PwC内での連携も多くあります。例えば、PwCコンサルティングのAIに知見を持っているチームと連携して、AIを活用した省エネの取り組みを政府機関に提案するなど、上手くシナジーを出しています。他にも、グローバル企業が再エネを他国で買ったときの税務処理についてPwC税理士法人やPwCの海外オフィスと連携することもあり、PwCの他のチームのノウハウや、グローバルネットワークの知見を総動員して、異なる分野の専門性を結集した提案ができるのも、環境・エネルギーチームならではの強みです。
——次に皆さんのキャリアについて教えていただけますか。
Kato
私は2020年に中途入社しました。以前はNGOや環境省の外郭団体、民間シンクタンクで、国内のエネルギー政策や途上国での温室効果ガス排出削減プロジェクトなど、気候変動問題に携わってきました。その中で、企業活動による気候変動への影響の大きさを改めて認識しました。特に、国境を超えて活動するグローバル企業の対策に貢献することが必要と考え、入社しました。
Ebiko
私は2020年に入社しました。サステナビリティは企業にとってリスクと機会の両面があります。企業の本質的な課題解決に挑戦したいと考え、PwCあらたのサステナビリティ・アドバイザリー部を志望しました。
Kaiho
私が入社したのはEbikoさんの1年前（2019年）です。大学院で発展途上国の農村の水問題を研究する中で、サステナビリティをライフワークにしようと思うようになりました。大きかったのは、先進国の豊かな生活をサプライチェーンの上流にある途上国が支えていることに疑問を感じたことです。環境・エネルギーチームでは気候変動分野を担当していますが、地球温暖化は世界のあらゆる国々に関わる課題です。クライアントが抱える課題を一つひとつ解決することが、この世界を良くすることにつながっている。そうした実感を得られることに、大きなやりがいを感じています。
チームで助け合いながら、満足度の高い自由な働き方を実現
——環境・エネルギーチームはPwCグループの中でも、GPS（従業員満足度調査）スコアが非常に高いそうですね。ワークスタイルや働く環境など、気に入っている点はどこですか。
Ebiko
チームリーダーであるマネージャー層との距離が、とにかく近いと思います。プロジェクトに直接関連する情報以外でも多くの情報を提供してくれて、日々コミュニケーションを密接に取れることは大変ありがたいです。
Kaiho
働き方に対する個人の裁量が非常に大きく、自由度が高いですね。PwCには新型コロナウイルス感染症の流行以前からリモートワークの環境が整っていて、私たちも現在ほぼリモートです。私たちの仕事は、時間で拘束されるものではなく、クライアントに提出する成果物が全てなので、品質の高いサービスを提供することさえできれば、業務時間も各自の家庭環境やライフスタイルに応じて融通できるのがいいですよね。環境・エネルギーチームでは、チームでチャットをしてすぐに相談できるようにしたり、いつでもビデオ会議を行えるようにしたりして、お互いに積極的にコミュニケーションを取るようにしています。
Ebiko
チャットも全員に意見を求めるような運用ではなく、「こんなニュースあったよ」「これ面白いよ」といった形で、宙に投げられたボールに反応したい人がそれぞれにコミュニケーションを取るといった感じです。強制されない、カジュアルなものなので、気分的にもすごく楽ですね。
Kato
私が入社したのはちょうどコロナ禍が始まった頃だったのですが、リモートでもコミュニケーションをきちんと取っているのが、とても良かったです。実際、これまでリアルでメンバーと会う機会はほぼなかったのですが、こうしていまEbikoさん・Kaihoさんと対面していても、全く違和感はないですよね（笑）。始業時と終業時に実施する5分程のカジュアルミーティング（オンライン）も奏効しているのかもしれません。その場で近況報告をしたり、プライベートの状況を共有したりしています。あと私もリモートで仕事できる環境というのが、とてもありがたいですね。7歳と3歳の子どもがいるのですが、フルタイムで仕事にコミットできる環境に、充実感を得ています。
Ebiko
チームを越えてPwC全体の話になりますが、デジタルの知見を深められる環境もとても気に入っています。サステナビリティの経営課題を解決するには、今後いっそうデータサイエンスの知見が欠かせません。そのため社内のデジタル人材育成の研修プログラム「デジタルアクセラレーター」に参加して、AIや機械学習、データサイエンスなどを学んでいます。
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