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ビジネス環境が大きく変化する中、企業はステークホルダーに対して財務情報だけでなく、ESGをはじめとする非財務情報をも発信するようになってきており、建設的な対話（エンゲージメント）を行うために統合報告をますます活用しています。
本連載では全10回にわたり、統合報告の作り方や活用の仕方について、統合報告を取り巻く最新動向にも触れながら解説します。
※本稿は、旬刊経理情報（株式会社中央経済社）に寄稿した記事を転載したものです。
※発行元の許諾を得て掲載しています。無断複製・転載はお控えください。
※法人名、役職などは掲載当時のものです。
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