石黒 浩氏に聞く、「アバター共生社会がもたらす未来の光と影」【前編】

ムーンショットの産声があがっている

三治：
内閣府は2020年1月、「ムーンショット目標」^*1を打ち出しました。人々の幸福の実現を目指し、社会・環境・経済の諸課題を解決するための6つの野心的な目標が発表されたわけですが、石黒先生は、そのうちの一つである「ムーンショット目標1　2050年までに、人が身体、脳、空間、時間の制約から解放された社会を実現」するための研究開発プロジェクト「誰もが自在に活躍できるアバター共生社会の実現」のプロジェクトマネージャー（PM）を務めていらっしゃいます。アバターロボットの研究・開発に長年携わられる先生が、このタイミングで就任を決断された理由を教えてください。

石黒：
私がアバターロボットの研究を始めたのは20年以上前になります。以来、自分のコピーロボットや遠隔操作型ロボットの開発を通じて、ロボットが人間の日常生活をいかに補えるかの研究や、人間とは何かという問いへの探求を続けてきました。ここ10年ほど、私と同じようなロボットを開発するベンチャーが続々と登場しています。こうした流れから、ムーンショット目標実現のための研究開発プロジェクトの「誰もが自在に活躍できるアバター共生社会の実現」というコンセプトは国家全体の方向性であると実感しましたし、これまで自分が取り組んできた技術開発の方向とも同じであると捉えることができました。これまで培ってきた知見を還元できるのではないか――。そう考え、PMとして関わることを決めました。

馬渕：
プロジェクトのこれからがとても楽しみですね。ただ日本の現状を見てみると、アバターロボットが社会に普及しているとは言い難い状況ではないでしょうか。今回のCOVID-19感染拡大による生活変容で、一部の企業ではアバターを人間の代わりに出社させるといった試みを行っていましたが、これが一般化するにはまだまだ時間がかかると思います。技術の開発と、技術の社会浸透にはかなりのタイムラグがあると実感しました。

石黒：
そうですね。シリコンバレーのプログラマーたちは10数年前からアバターを会社に出勤させ、遠隔操作をしながら自宅で業務を行うという働き方を取り入れていました。しかし、日本でこうした働き方を受け入れる企業はほとんどありませんでした。なぜなら「働く」ことは「出社する」ことと同じだと考えていたからです。当時、日本にもアバターを利用してリモートワークをするようなシステムを開発するベンチャーは存在しました。しかし、リモートワーク自体が日本社会に受け入れられず、そのほとんどが潰れてしまったのですね。

馬渕：
現在、日本のアバターロボット市場はどのような状況なのでしょうか。

石黒：
ロボットを開発する企業はたくさんあります。日本のロボット技術は世界と比べても高い。日本企業は高性能の製品を安定して量産することが得意ですから、ポテンシャルは大きいと考えています。しかし、アバターロボット技術を活用して市場を開拓し、そこから新たな価値を提案したり、働き方自体を変えたりといったところまでは及んでいません。

ただ、COVID-19の拡大により状況が変わりました。オンラインで大抵のことを実現でき、さらにそこにビジネスチャンスがまだまだ眠っていることを多くの人が理解しました。今、テクノロジーを活用したさまざまなベンチャーが産声をあげようとしています。私自身も、アバター関連のベンチャー企業を立ち上げようと考えています。

三治：
これまでビジネスを成功させるには、高い技術力と高品質な製品を安定して提供する製造体制が必須だと言われてきましたが、今は技術を生かして新たな価値を提供できる企業が成功すると言われます。社会全体のデザインや生活様式を根底から変えられる発想と、それを具現化するモノやサービスを創造できる力を持っているかが重要になっていると感じます。

石黒：
そうですね。今はまさに時代の転換期ですから、新たなビジネスやサービスが、働き方や産業構造そのものを変え得る可能性は大いにあると思います。ただ、そこで私が思うのは、自分が「こうしたい」と願う世界を創造するには、技術開発だけでは不十分だということです。「社会」や「地球」といった大きな規模で物事を捉え、持続可能な仕組みを考えなければいけません。こうした思考能力や発想力を鍛え、世の中の仕組みを勉強しつつ「何が社会で役に立つのか」「社会課題を解決するにはどうしたらよいか」を考えて活動していくことが大切です。新たな価値を創造する上では、会社の規模は関係ありません。小回りの利くベンチャーのほうがむしろ有利なのではとも思います。

アバターロボットが「働く」「学ぶ」を変える

馬渕：
ロボットと人間が共存する世界が到来すると、「労働」に対する考え方が根底から覆されそうですね。

石黒：
そうですね。アバターロボットが人々に対して「働くとは何か」を再考させるのではないかと思います。現在、デジタル空間では、ユーザーが同時に複数のSNS上に存在できるように、「人間の多重（多層）化」が進んでいます。しかし、実世界では人間は多重（多層）化できません。インターネットにより、デジタル空間では場所や時間、肉体的な制限から解放された一方、物理的な世界では身体が拘束されて、自由になれないのです。そうなると、いくら国が副業・兼業を促進しても実現は難しい。しかし、アバターロボットの存在はこうした構造を根本的に変えられます。アバターロボットが、実生活を多重（多層）化し得るのです。

三治：
以前、建築家の豊田啓介氏とお話しした時、「デジタルの世界とフィジカルの世界が共存できるようになると『人間の量子化』が進む」とおっしゃっていたのを思い出しました。一人の人間が量子単位になって、複数のレイヤーに同時に存在するイメージです。

石黒：
アバターロボットを活用すれば、時間や場所を気にすることなく働くことができます。そうなれば、生活様式も変わってきます。例えば、東京に拠点がある会社と仕事をする場合でも、自らが東京にいる必要はない。東京にいるアバターロボットと接続すれば、代わりに打ち合わせに出てもらったり、必要な手続きを済ませてもらったりすることができるのです。物理世界の制約を取り払うと、仮想世界ではさまざまな働き方ができるわけです。

ただし、他者と直接会わないで全ての仕事が回るとは思いません。例えば私の場合だと、教授会や研究会の報告を聞くだけならば、オンライン会議システムで十分だと考えています。しかし、ブレインストーミングをしながら皆でアイデアを出す作業は、画面越しでは限界があります。人間の脳は、三次元の多様なモダリティの中で活性化するようにできています。オンライン会議システムでは情報を受け取るので精いっぱいで、発想までには及ばないのです。ですから、今後は報告会のような情報伝達はオンラインで行い、アイデアを出し合って議論する場合は、同じ空間で顔を付き合わせる、といったスタイルが一般化するのではないかと思います。

馬渕：
COVID-19拡大により、大学教育の現場でもリモート学習の導入が進んだと聞いています。ウィズコロナ／アフターコロナにおいても、デジタル空間を活用した教育が定着すると考えられますか。将来的には、アバターロボットが教えたり、アバターロボットが出席したりといった風景が見られるようになるのでしょうか。

石黒：
そうですね。今回、講義（座学）はリモート環境での学習でも問題ないことが分かりました。リモート環境での学習で成績が上がった学生がいるくらいですから。ただし、教える側として課題に感じるのは、リモート環境では個人的に丁寧に教えるのが難しいということです。そうした時に活躍するのがアバターロボットです。例えば小学校の授業で、児童1人から2人に対して、先生のアバターロボットを1体ずつ割り当てる。これを実現するには10年単位の研究が必要ですが、可能性は大いにあると思います。

また、医療分野でもアバターロボットの活用が期待されています。過疎地の病院に専門医のアバターロボットが複数いれば、その病院は総合病院として機能します。さらにアバターロボットが定期的に各家庭を訪問して健康チェックをするということもできる。そうした環境が当たり前になれば、ホームドクター制度も実現できると考えています。

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