{{item.videoDuration}}
{{item.title}}
{{item.text}}
{{item.videoDuration}}
{{item.title}}
{{item.text}}
代表メッセージ
私たちを毎日応援してくださる大切な皆様へ
PwCにはアシュアランスと呼ばれるビジネス領域がありまして、日本ではPwC Japan有限責任監査法人、PwCビジネスアシュアランス合同会社、PwCサステナビリティ合同会社、PwC総合研究所合同会社の各法人が携わっています。
ここで働く仲間たちを日頃応援し、支えてくださっているご家族、パートナー、ご友人をはじめとした全ての皆様への感謝の気持ちを込めて、このページを作成しました。
皆様を対象にしたファミリーイベントの開催情報や、私たちの職場の様子、社内外のイベント・プロボノ活動への参加の様子などをこちらでご案内し、あまり知られていないかもしれないけれども、私たちが大事にしていることを少しでもお伝えできたらと思っています。
PwCには「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」という大事なPurpose（存在意義）があります。PwCのメンバーはこれを合言葉に、多くの仲間と助け合いながら、社会に重要な影響を及ぼす仕事に日々従事しています。そして、その素晴らしい姿を、私たちは知っています。
皆様にとって大切な方々がどれだけ大事な仕事に取り組み、活躍しているのかを知っていただき、職場の雰囲気を感じていただくことで皆様とのつながりをより一層深めながら、皆様への感謝と敬意を表していきたいと考えています。
PwC Japan有限責任監査法人
PwCビジネスアシュアランス合同会社
PwCサステナビリティ合同会社
PwC総合研究所合同会社
代表執行役
井野貴章
リーダーメッセージ
PwC Japan有限責任監査法人
執行役代表代行
鍵 圭一郎
いつも私どもの法人の業務にご理解、ご支援をいただき誠にありがとうございます。
監査法人には、目に見えるような機械や設備はありませんが、「人」と「クライアント」が財産であると思っています。その「人」である職員のみなさんを日々支えていただいているご家族や大切な方々にあらためて感謝を申し上げます。
PwCは「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」とのパーパスのもと、志を同じくする仲間が集まり、日々業務に取り組んでいます。志を高くもって業務にあたり、社会に貢献していくためには、職員の一人ひとりが心身ともに健康で、幸せな時間を過ごすことが大切だと思っています。そして、職員のみなさんにとって、ご家族や大切な方と過ごされる時間や会話、その存在はかけがえのない支えになっています。
私たちは、これからも信頼し合える素晴らしい仲間とともに社会に貢献し続けたいと考えており、職員のみなさんが幸せな人生を歩み、ご家族や大切な方々から応援していただける法人を創り続けてまいりたいと思います。
このページでの情報発信を通じて、私どものさまざまな活動を知っていただければ幸いです。
PwC Japan有限責任監査法人
執行役副代表（アシュアランスリーダー／アシュアランス変革担当／企画管理担当）
久保田 正崇
日々、PwCの仲間を支えていただいている皆様に、改めて御礼を申し上げます。「良い社会と、未来を実現したい」という想いをともに抱きながら進んでいる日々ですが、業務が大変な時期もあり、皆様にご心配、ご負担をおかけしていることもあるかと思います。
私自身、家族をはじめ多くの方々に支えていただいています。PwCではこれまでもさまざまなイベントを開催し、多くの方々にPwCについてご理解いただけるような取り組みを行ってきました。私も可能な時は家族と参加しましたが、大きなモチベーションになったようで、私自身も誇らしい気持ちをもちながら仕事に取り組む姿を家族に見せることができたと思います。
PwCが担っている社会的な役割は大変大きく、社会のさまざまな層から、私たちの業務の意義について多くのポジティブなフィードバックをいただいています。
PwCに所属する全てのメンバーが充実した業務に携わって理想のキャリアを積み、そしてそのメンバーに関わる方々がより幸せな日々を送れるような制度、仕組み、そして社風づくりを何よりも大切に考えています。ぜひ皆様に、私たちの想いを少しでも感じていただければと思います。
PwC Japan有限責任監査法人
執行役常務（監査担当）
好田 健祐
「監査」という言葉は、一昔前と比べると一般に知られるようになりました。しかし、PwCは資本市場や経済社会に「信頼を構築し、重要な課題を解決する」という役割を果たしているものの、監査業務はTVドラマで頻繁に取り上げられるような仕事でないこともあり、実際にはどのような仕事をしているのか、わかりにくいところがあるかもしれません。
私たちは社会からの期待に応えるため、誠実に業務に取り組んでいます。その中で、ご家族をはじめ周囲の皆さまの理解とサポートは私たちにとって何よりも大切なものです。それらは私たちの業務品質を向上させ、より高いレベルで社会からの期待に応えることにつながります。
このファミリーサイトで発信される情報や、ファミリーイベントを通じて、私たちが日々取り組んでいること、大事にしていることへの理解をより深めていただけますと幸いです。
より良い監査法人をめざして
健康経営の頂点「ホワイト500」に2年連続で認定
―私たちは、職員とご家族の健康を守ります
経済産業省と日本健康会議による年次認定制度「ホワイト500」をご存じでしょうか。職員とそのご家族の健康を管理し、長く安定して働ける職場をつくる「健康経営」に取り組む大規模法人のうち、上位500社に与えられる称号です。PwC Japan有限責任監査法人は2024年3月11日、2年連続でこれに認定されました。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行や人的資本開示の義務化に伴い、健康経営に取り組む企業が急増しており、ホワイト500の認定取得は年々「激戦」となっています。
今回は、当法人の健康経営をリードする「健康経営推進事務局」の高潤玉さんと宮西藍子さんが、取り組みの背景や活動の実態について語りました。
{{filterContent.facetedTitle}}
{{contentList.loadingText}}
{{contentList.loadingText}}
イベント報告
「PwC presents 6.11 エキサイトマッチ」を開催
PwCコンサルティング合同会社は日本プロサッカーリーグに所属する川崎フロンターレとオフィシャルトップパートナー契約を締結しています*。各種取り組みの1つとして、2023年6月11日（日）に等々力陸上競技場にて開催されたJ1のサンフレッチェ広島戦を冠試合「PwC presents 6.11 エキサイトマッチ」として協賛し、PwC Japanグループの職員とその家族など計696名が観戦しました。
*PwCコンサルティング、川崎フロンターレのオフィシャルトップパートナーに就任（2021年7月27日付ニュースリリース）
PwC Japan監査法人からも、多くの職員が現地でエキサイトマッチを観戦しました。今回は、2組のご家族にサッカー観戦やエスコートキッズ体験についてインタビューしました。
{{filterContent.facetedTitle}}
{{contentList.loadingText}}
私たちのプロボノ活動
私たちの社会にはさまざまなボランティア活動がありますが、皆さんはどのような活動を挙げることができるでしょうか。動物保護ボランティア、被災地への災害復興支援、海洋保護や植林などの自然保護活動。身近なところでは、資源のリサイクル、食品ロスを減らす活動など、すでに日常生活に定着しているものもあるかと思います。
プロボノってなんだろう
皆さんは「プロボノ」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。
プロボノとは、「公共の利益のために」という意味をもつ「Pro Bono Publico ／プロ・ボノ・プーブリコ」というラテン語を語源とし、これまで自分が培ってきた専門的なスキルや経験などをボランティアとして提供し、社会課題の解決に貢献することを指します*1。
私たちのプロボノ活動のはじまり
2011年の東日本大震災の発生直後からPwC Japanグループは、復興のために何ができるかを自問し続けてきました。そして震災発生から1年後の2012年4月、産学の有志の呼び掛けにより、ユニークな復興プログラムが立ち上がりました。震災発生直後に行われた復興は、どちらかといえば物質面、あるいは経済面に着目した支援によって成り立ってきましたが、この産学有志による復興プログラム「東北未来創造イニシアティブ』、またその活動の柱である「人材育成道場」は、単に災害からの復旧ではなく、さらにその先の復興に向けて、東北の人たちが自らの手で未来を創り上げていくために必要不可欠な地域リーダーを育成するためのお手伝いをするプログラムです。公益社団法人経済同友会の全面的なバックアップのもと、活動の趣旨に賛同する各企業・団体に加え、日本の大手監査法人に身を置く会計士がメンターとなって、地元の事業家・起業家を5年間にわたって支援してきました。
2014年からは、あらた監査法人（当時）の会計士5名が、宮城県の気仙沼市や南三陸町、岩手県沿岸の釜石市・大船渡市の事業者向け「人材育成道場」（宮城県での呼称は「経営未来塾」、岩手県での呼称は「未来創造塾」）にメンターとして参加しました。1期間あたり半年に及ぶプログラムの期間中は、主に週末を使って宮城県内に通いながら塾生の皆さんに対して会計のプロフェッショナルとしての立場を生かして事業上のアドバイスを行い、最終的には彼ら・彼女らが未来に向けた事業構想を練り上げていくことをお手伝いしました*2。
この活動はさらに発展し、復興庁の支援のもと、福島県の田村市および近隣の市町村においても、同様の人材育成塾の取り組みが始まりました。震災から4年が経った2015年にあっても、被災地では店舗や自宅の再建に向けて、資金面で不安を抱える経営者が少なくありませんでした。PwC Japan監査法人は「今こそ、私たちのようなプロフェッショナルの力を発揮できる時ではないか」との思いから、同年7月に岩手県沿岸広域振興局および岩手県陸前高田商工会と連携し、地域の個人事業主に対する会計相談をスタートしました。
私たちには、会計のプロフェッショナルである公認会計士をはじめ、企業の組織運営などに関する専門知識やスキルを有する人財が多数在籍しています。私たちは、こういった専門性の高い能力をビジネスの面で提供するだけではなく、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPurpose（存在意義）に則り、被災者の方々や非営利団体に対して無償で提供するプロボノ活動に取り組んでいます。こうした活動を通じて、私たちは未来の社会に変革をもたらし、より良い社会を作ることに貢献しています。
プロボノ活動は職員の充実感を高めるか
PwC Japan監査法人のプロボノ活動には、職員なら誰でも参加が可能です。しかし、「自分が役に立てるだろうか」「業務が忙しくても参加できるだろうか」など、ハードルの高さを感じて参加に踏み切れない職員も多くいます。そういった「参加したいけれど、ちょっと不安」という方々の背中を押すために、プロボノ活動経験者の声を直接届けるシェアリングセッションが定期的に開催されています。ここでいくつか、経験談をご紹介しましょう。
私は、2012年に経済同友会のイニシアティブとして始動した「人材育成道場」、2016年に復興庁により設立された「福島復興産業人材育成塾」を通じて、東北沿岸地域の将来を担う次世代経営者に対して経営に関する講義やメンタリングを行うプロボノ活動に参加しました。この人材育成塾には、地域に根差した事業を営む方々が塾生として参加していました。私たちの役割は、地域経営者の将来ビジョンおよびそれを実現するためのシナリオの作成を支援し、塾生のメンターとしてのメンタリングを行うことでした。人材育成塾の約半年間、塾生の方たちと向き合い伴走することで、その視座を高め、また思考を促すことをサポートし、事業計画の適切性の検証を行いました。具体的には、通常の業務と並行しながら、夜の2、3時間を利用して3人から4人程度の塾生たちのヒアリングをオンラインで行い、土日は現地に赴きメンタリングを実施しました。
このプロボノ活動に参加することで、普段の業務で接する機会がない「地域に根差した経営者の方々」に現場で直接向き合え、この活動に参加していなければ得られなかったであろう経験を積めたと思っています。塾生の皆さんからも喜んでいただけたことで、自分が役に立っていることが実感できました。社会に貢献できたことも嬉しいのですが、人生の深みが増し、自分の知見を広げられたと思います。これらの経験は、自分の糧になるのだと感じました。とにかく、百聞は一見に如かずです。
私は、食品ロスの削減と資源の有効活用、生活困窮者支援のネットワークづくりに取り組む認定特定非営利活動法人「フードバンク信州」の支援に参加しました。この団体が抱えていた課題は「持続可能な事業運営：資金調達、人的リソース」と「効率化：データ管理、業務の可視化」の2つでした。各種公開資料や一般事例に基づく調査およびヒアリングを行い、業務プロセスとITシステム環境の課題を洗い出し、業務プロセスおよびデータフローを可視化しました。短期的なものから中長期的なものまで、改善の助言を行いました。
普段の業務では、利益を確保して組織を存続させていくことを目的として企業の方たちと業務を進めていきますが、プロボノ活動の支援先の方々は、社会課題を解決する活動に強い熱意を持つ一方で、経営管理面が後回しになってしまう傾向がありました。法人が存続するための資金繰りや利益の出し方、リソースの確保など、組織の運営管理の必要性を理解していただきながら支援を進める必要があり、これらを分かりやすく説明することはチャレンジングな経験でした。しかし、業務の可視化のために作成した業務フロー図を見て「業務の流れを整理できた」と感謝の言葉をいただけたことで、経営管理の必要性を理解していただくことができたと感じました。
以前からプロボノ活動に興味がありましたが、「現在の業務と両立するのは難しいのでは」と考えていました。しかし、オブザーバーという形でのプロボノ活動参加も可能と知り、オブザーバーとして参加することになりました。
私が行ったのは、ハンディキャップを持つ方々を中心とした市民を、芸術、表現、創作活動を通して地域社会とともに支える取り組みを行っている NPO法人に対する会計支援でした。支援の内容は決算書の種類や読み方の説明、資金繰り表・予算の作成サポートでした。
会計の基礎知識を提供することで、支援先の方々が感謝してくださり、この団体の力になることができていると心から実感できました。「社会に大きなインパクトを与えている」という、大企業向けに提供している業務とはまた別の充実感を得ることができました。
NPOの会計は、普段仕事で扱っている企業会計とは異なりますが、計数管理という意味では会計士としての能力を活用して支援できることが分かりました。今回、オブザーバーという形での関与を通じて、プロボノ活動の有用性を理解することができました。通常業務と両立できないのではないかという不安は払拭されたので、今度は現場での支援に携わってみたいと思います。
プロボノ活動は、私たち職員にとっても、プロフェッショナルとしての成長につながる経験が得られ、社会に参画する意識や充実感を高める活動になっています。
社会課題の解決には、絵空事ではなく、リアルな現場の理解が重要です。また何よりも当事者意識がなければ何も進みませんが、プロボノを経験することで、現場感覚が磨かれ、想いが醸成されます。実際に参加者からは、「少し遠くに感じていた社会課題が身近な自分事に変わった」という声が寄せられています。
日々の業務によって専門性を高め、プロボノによって想いを醸成する。
そんなPwC Japan有限責任監査法人の職員が、近い将来、さまざまなフィールドで、社会課題解決の核として躍動している姿が目に浮かびます。
PwC Japan有限責任監査法人
パートナー
辻 信行
*1 出典: 厚生労働省，2020．「従業員のボランティア活動支援のすすめ」（2023年1月16日閲覧）
https://work-holiday.mhlw.go.jp/material/pdf/category4/20200522_1.pdf p.42
*2 出典: PwC’s View Vol. 3（2016年7月）
{{filterContent.facetedTitle}}
{{contentList.loadingText}}