ヘルスケア企業のサステナビリティ経営シフト―企業価値向上のための戦略的マテリアリティ活用

2021-09-15

今日、世界は、急速な環境変化に伴う、さまざまな喫緊の課題に直面しています。経済活動による自然環境の破壊、温室効果ガスの排出に伴う気候変動問題の深刻化など、私たち一人一人が解決するために取り組まなければならない課題が多くあります。

このような背景から、持続可能な社会の構築に向けたグローバルな取り組みが進んでいます。それらの取り組みは気候変動の抑制や大気汚染の改善とともに、経済面における新たな機会の創出なども期待できるため、各国の長期的な目標は社会全体から広く支持されています。しかし、それらの目標達成のためには、大企業をはじめとする経済セクターが抜本的な改革を行い、環境課題・社会課題に対して真摯に対応していかなければなりません。

日本企業の中でも、いわゆるサステナビリティ先進企業といわれる企業では、経営アジェンダの中にサステナビリティアジェンダを統合し、持続可能な社会の構築を推し進めています。しかし多くの企業では具体的な取り組みができず、サステナビリティ経営に向けた一歩を踏み出せていません。

本レポートで論じるヘルスケア企業は、持続可能な社会の構築や自社の事業環境整備のためにも、また昨今のコロナ禍を考慮しても、社会における重要性が今後ますます高まっていく存在であることが明白です。

本レポートでは、ヘルスケア企業のサステナビリティ経営への第一歩として、戦略的なマテリアリティ活用の考え方と、マテリアリティKPIの設定の考え方に重点を置き、考察しています。

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主要メンバー

宮城 隆之

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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長谷川 宜彦

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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倉田 直弥

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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下條 美智子

ディレクター, PwCコンサルティング合同会社

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北原 菜由香

シニアマネージャー, PwCコンサルティング合同会社

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