部門紹介 Our Business
私たちの組織は、クライアントが属するインダストリーに特化した部門と、クライアントに提供するソリューションに特化した部門から構成されています。クライアントの業界を熟知したコンサルタントと、ソリューションに精通したコンサルタントがチームを作り、多面的なアプローチでクライアント企業の変革を支援しています。
インダストリー別
自動車・製造業・建設
Industrial machinery & Automotive
四輪・二輪・部品メーカー・重工業・エンジニアリング・産業機械・建設・住設など、幅広い分野のコンサルティングサービスを提供しています。私たちの部門では “クライアントの未来の共創者となる”というビジョンのもと、社内連携を推進し、さまざまな専門性や知見を結集させることで、クライアントが抱える真の課題解決を支援しています。また、「出る杭は伸ばす」というメッセージを掲げてメンバーのチャレンジを促しており、新たな価値や成長機会を創り出すことを心掛けています。
エネルギー・資源・鉱業・素材・化学
Energy, Utilities & Resources
電力・ガス・石油・素材・金属など、幅広い分野のコンサルティングサービスを提供しています。私たちの部門では “クライアントの未来の共創者となる”というビジョンのもと、PwCグローバルネットワークの連携を推進し、約26,000人のプロフェッショナルのさまざまな専門性や知見を結集させることで、クライアントが抱える真の課題解決を支援しています。
消費財・小売・流通・ヘルスケア・医薬ライフサイエンス
Consumer wellness
生活者の健康意識の高まりを受け、消費財企業のヘルスケア領域への参入、医薬・製薬企業の総合的な顧客サービスの提供など、生活者のウェルビーイングを実現する新たなサービスが求められています。コンシューマーウェルネス部門では、流通・消費財・ヘルスケア・ライフサイエンス業界のクライアントとともに生活者の新たなニーズを捉え、より良い社会を実現するための変革を、さまざまな専門知見を組み合わせて提供しています。
公共
Public services
中央省庁や地方自治体など、さまざまな社会課題の解決を担う公的機関に対し、PwCの持つ国内外のネットワークを活用しながら、先進的かつ効果的なソリューションを提供し、その解決に貢献することを目指しています。
また、国の政策の立案から実行までを支えるだけでなく、民間企業、ひいては社会全体に変革を促すことをビジョンとして活動しています。具体的には産官学連携の推進や、人々の生活を豊かにするために無形サービスや体験価値を提供している「人材・運輸・物流・ホスピタリティ＆レジャー・不動産」などの社会インフラの活用や再構築などを支援しています。
テクノロジー・エンタテイメント・メディア・情報通信
Technology, Media & Entertainment, Telecom
PwCコンサルティングのテクノロジー、エンタテイメント&メディア、情報通信チームは、最も変化が求められるハイテク・半導体・精密機器・SI、メディア・OTT・広告代理店・コンテンツ・プラットフォーマー、通信プロバイダーなどのクライアントとともに未来の産業創造と幸せな社会の実現を目指しています。
経済的・社会的両面のインパクトを業界変革・事業創造により創出し、戦略策定から実行まで伴走するコンサルティングとしての新しい価値提供を追求します。
金融サービス
Financial services
金融機関の伝統的役割は、信用創造・決済・資産形成／保全・安心／安全の提供など、個人の幸福実現や社会の健全な運営のためのインフラとして重要なものでした。
近年のテクノロジーの進化と規制緩和により、従前の金融機関が担ってきた金融機能はアンバンドルされ、異業種が提供するサービスに組み込まれたり、異業種が金融機能そのものを提供していたりする状況です。
私たちは、これらの状況の加速に貢献すると共に、金融機関・金融機能が社会に果たすべき役割の進化にも貢献していきます。
ソリューション別
ストラテジーコンサルティング
Strategy consulting
ストラテジーコンサルティングは、伝統的な戦略コンサルティングファームの強みを基盤としてデジタルやM&A・再編などの変革実務に係るケイパビリティと未来創造といったより抽象度が高く不確実な領域に関わるケイパビリティを組み合わせることで、先見性をもったプラクティカルストラテジーの策定や全社トランスフォーメーションを支援し、クライアントの「信頼の構築」「持続的な成長」の実現に貢献します。
インダストリアルトランスフォーメーション
Industrial transformation
IX（Industrial transformation）は、従来のインダストリーソリューションの部門と、サプライチェーンの部門が融合し、2025年7月に新たな組織として発足しました。
IXは、企業変革にとどまらず、産業構造の変革が起こり得る重要テーマにフォーカスし、スマートビジネス、バリューチェーンの2つの切り口から、ありたい姿の実現に向けて戦略から実行までを支援します。
フロントオフィスエクスペリエンス
Front office & Experience
Front office & Experienceは、AI時代の最前線で、顧客体験を革新する部門です。企業価値を高めるため、次世代のカスタマーフロントオフィスを構築し、業務効率化を目指します。セールス＆マーケティングやコンタクトセンターの改革を推進し、新たなビジネスチャンスを創出。また、データから価値あるインサイトを引き出し、データドリブンな企業活動もサポートします。
ビジネスマネジメントトランスフォーメーション
Business management transformation
Business management transformation（BMX）チームでは、PwC JapanグループやPwCグローバルネットワークと連携し、不確実性が高く変化のスピードを求められる経営環境に置かれているクライアントに対し、特に経営管理側面から、業務・システム・組織を含むビジネス変革をトータルでサポートします。クライアントが社会からの信頼を構築し、新たな価値を創造し、企業価値を高めていくことに貢献します。
エンタープライズトランスフォーメーションコンサルティング
Enterprise transformation consulting
近年、生成AIの普及や多くのクラウド製品の登場で、クライアントの選択肢も広がり、企業全体のエンタープライズアーキテクチャ（EA）をデザインするのが難しくなってきています。エンタープライズトランスフォーメーションコンサルティング（ETC）は、企業のデジタル変革に耐え得る全体アーキテクチャのデザインから、実装・変革実行までを行う部門です。クラウドシェアの大部分を占めるAzure、AWSのテクノロジー知見と、ERP（Enterprise Resource Planning）で高いシェアを持つSAP、D365の知見を融合させ、企業全体のデジタル改革をトータルで支援するサービスを提供します。
テクノロジー&デジタルコンサルティング
Technology & Digital consulting
テクノロジー&デジタルコンサルティングは、AI・アーキテクチャ・エンジニアリング・データ・IT戦略・EPM・サービスデザインなどの専門性を備え、構想から運用まで実装力のあるコンサルティングを提供するテクノロジー中核部門です。
Technology Laboratoryによる社会・産業の未来を見据えたテーマ設定とテクノロジー研究、デジタル&AIトランスフォーメーションによるAI実装・業務変革の中核機能、これらを統合することで、私たちはPwC Japanグループ全体の構想×実装をつなぐ変革エンジンとして進化を続けます。
従来の受託ビジネスにとどまらずマネージドサービスや成果報酬型のスキームでクライアントの成果にコミットし、ソリューションベンダーとのアライアンスやPwCグローバルネットワークの活用を通じて、変革スピードとスケールの両立を目指します。
「AI時代における社会・企業のあるべき姿」を構想し、その未来を動く仕組みとして実装する。それが私たちの使命です。
トラストコンサルティング
Trust consulting
トラストコンサルティングは、クライアントが社会から信頼（Trust）されることを目的として、クライアントのビジネス戦略を脅かす中長期的なリスクを識別し、事業の成長や継続性を阻害するリスクに的確に対処するための支援を提供しています。
マネージドサービス
Managed services
マネージドサービスチームでは、PwCコンサルティングが有するインダストリー・ソリューションチーム、PwC Japanグループの専門家と連携し、経営基盤構築に必要なケイパビリティを戦略から実行まで包括的に補完するソリューションを提供します。
PwCインテリジェンス
PwC Intelligence
PwC Intelligenceは各領域の有識者が提供するインサイトおよびデータ分析に基づいて、さまざまな外的要因がクライアントビジネスに及ぼす影響を分析することで、クライアントの事業変革を支援します。外部の有識者の知見も集約してネットワーク化し、統合知として取り扱うことで、事象の解釈の確からしさを高めることが可能となります。私たちはこの取り組みを進めることで、個別最適に陥りがちだった専門性の枠を超え、有機的につながりながら、経営課題の解決を目指すクライアントの真のビジネスパートナーとなることを目指しています。