2026年5月8日
PwC Japanグループ
PwC Japanグループ（グループ代表 久保田 正崇、以下「PwC Japan」）は、女性社員の活躍を推進している企業を認定する、『日経WOMAN』（発行：日経BP社）の「女性が活躍する会社BEST100」において、2年連続で上位ランクインとなる、総合4位に選出されました。
「女性が活躍する会社BEST100」は、『日経WOMAN』と日本経済新聞社グループの「日経ウーマノミクス・プロジェクト」が実施した「企業の女性活躍度調査」の結果をもとに算出された総合ランキングで、今回で24回目を迎えます。同調査は「働きがい」と「働きやすさ」という2つの観点から企業における女性社員活用の実態を評価したもので、「管理職登用度」、「女性活躍推進度」、「ワークライフバランス度」、「人材多様性度」の4つの指標で測定し、順位付けが行われました。PwC Japanは、女性活躍推進を含むインクルージョン&ダイバーシティ（以下「I&D」）の取り組みが評価され、昨年度より2ランク上げて、総合ランキング4位に、また、女性管理職の登用に向けた取り組みが評価され、部門別ランキング「管理職登用度」部門では、1ランク上げて、1位に選出されました。
誰もが最大限の力を発揮できる環境と仕組みづくり
PwCは「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」ことをパーパス（Purpose）に掲げ、自らの存在意義としています。私たちは、さまざまなバックグラウンドを有するメンバーが多様な経験と視点を結集したときに、社会に対してより大きなインパクトを創出することができると考えています。そのため、性別や国籍、障がいの有無、性自認または性表現、性的指向などに関係なくメンバー一人ひとりが目標に向かって前進することができ、また自分の居場所があると実感し、心理的安全性がある、インクルーシブな環境の構築に力を入れています。
I&Dの実現において、ジェンダー平等は重要な一歩であると考え、2030年までのできるだけ早い段階で女性管理職比率を30％に引き上げることを目指しています。採用応募者・採用者の女性比率や、昇格・退職の女性比率などを確認し、継続的な取り組みの推進・改善につなげています。2025年度の女性管理職比率は24.6％となり、今後もさらなる取り組みを続けていきます。
また、私たちは一人ひとりのリーダーシップ開発にも積極的に取り組んでいます。10年以上継続している女性向けの階層別研修の受講者は、累計1,100名を超えました。このような経験を上司の伴走のもと、チャレンジングな業務へのアサインなどの機会につなげ、成長を加速させています。
さらに、誰もが家庭やプライベートを大事にしながら仕事で最大限の力を発揮できる環境を整えるため、男性の育休取得を奨励し、2025年度の男性の育休取得率は93％、平均取得週数（土日除く）は6.4週間となりました。
PwCでは、多様なバックグラウンドと高い専門性を有するプロフェッショナルが最大限の力を発揮し、一人ひとりが成長できるよう環境を整えることで、これからも社会の変革の原動力となることを目指します。
PwC Japanグループについて
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびブローダーアシュアランスサービス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約13,500人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。