2025年5月8日
PwC Japanグループ
PwC Japanグループ（グループ代表 久保田 正崇、以下「PwC Japan」)は、女性社員の活躍を推進している企業を認定する「日経WOMAN」（発行：日経BP社）の「女性が活躍する会社BEST100」において、総合6位に選出されました。
「女性が活躍する会社BEST100」は、『日経WOMAN』と日本経済新聞社グループの「日経ウーマノミクス・プロジェクト」が実施した「企業の女性活躍度調査」の結果をもとに算出された総合ランキングで、今年で23回目を迎えます。同調査は「働きがい」と「働きやすさ」という2つの観点から企業における女性社員活用の実態を評価したもので、「管理職登用度」、「女性活躍推進度」、「ワークライフバランス度」、「人材多様性度」の4つの指標を測定し、順位付けが行われました。PwC Japanは、女性活躍推進を含むインクルージョン＆ダイバーシティ（以下、I＆D）の取り組みが評価され、今回の総合ランキング6位に、また、女性管理職の登用に向けた取り組みが評価され、部門別ランキング「管理職登用度」部門で2位に選出されました。
誰もが最大限の力を発揮できる環境と仕組みづくり
PwCは「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」ことをパーパス(Purpose)に掲げ、自らの存在意義としています。私たちは、多様な経験と視点を結集したときに組織として最高の状態になり、パーパスを追求することができると考えています。そのため、性別や国籍、障がいの有無、性自認または性表現、性的指向などに関係なくメンバー一人ひとりが目標に向かって前進することができ、また自分の居場所があると実感し、心理的安全性があるインクルーシブな企業文化の醸成に力を入れています。社会がつくり出すさまざまな障害(バリアー)を取り除き、組織の仕組みを整え、インクルーシブな環境をつくることが、多様性の持つ本来の力の発揮につながります。PwCは、この「Inclusion First」の考え方の下、I&Dを推進しています。
I&Dの実現において、ジェンダー平等は重要な一歩であると考え、2030年までのできるだけ早い段階で女性管理職比率を30％に引き上げることを目指しています。採用応募者・採用者の女性比率や、昇格・退職の女性比率などをモニタリングし、継続的な取り組みの推進・改善を通じて、2024年度の女性管理職比率は23.9％となりました。
女性のリーダーシップ開発にも積極的に取り組んでおり、2016年から職階別のキャリア形成を支援する取り組みを進めています。また、一人ひとりが自分らしいリーダーシップを確立できるよう、2025年度には上位職階者へのプログラムを立ち上げ、女性のキャリア支援を推進しています*。
ジェンダー平等の推進には男性の働き方の見直しも欠かせません。その一例として、男性職員の育休取得を継続して推奨しており、2024年度の男性の育休取得率は99％、平均取得週数（土日除く）は6.7週間となりました。誰もが家庭やプライベートを大切にしながら仕事でも最大限の力を発揮できる仕組みづくりを推進しています。
PwCは、Inclusion Firstを通じてジェンダー平等を実現し、多様性が尊重され、個々の力が最大限に発揮できる環境を整えるための取り組みを進めてまいります。
以上
PwC Japanグループ Annual Review
- Our People & Culture：プロフェッショナルの成長を力強く後押しし、持てる力を最大限発揮できる環境を整える
- Facts＆Figures／数字で見るPwC Japan
PwC Japanグループについて
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびブローダーアシュアランスサービス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約12,700人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。