ESGの経済的現実

強まるコミットメント

今回の調査で明らかになった重要なポイントは、投資先企業が直面するESGのリスクや機会に対して、投資家が厳しい目を向けるようになり、積極的に行動を起こす姿勢を見せていることです（図表1参照）。ESGを投資判断の重要な要素だと回答した投資家は80％近く、役員報酬の目標にESG要素を取り込むべきと考える投資家は70％弱、ESG課題について十分な措置を講じていない企業からは投資引き揚げも辞さないと表明した投資家はおよそ50％に上りました。この結果は、今回の調査の一環として実施した、より掘り下げたインタビュー調査でも裏付けられています。ある投資会社のESG責任者は、「今は、ESGが主流に変わった転換点です。金融機関で長期的なテーマについて話せば、間違いなくESGの話題が出てきます」と語りました。

このようにコミットメントのレベルが高まったのは比較的最近であることが、PwCの別の調査から明らかになっています。例えば、つい2016年までは、PwCによる第19回世界CEO意識調査の一環として調査したアセット＆ウェルスマネジメント（AWM）業界のCEOのうち、気候変動の脅威に懸念を示したCEOはわずか39％にとどまっていました。それから5年後、2021年3月に発表されたPwCの第24回世界CEO意識調査では、AWMのCEOのほぼ70％が気候に関する懸念を表明しました。

投資家の葛藤

今回の調査でも、地球環境や社会への責任と、顧客に対する受託者責任との間で投資家が葛藤している様子が見て取れます（図表2）。回答を見ると、企業が短期的な収益性を犠牲にしてもESG課題に対処することの価値を認める投資家が大部分（75％）を占めています。一方、前述のように、そうした目標を追求するために許容できる投資収益率の低下は1パーセントポイント以下とした投資家も、同様の割合（81％）を占めていました。そのうちの3分の2近くは、収益率の低下は一切受け入れられないとの回答でした。

情報の必要性

近年、ESGに関する企業の取り組みや行動に投資家が注目するようになった結果、レポーティングが脚光を浴びています。投資家は、企業のサステナビリティレポートを利用し、投資先の選別基準を、CO₂排出量から人権、取締役会のダイバーシティまで、さまざまな要素を追跡するベンチマークに基づいて設定するようになっています。

こうしたベンチマークは役に立つ一方、今回の調査から、現行のESGレポーティングにおけるさまざまな欠点も浮き彫りになりました。投資の参考にしているレポーティングの質が概して十分な水準にあるとみなしている投資家の割合は、平均するとわずか3分の1でした。簡単に言えば、投資家は、ESG関連のパフォーマンスに関する企業間の違いを容易に見分けることができないということです。投資家が効果的な判断を下すうえでは、関連性、信頼性、適時性、網羅性、比較可能性を備えた情報が必要ですが、今日のESGレポーティングの大部分からそのような情報を得られるのかどうかに、投資家は疑問を感じています。ある投資会社のエンゲージメント責任者は、「だからこそ信用が極めて大切」としたうえで、「投資家に投資を決断してもらうには、さらに多くが求められます」と話しています。レポーティングが向上すれば、投資家は持続可能なビジネスモデルがどのように長期的な企業存続につながるのか、理解しやすくなります。また、ESG戦略がいかに価値創造に結び付くかを評価し、企業の行動が地球や人間にマイナスの影響を及ぼす可能性があるかどうかを判断することも容易になります。

排出をめぐる大きな岐路

ESGレポーティングが抱える課題の複雑さが鮮明になるのが、気候問題です。今回の調査で、環境問題に関して入手できる情報の質が十分な水準にあると評価した投資家は、全体の3分の1強にとどまっています。投資家の多くがCO₂排出量に関する情報に飢えており、このような情報の入手の難しさは、厄介な問題になりかねません。ESGに関する課題のうち、企業が優先的に対処すべき課題はどれかを尋ねたところ、ほとんどの投資家が他項目に大差をつけて挙げたのは、スコープ1の排出量（企業の事業活動による直接排出量）の削減とスコープ2の排出量（外部から調達または取得した電力・蒸気・熱・冷却の使用に伴う間接排出量）の削減でした（図表3参照）。

トレードオフと進歩

これまでに取り上げてきた岐路は、投資家と、その投資先である企業の双方にとって厄介ではあるものの、進歩するうえで乗り越えられない障壁というわけではありません。そこで、こうしたトレードオフの関係にうまく対処している企業3社の取り組みをご紹介します。

• 米国カリフォルニア州の電力・ガス大手PG&Eは、同社設備が山火事の原因となったことから経営難に陥り、2021年7月、再び山火事を引き起こすリスクを排除するため、200億米ドルを投じて1万6,093キロメートル分の送電線の地中埋設に乗り出しました。PG&EのCEOであるPatti Poppe氏は、当時の声明の中で次のように述べています。「当社はこれまで長らく、電線地中化はコストがかかりすぎると主張してきました。しかし、これからは、地中化しないとコストがかかりすぎると言わなければなりません」
• 2020年8月、英国の石油大手BPは、風力、太陽光、水素など再生可能エネルギーへの投資額を年間約50億米ドルと、現行の約10倍に引き上げる詳細な計画を発表しました。それにより、同時期に四半期決算で168億米ドルの赤字を計上し、配当金を半減したにもかかわらず、投資家から高く評価されました。BPがこの期待外れの決算内容と野心的な気候対策計画を発表した日、同社株価は7％以上の値上がりとなりました。ただし、この決算発表について、Edward Jonesのアナリスト、Jennifer C.Rowland氏は、BPをはじめとする石油大手の低炭素化事業への移行には「大きなリスクが存在する」と指摘します。「もっとも、手をこまねいているだけでも同じように大きなリスクを背負い込みます。従来の石油・ガス資産の価値は、エネルギー業界での各社の存在意義と同様に、時間の経過とともに薄れていく可能性があるからです」
• 英国の電力会社EcotricityのCEOであるDale Vince氏は、PwCのstrategy+businessが最近実施したインタビューの中で、同社の化石燃料資産について、売却ではなく閉鎖に向けて取り組んでいると語りました。「巨大な発電所を持っている電力会社は、発電所を止めようとは思わないでしょう。リターンを最大化して、寿命が来るまで使いたいと思うはずです。それどころか寿命を延ばそうとするかもしれません。でも、そのようなことは、もう止めにする必要があります。一部の領域では赤字も覚悟しています。一刻も早く、新しいことに着手する必要があるでしょうから」
  

ここに挙げた事例は、進歩の可能性があることを示唆しています。また多くの場合、より有望で長期的な事業運営モデルの構築と引き換えに、短期的にはキャッシュフローや収益の落ち込みもやむなし、という認識も見て取れます。

今後に向けた3つの優先課題

今回の調査から、同じようなトレードオフに直面しながら活路を見出そうとしている企業において、リーダーがESGの行動計画を前進させ、投資家などステークホルダーを巻き込んだ取り組みを展開するうえで、ただちに取り得る行動がいくつか浮かび上がりました。

1. 最高経営幹部の力を活かす。今回の調査では、企業がESGを経営戦略に直接組み込むべきとの回答は82％に上りました。投資家はまた、CEOをはじめとする最高経営幹部のリーダーシップも重視しています。最高経営責任者は、ESGへの取り組みに伴う経営資源配分の難しいトレードオフを実行する一方で、顧客や従業員、株主などあらゆるステークホルダーにESGの大切さを特に発信しやすい立場にあります。他の最高経営幹部にも重要な役割があります。今回インタビューしたある信用格付アナリストは、最高経営幹部がESGに「積極的に関与すると、組織の全階層に広がっていく」と言います。そんなことはわざわざ説明されるまでもないと思うかもしれませんが、現実は必ずしもそうではありません。例えば、PwCの直近の世界CEO意識調査によれば、気候変動を戦略的なリスク管理に織り込んでいるとの回答はCEO全体の40％にとどまりました。これでは、コーポレートサステナビリティの行動計画を推進するのはさらに困難になります。

2. 全体的な視点からESGに関するストーリーを考える。今回の調査によれば、投資家が企業のESG課題への取り組みを把握する際に、圧倒的によく利用しているのが、アニュアルレポート、サステナビリティレポート、投資家向け説明会でした。こうした情報源と、それらの情報が伝えるESGに関するストーリーは、自社で自由にコントロールできるものです。ESGレポーティングで扱う課題の広さを考えれば、多様な専門知識をまとまった形で結集させる必要があると言えます。サステナビリティ担当、リスク担当、財務報告担当、IR担当のチーム間の連携は欠かせません。これはさらに、会社が財務報告と同様にESGレポーティングにも本腰を入れて取り組んでおり、ESGレポーティングがますます市場を動かす情報となりつつあると認識していることも示せます。

レポーティングに対する全体的なアプローチは、それ自体を目的とすべきではありません。レポーティングは、投資家との積極的な対話を形作るものであり、企業がESG戦略の推進に関して正しい道を歩んでいるという確信を投資家に与えるのに役立ちます。会社に進歩が見られないと判断した投資家は、役員報酬への関与に始まり、取締役選任や決議事項への反対、さらに極端な場合は投資引き揚げに至るまで、さまざまな行動を検討することを、PwCの調査結果は示しています（図表4）。

投資家を巻き込む

PwCの調査に回答した投資家は、明確なメッセージを送っていました。それは、「企業がESGに関して適切な行動を取るのであれば、投資家はそれを支持する。そして、その道のりがどれほど困難であろうと、一緒に進んでいきたい」というものでした。つまり、企業に対し、長期的な価値創造の見通しや、予期せぬリスクを含め、リスクにどう対処するつもりかを率直に伝えてほしい、ということです。戦略の刷新、レポーティングの見直し、事業の改革、新たな成果に向けた積極的な取り組みについて、どのような計画を立てているのかを、投資家をはじめとするステークホルダーに語れば、長期にわたって持続可能な価値を創造しながら信頼を構築することができるのです。