開催終了しました
コロナ禍による経済への負の影響が残るなか、ロシアのウクライナ侵攻をはじめとする政情不安により、社会の分断とグローバル経済の不確実性はますます深刻化しています。
戦後70年にわたるグローバル経済モデルの次にどのような世界がやって来るのか、そのような新しい世界で社会は企業に何を求め、経営者はどのように応えていくのか。
今回のメガトレンドフォーラムは「The Leadership Agenda」と題して、グローバル経済の次に来る世界（ニュールール）を読み解き、 新しい世界で社会からの期待に応えるための経営アジェンダの再定義を試みます。さまざまな領域から有識者の皆様をお招きし、PwCで各分野を統括する責任者とともに議論します。
開催概要
配信期間 |
2023年12月4日（月）～2024年5月10日（金） |
| 申し込み締め切り | 2024年5月10日（金）17:00 |
| 配信方法 | オンデマンド配信 お申し込み完了後、順次メールにて視聴ページをご案内します。 |
| 主催 | PwC Japanグループ |
| 対象 | 経営者、経営企画部門、海外部門、経理・財務部門、人事部門、リスクマネジメント部門、監査部門、各事業部門の部門長など |
| 参加費 | 無料（事前登録制） |
| 視聴時間 | 各セッション約50～60分 |
留意事項 |
※競合企業の方の応募、フリーメールでの登録はご遠慮ください。 |
| お問い合わせ | PwC Japanグループ グローバル メガトレンド フォーラム事務局 |
セッション紹介
Keynote
新しい世界（ニュールール） ー Are you reinvention-ready?
メガトレンドが直接的な危機として顕在化してきており、分断が進むリアルの世界と、さらにグローバル化が進むデジタルの世界の2つが共存する「新しい世界（ニュールール）」が到来しています。エネルギー危機やサプライチェーンの混乱といった短期的危機、気候変動や破壊的変化をもたらす革新的テクノロジーといった長期的危機を含むメガトレンドへの対応を踏まえ、経営アジェンダの再設定が求められます。グローバル経済の次に来る世界（ニュールール）を読み解くため、メガトレンドが及ぼす短期的・長期的影響を考察します。
サステナブルな企業経営のための「倫理資本主義」
世界の分断が進む中、サステナビリティに関しても、例えば資源や廃棄物問題で先進国vs.途上国という構図で対立が生じています。このような中で、文化圏を超える普遍的な価値としての「倫理」を経済活動の基本に据える「倫理資本主義」は、分断を乗り越え、サステナブルな企業経営と高い親和性があると考えられます。「倫理資本主義」とは何か、そのために経営者に求められる「倫理と価値観のアップデート」、そして日本企業の果たすべき役割について、「倫理資本主義」を提唱するマルクス・ガブリエル氏と考察します。
狭まるグローバリゼーション・広がるデジタル 変化に打ち勝つレジリエンスとは
リアルとデジタルの世界に今、かつてない変化の波が押し寄せています。変化に適応しながらビジネスを続けるには、全てのステークホルダーからの「Trust」（信頼）獲得が不可欠です。狭まるリアルの経済圏、拡大するデジタルの世界。激しい変化にさらされる企業はどのように先見性と洞察力を高め、先手を打って対応すべきか。地政学リスクが高まる中でのサイバー脅威の動向や、サイバーセキュリティ・プライバシー対応において先進的な取り組みを実施している企業の実例を通じて、企業のレジリエンスの高度化について議論します。
「空間・宇宙」に代表される革新的テクノロジーが生み出す可能性とリスクにどう向き合うか
「革新的テクノロジー」が相次ぎ登場する中、その社会実装に向けたルール化やリスクコントロールなどの課題について、「空間・宇宙」に関する事例を交えて紹介します。「空間・宇宙」に関する技術は幅広い分野のビジネスを高度化する可能性を秘めていますが、一方でプライバシーなどに関するリスクも存在します。信頼できるデータ連携基盤など新しい形の「Trust」で対応していく必要を踏まえ、「人」がリードし「テクノロジー」が支える未来について洞察します。
価値創造のカギを握る 長期視点のポートフォリオ経営
「現在のビジネスモデルでは10年後に自社は存続していない」ーー。日本のCEOの72％が、こうした強い危機感を抱いていることがPwCの調査で判明しました。ビジネスを取り巻く環境が目まぐるしく変化するなか、先行きを細かく読み切ることはできません。自社のありたい姿とあるべき姿を羅針盤にした長期視点の改革こそが、持続的な成長のカギを握るのです。72％の懸念を引き下げる未来への道筋を示します。
PwC Japanグループについて
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社（PwC Japan有限責任監査法人、PwCコンサルティング合同会社、PwCアドバイザリー合同会社、PwC税理士法人を含む）の総称です。各法人は独立して事業を行い、相互に連携をとりながら、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、法務のサービスをクライアントに提供しています。
