出演者プロフィール

Digital Trust Forum 2026

Session1:経営者が求めるCISOのアクションとは(4月公開予定)

公益財団法人 野村マネジメント・スクール
専務理事・学長
増谷 洋氏

1989年株式会社野村総合研究所(NRI)に入社。サイバーセキュリティの黎明期からセキュリティ関連事業の立ち上げに携わり、2000年のNRI セキュアテクノロジーズ設立に貢献。2006年から代表取締役社長として同社をNRI グループの中核企業へと成長させた経験をもつ。NRI 専務執行役員・CDOなどを歴任し、NRI デジタル株式会社の設立においても中心的な役割を果たす。2024年より現職。自身の経験を大手企業の経営者教育に注いでいる。

元ソニー株式会社
社長 兼 CEO
一般社団法人プロジェクト希望
代表理事
平井 一夫氏

2021年4月、自ら代表理事を務める一般社団法人プロジェクト希望を設立。子どもたちの未来創造のきっかけとなる感動体験を提供するプロジェクトを推進している。主な著書に『ソニー再生』(2021年 日経BP刊)、『仕事を人生の目的にするな』(2024年 SBクリエイティブ刊)がある。

日本電気株式会社
特別顧問
遠藤 信博氏

1981年 日本電気株式会社 入社。モバイルネットワーク担当役員、経営企画担当常務などを経て、2010年代表取締役執行役員社長、2016年代表取締役会長、2022年6月より現職。

一般社団法人 日本サイバーセキュリティ・イノベーション委員会
代表理事
梶浦 敏範氏

日立製作所でデジタル政策を担当し、小泉内閣や麻生内閣のIT戦略などに関与。経団連ではデジタル経済促進やサイバーセキュリティに関する提言をとりまとめ。2017年に現シンクタンク(JCIC)を発足し代表理事に就任。中立・独立の立場で官民のサイバーセキュリティ対策に関する経営視点の提言を続けている。中央省庁の審議委員を多数歴任。

PwC Japanグループ
サイバーセキュリティ&デジタルオペレーショナルレジリエンス リーダー
PwCコンサルティング合同会社
上席執行役員 パートナー
林 和洋

Session2:NTTと考える日本企業が直面しうるサイバー空間をめぐる脅威情勢

NTT株式会社
チーフ・サイバーセキュリティ・ストラテジスト
松原 実穂子氏

早稲田大学卒業後、防衛省勤務。ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院で修士号取得。現在、NTTでサイバーセキュリティ関連の情報発信と提言を行う。英国際戦略研究所(IISS)の客員研究員。著書に『サイバーセキュリティ』(新潮社、大川出版賞受賞)、『ウクライナのサイバー戦争』(新潮社、サイバーセキュリティアワード書籍部門優秀賞受賞)、『ウクライナ企業の死闘』(産経新聞出版、咢堂ブックオブザイヤー2025 安全保障部門受賞)。第23回正論新風賞受賞。

PwCコンサルティング合同会社
パートナー
村上 純一

Session3:日経とTBSのサイバー担当記者と議論する、企業に求められるインシデント対応時の経営判断

株式会社日本経済新聞社
編集委員
須藤 龍也氏

主にサイバーセキュリティ分野を担当する編集委員として、2024年10月に日本経済新聞社に入社。前職は朝日新聞社で、国内外のサイバー事案の動向を10年以上にわたり追い続けた。2021年度日本新聞協会賞を受賞。

株式会社TBSテレビ
報道局社会部
記者 福田 陽平氏

サイバーセキュリティの専門記者として2026年1月にTBSテレビに入社。前職はNHK科学文化部記者で、フィッシングやランサムウエアなど、サイバー攻撃の被害事例を多数取材。国家背景のハッカー集団に関する調査報道番組なども制作している。

PwCコンサルティング合同会社
ディレクター
上杉 謙二

Session4:偏差値30からの電通セキュリティ革命(4月公開予定)

株式会社電通コーポレートワン
dentsu Japan CIO 兼 CISO
根津 修二氏

2002年に電通入社。広告営業、経営企画、デジタル領域を横断してキャリアを構築し、ロンドン・ビジネス・スクールにてMBAを取得。現在はdentsu Japan CIOとして、IT戦略、ガバナンス、サイバーセキュリティを軸に、グループ全体の変革と価値創出をリードしている。

PwCコンサルティング合同会社
パートナー
小林 公樹

Session5:日立製作所が語る成長ドライバーとしてのAI活用を支えるガバナンス体制の強化

株式会社日立製作所
法務本部CLOオフィス 担当部長
元谷 良弘氏

2009年、株式会社日立メディコに入社し、法務・コンプライアンス・IR広報業務を担当。

2016年、同社の完全子会社化に伴い、株式会社日立製作所に転籍、法務本部部員としてヘルスケアビジネスユニット法務、コーポレート法務を経験し、現在はコネクティブインダストリーズセクター法務およびCLOオフィスを兼務。

CLOを委員長とするAI統括委員会を立ち上げ、事務局として日立GrのAIガバナンス構築を推進。

PwC Japan有限責任監査法人
パートナー
田中 洋範

PwCコンサルティング合同会社
パートナー
内田 一栄

Session6:OTセキュリティ推進の勘所――リコーの視点

株式会社リコー
セキュリティ統括センター セキュリティ統括室 エキスパート 兼 ファクトリーセキュリティ統括グループ リーダー
上村 昌博氏

行政機関において、サイバーセキュリティ、ITにかかわる政策の企画立案・実施にも携わった後、株式会社リコーにおいて、ファクトリー(工場)セキュリティの成熟度向上に向けた取り組みに携わっている。

PwCコンサルティング合同会社
パートナー
丸山 満彦

Session7:第一三共が挑む グローバル創薬企業を支えるセキュリティガバナンスの高度化

第一三共株式会社
DX企画部 情報セキュリティグループ長
野村 庸介氏

本社IT部門でITインフラ企画・運用統括、その後内部監査部門でJ-SOX IT統制評価リーダーを担当。2014年からITセキュリティ業務に従事。2023年より現職(情報セキュリティグループ長)。

第一三共グループ全体のセキュリティ方針を策定し、グローバル全体でのセキュリティ強化を推進している。

PwCコンサルティング合同会社
ディレクター
河合 菜央

Session8:イスラエル発AIセキュリティスタートアップ Adversa AIと探るエージェント型AI時代の脅威と防御設計

Adversa AI
Co-Founder, CTO
Alex Polyakov氏

AIセキュリティの先駆者かつエヴァンジェリストであり、AIのセキュリティ適用およびセキュリティのためのAI活用に20年の実績を有する。CoSAIおよびIEEEの共同リーダーを務め、OWASPおよびCSAのコアメンバーとしても活動している。

PwCコンサルティング合同会社
パートナー
村上 純一

PwCコンサルティング合同会社
ディレクター
柴田 健久

Session9:メルペイが考えるAI時代のITリスクマネジメントの現在地と進化

株式会社メルペイ
IT Risk部 Manager
白井 充氏

プロフェッショナルファームでの経験を経て2023年9月より現職。ITガバナンス、サイバーセキュリティ、システムリスク管理の専門家として、生成AIを活用したリスク評価や内部統制の高度化を推進している。

PwC Japan有限責任監査法人
シニアマネージャー
中野 美夏

Session10:ビットバンク、楽天ウォレットが語る、ブロックチェーンビジネスを取り巻くサイバー脅威とセキュリティガバナンス

ビットバンク株式会社
取締役COO
野田 直路氏

エンジニアとしてのキャリアを経て、2015年よりビットバンクにジョインし、CTOとして暗号資産貨取引所システムの設計・開発・運用を主導。現在は、COOとして事業運営全体を統括している。JVCEAセキュリティ委員長およびJP Crypto-ISAC代表理事として、官民連携による業界のセキュリティ強化と信頼性向上を推進している。

楽天ウォレット株式会社
執行役員 兼 CIO
佐々木 康宏氏

2017年に楽天グループ株式会社に参画し、9月より楽天証券株式会社にてIT本部部長、2018年2月よりフィンテック本部副本部長、2018年9月より現職。現在、国内暗号資産業界全体のセキュリティレベル向上に貢献するため、多岐にわたる施策を推進。その活動の一環として、以下を兼任。

JPCrypto-ISAC 代表理事
JCBAセキュリティ・システム部会長

PwC Japan有限責任監査法人
ディレクター
須田 真由

Session11:金融庁サイバーセキュリティガイドラインから読み解く、経営陣が再認識すべきサイバーリスクへの取り組み(4月公開予定)

金融庁
ITサイバー・経済安全保障監理官
牧野 秋恵氏

2005年金融庁入庁後、外務省在シンガポール日本国大使館一等書記官、公認会計士・監査審査会総務試験室IFIAR戦略企画室課長補佐、総合政策局総務課国際室課長補佐、証券取引等監視委員会事務局特別調査課課長補佐、同総務課総括調整官等を経て、2025年7月より現職。

PwC Japan有限責任監査法人
パートナー
小林 由昌

Session12:サイバー犯罪情勢と京都府警察における取り組み―官民連携を中心に

京都府警察 サイバー対策本部
副本部長
塩野 亜由美氏

2015年に警察庁技官として採用され、サイバー犯罪対策やサイバー攻撃対策をはじめ、多様な部局で勤務。2024年から現職に着任し、サイバー人材の育成、府民への広報啓発、官民連携等を推進している。

※2026年2月時点の所属組織

PwCコンサルティング合同会社
シニアマネージャー
日比 裕介