財務諸表監査および保証業務

品質を重視した監査アプローチ

私たちは設立以来、監査における業務品質を最も重視しています。私たちは監査業務を実施するにあたり、日本の監査基準ならびにPwCが世界で共通して採用する監査アプローチであるPwC Auditに準拠しています。PwC Auditは国際監査基準(ISA)に基づいて策定されており、これに加えて、PwCとして培ったノウハウを基に開発された具体的な方針およびガイダンスが設けられています。私たちの監査品質向上の取り組みについては監査品質に関する報告書をご覧ください。

サステナビリティ開示情報に対する保証業務

サステナビリティ情報に関する開示規則は近年、急速に発展しており、それと同時にステークホルダーからの保証ニーズも高まっています。保証を受けることにより情報の信頼性が高まるだけではなく、サステナビリティ開示に関する重要性を理解していることを示すことができ、情報開示に関して意識の高い会社として評価されることにつながります。

保証報告書を受け取るだけではなく、保証の過程を経ることでサステナビリティ開示情報に関する報告プロセスや内部統制、IT統制環境を理解、評価し、より強固な仕組みを構築する貴重な機会が生まれます。

PwCはサステナビリティ開示情報に関する保証業務を通じて、保証報告書の提供のみならず、検出事項の共有、問題点の原因分析、問題改善状況のフォローアップを行い、クライアントの企業価値向上に貢献します。

アシュアランス変革

会計監査を起点としていたアシュアランス業務の領域は、財務情報から非財務情報へと拡大を続けています。非財務との一体開示の流れは、被監査会社、情報利用者、監査人の対話を促します。

私たちはテクノロジーを活用したリアルタイム監査により監査の高度化と効率化を両立させ、監査人は判断業務と被監査会社とのコミュニケーションに注力できるようになっています。詳細は、アシュアランス変革の取り組みをご覧ください。

※クリックで拡大します

監査におけるテクノロジーの活用

私たちは日々進化するテクノロジーを導入し、監査業務の中のタスクを自動化できるテクノロジーツールを活用することで、監査の自動化および効率化を進めています。詳細は次世代監査で活用されるテクノロジーをご覧ください。

次世代監査に向けた取り組み

2030年に向けて、企業のデータに直接アクセスし、上記の監査テクノロジーツールを相互連携することで、リアルタイムな監査を目指します。次世代デジタル監査への取り組みについては、次世代監査(Next Generation Audit)をご覧ください。

主要メンバー

好田 健祐

パートナー, PwC Japan有限責任監査法人

Email

遠藤 英昭

パートナー, PwC Japan有限責任監査法人

Email

齋藤 勝彦

パートナー, PwC Japan有限責任監査法人

Email

河瀬 博幸

パートナー, PwC Japan有限責任監査法人

Email

大辻 竜太郎

パートナー, PwC Japan有限責任監査法人

Email

本ページに関するお問い合わせ